RPAで残業を1人6時間減らしたテンプスタッフが語る「RPAの落とし穴」
関連キーワード BPR | BPM（ビジネスプロセス・マネジメント） | 業務改善 | 事例 パーソルテンプスタッフの矢頭 慎太郎氏 人材派遣業のパーソルテンプスタッフ（以下、テンプスタッフ）は2017年に「RPA推進室」を新設し、「RPA」（ロボティックプロセスオートメーション）ソフトウェアを使った業務効率化に取り組んでいる。2019年6月開催のイベント「RPA DIGITAL WORLD TOKYO 2019」で、同室の室長を務める矢頭 慎太郎氏が登壇。RPAソフトウェアをスムーズに導入するために取り組んだことと導入の効果、同氏が「大きな勘違いをしていた」と語る導入時の反省について語った。 RPAの導入前に、増え続ける業務を切り分け テンプスタッフがRPAソフトウェアの導入プロジェクトに取り組んだきっかけは「働き方改革関連法」（働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律）に関
イベントから障害を想定 本番環境でテストを実施
障害発生時の対応をあらかじめ準備しておくことが大切だ。それにはイベントストーミングが活用できる。TISと楽天の事例を見てみよう。 止まらないシステムを作るには、障害発生ポイントの洗い出しが欠かせない。障害が発生しそうな箇所が分かれば、訓練によってあらかじめ対策が打てるようになる。マイクロサービスアーキテクチャーでは障害は必ず発生するものと考えなければならない。このような考え方はセキュリティー対策やBCP（事業継続計画）と同様である。 最近のセキュリティー対策は攻撃を水際で防ぐことよりも、いかに被害を最小限にとどめて事業を継続できるかに重点が置かれる。そのためにはサイバー攻撃訓練が欠かせない。同じことが分散システムの障害対策にも当てはまる。 障害イベントを洗い出す TISが社内で取り組もうとしているのが、「イベントストーミング」による障害発生箇所の洗い出しだ。イベントストーミングとは、壁一面
APIを親子に分ける サーキットブレーカーは慎重に
分散システムでは様々な原因によって処理が遅延する。止まらないシステムに欠かせないのがAPIのボトルネックの解消だ。サーキットブレーカーは復旧まで処理を肩代わりできるが、注意点もある。 マイクロサービスアーキテクチャーでは、小さなサービスがAPI連携して大きなサービスを実現する。ただし1つのAPIに障害が発生すれば、連携するAPIに影響が生じる。どのように回避すればよいのだろうか。国内最大級のECサイトを運営する楽天の事例を基にコツを学ぼう。 APIを2種類に分けて管理 楽天市場には多くのAPIが存在し、それぞれが連携しながらECサイトのサービスを実現している。止まらないシステムを実現するために楽天が力を入れているのがAPI連携時のボトルネック解消だ。楽天市場などのインフラを担当する楽天の橋詰尚毅クラウドプラットフォーム部スタックワイドリライアビリティ課SREグループマネージャーは「APIを
キーを付与してデータを追跡 結果整合性を保証する
マイクロサービスでは分散したデータの整合性を保つのが難しい。回避法にはキーの付与や処理後のデータ突き合わせがある。NTTデータやTISの工夫を見よう。 マイクロサービス化された分散システム環境ではデータの整合性を保つ仕組みが欠かせない。小さなサービスとして機能分割するので、アプリケーション全体から見た整合を取ることが困難だからだ。整合を取れなければ2重に処理してしまい計算結果に不整合が生じることもある。特に異常処理やトランザクション処理の設計は難しい。 この問題を解決するのに利用できるのが、サービス間でやり取りするデータに一意なキーを付与してトランザクションを保証する方法や、処理後すぐではなく時間がたってから整合性を確保する方法だ。 2つの事例からデータの整合性を確保する方法を押さえよう。 キーを付与してデータを管理 NTTデータがマイクロサービス化に取り組んでいるのがキャッシュレス決済総
アジャイル開発でDXに踏み出した前田建設工業、「デジタル化の機運を全社に広げる」
前田建設工業の髙橋哲郎ICI総合センター AI・IoT研究センター長 兼 情報システム総合センター 情報戦略・システム企画グループ長は2019年10月11日、東京ビッグサイトで開催した展示会「日経 xTECH EXPO 2019」で「デジタル変革に対応するIT部門へ、前田建設がクラウド上に作ったすごい統合基盤」と題して講演した。アジャイル開発の取り組みや自社の開発・実行環境などについて説明した。 前田建設工業がアジャイル開発に取り組み始めたのは2000年頃から。他の建設会社向けの外販を手掛ける内製開発チームが、生産性向上のために導入したのがきっかけだ。同社がアジャイル開発を適用して構築したシステムは大小含めて約30個ある。動作環境はクラウドだ。クラウド上には大きく「本番環境」「本番相当のテスト環境」「開発環境」の3つの環境を用意する。 前田建設工業のアジャイル開発では、1週間ごとにユーザー
コト売りを支えるITに可観測性をもたらすプラットフォーム、パイオニアも導入
デジタルインフラの監視、分析ソリューションを提供するNew Relic（ニューレリック）は2019年10月10日、東京都内で記者会見を開催し、日本市場参入の成果と新サービスなどについて発表した。 米国サンフランシスコに本社を置くNew Relicは、アプリケーションの安定性やパフォーマンスを監視するAPM（アプリケーションパフォーマンスモニタリング）ベンダーとして知られる。 “世界初の可観測性プラットフォーム”とうたう同社ソリューション「New Relic ONE」は、APMの枠を超えて「システムとビジネスを全て観測可能にする」（New Relic日本法人 社長 小西真一朗氏）ものだという。具体的には、アプリケーションのトランザクションやサーバなどITインフラの監視、ユーザーの利用状況などの解析といった機能を提供。グローバルの顧客数は約1万7000社で、日本企業も同日に採用が発表されたパイ
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