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2010年12月25日のブックマーク (4件)

  • 減衰する真実 - himaginary’s diary

    というニューヨーカー記事がアンドリュー・ゲルマンのブログで紹介されていた(原題は「The Truth Wears Off」;日語ブログではこちらのブログで紹介されている)。 記事では、以前の実証研究では確かに存在すると思われた効果が、その後に再度同じ実証研究を実施してみるとそれほど顕著に現われなくなり、場合によっては消失してしまう、という各種の科学研究において見られる現象を取り上げている。 要旨には以下のように書かれている。 Before the effectiveness of a drug can be confirmed, it must be tested again and again. The test of replicability, as it’s known, is the foundation of modern research. It’s a safeguard

    減衰する真実 - himaginary’s diary
    bunoum
    bunoum 2010/12/25
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  • NTT、「1つのケーキを2人で公平に分割する」アルゴリズムを開発 | スラド サイエンス

    NTTが「一つのクリスマスケーキを2人で公平に分けるには、どこにナイフを入れたらいいか」という「ケーキ分割問題」を正しく解くアルゴリズムを開発したそうだ(日刊工業新聞)。 「ケーキ分割問題」とは、2人で1つのケーキを分割する際に、両者が満足するように分割するにはどうすれば良いか、という問題。2人が異なる価値観を持っているというのがポイント。今回発表された新アルゴリズムは「両者が同時に切りたい場所を申告し、その中間でカット、申告した場所を含むケーキを分配する」というものだそうだ。 今日・明日とケーキをべる機会は多いかと思うが、さっそく応用してみてはいかがだろうか。しかし、3人以上で分割する場合はどうすれば良いのだろうか?

    bunoum
    bunoum 2010/12/25
    東シナ海でいうと、日「中間線」中「大陸棚あるから中7:日3の線で」→中6:日4の位置で分割し線の中国側を日本のものに、日本側を中国のものにします。…となるのでこういうケースには適用できないわけか。
  • asahi.com(朝日新聞社):取り調べで「家もガサ行くぞ」暴言の警部補立件へ - 社会

    大阪府警東署の男性警部補(34)が任意で取り調べた30代の男性に暴言を浴びせたとされる問題で、大阪地検特捜部は脅迫罪で警部補を立件する方針を固めた。男性側は特別公務員暴行陵虐容疑と男性が取り調べ内容を録音していたICレコーダーのデータを消させようとした証拠隠滅容疑などで告訴していたが、警部補が暴力行為を否定するなどしたことから脅迫罪の適用が妥当と判断したとみられる。  告訴状によると、男性は9月3日、府内の女性が落とした財布を着服したとする遺失物等横領容疑で、警部補から約7時間にわたって勤め先の駐車場に止めた車の中や東署(大阪市中央区)で取り調べを受けた。警部補は容疑を否認した男性に「家もガサ行くぞ」「人生むちゃくちゃにしたるわ」「手出さへんと思ったら大間違いやぞ」などと発言。男性が録音しているのに気づき、データを消させようとしたとされる。  男性の代理人を務める弁護士が10月、警部補と男

    bunoum
    bunoum 2010/12/25
    「男性側は特別公務員暴行陵虐容疑と男性が取り調べ内容を録音していたICレコーダーのデータを消させようとした証拠隠滅容疑などで告訴/警部補が暴力行為を否定するなどしたことから脅迫罪の適用が妥当と判断 」
  • 【公安資料流出】警視庁、公安データの内部流出認める 「極めて遺憾」と謝罪 - MSN産経ニュース

    警視庁公安部外事3課が作成したとみられる国際テロ関連資料が流出した事件で、警視庁は24日、調査の中間報告を警察庁を通じて国家公安委員会に報告。「件データには、警察職員が取り扱った蓋然性が高い情報が含まれていると認められた」として、文書の流出を事実上認めた。その上で、警視庁は「不安や迷惑を感じる方々が現にいるという事態に立ち至った事は極めて遺憾である」と謝罪した。 ただ、「件データはいずれも、警察が作成し、又は保管しているものであるか否かを個別に警察として明らかにすることは適当ではない」として個別の文書の真偽は明らかにしなかった。 警視庁は偽計業務妨害容疑で捜査しているが、内部流出が確認された場合には、守秘義務違反容疑での適用を視野に流出元の特定を進める。  流出した資料は114件で、捜査対象者と捜査協力者の実名など個人情報が含まれるものや、FBI(米連邦捜査局)のテロ対策研修の内容など