脳は「同じ空間、同じ作業」ではすぐに疲れる 考えごとをするとき、根を詰めて作業や勉強をするとき、「一人きりの静かな空間で集中したい！」と思ったことはあるでしょうか？ 一般的に仕事や勉強をする空間は静かであるほうがいいと感じる人は多いかと思います。 ですが、イリノイ大学のミータらは驚きの研究を報告しています。 ミータらは5つの実験を行い、次のどの環境で作業をするともっともパフォーマンスが高まるかを調べました。 ①「騒音レベル低（50デシベル）……静かな事務所内程度」 ②「騒音レベル中（70デシベル）……高速道路走行中の自動車内程度」 ③「騒音レベル高（85デシベル）……救急車のサイレン程度」 この結果、②の70デシベルのときにもっともクリエイティビティが上がることがわかったのです。一方、③の85デシベルまでいくと思考の妨げになる、と報告されています。 つまり、ちょっとざわついている、くらいの

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を解除する際の感染者数と経済的な損失について東京大学の経済学者のグループがシミュレーションを行い、感染者数が十分に減らないまま宣言を解除すると再び感染拡大を招き、経済的な損失も膨らむとする計算結果を公表しました。 このシミュレーションは東京大学大学院経済学研究科の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師のグループが公表しました。 グループは、今月25日までのデータをもとに緊急事態宣言を解除する際の一日当たりの新規感染者数と、その後の感染状況や経済への影響などの関係を計算しました。 シミュレーションでは、従来のウイルスより感染力が1.5倍になった変異ウイルスが広がると仮定しました。 その結果、東京都については、5月第2週に一日の新規感染者数が500人を下回った段階で宣言を解除したと想定すると、その後、感染者数は再び増え始め、6月第4週には一日1000人を超えるなど

【北京=川手伊織】中国の全国人民代表大会（全人代、国会に相当）常務委員会は29日、食品の浪費を禁じる法律を可決した。飲食店は、大量に食べ残すなどした客からごみ処理の費用を徴収できる。暴飲暴食をあおる大食いを売りにした番組や動画の放送、配信も禁じ、違反者には罰金も科す。即日施行した。草案によると、大食い番組にかかわったテレビ局や動画配信業者に最大10万元（約160万円）の罰金を科す。飲食店が客に

【ブリュッセル共同】欧州連合（EU）の外務省に当たる欧州対外活動庁は28日、ロシアと中国の政府系メディアが欧米メーカーの新型コロナウイルスワクチンへの不信感をあおる偽情報拡散や、情報操作を行っているとの報告書を発表した。 それによると、中ロは政府が支配するメディアや代理メディア、外交当局の公式アカウントを含むソーシャルメディアを駆使。欧米のワクチンをおとしめて自国産ワクチンを優位な立場に置こうとしていると批判した。欧米メーカーのワクチンで「非常にまれな副反応」として血栓症などが起きている問題を「誇張」したり、センセーショナルに取り上げたりしているとした。

さっき、この記事を読んだ。 fire-earlyretire.com 47歳でセミリタイアして暮らしている方が書いたもので、億万長者になって50歳も年下の奥さんをもらった資産家の生活が意外ときらびやかでなかったことに気づき、さらに自分の奥さんにも「行動だけ羅列したらセミリタイアしてるあなたの生活も全然楽しそうじゃない」と指摘され、なるほど、要は普通の日常を楽しめる人が勝者なんじゃないか、と思ったという話。 これ、いいところを突いてると思う。ので、もう少しふくらませて書いておく。 あたしも現役引退してほぼ2年経ったところだけど、日常の行動を文にしたら全然きらびやかでもエキサイティングでもない。 コロナのせいで海外旅行ができてない、そして代わりの国内旅行もキャンセル続き、というのは確かにあるけど、旅行ができてたとしても、文章にしてエキサイティングなのはたぶんその部分くらいで、日常はやっぱり大し

■要旨 リスク・リターンの効率性を考慮すると、資産形成においては分散投資が有効である。ここで言うリスクは年など単位期間当たりの収益率のばらつきであり、リターンは期間収益率の平均と考えてよい。近年、資産寿命を延ばすために退職後も資産運用を継続する傾向があるが、資産形成段階だけでなく資産取り崩し段階においても分散投資が有効だろうか？当レポートでは、限られた資産を計画的に取り崩しつつ、生存中の資産枯渇の回避を目指す人を想定し、生存中に資産が枯渇する可能性をリスクと定義し、資産運用を継続することで毎年利用可能な金額（毎年の取り崩し額）をリターンと定義することで、退職後の資産運用と資産の取崩しについて再考してみたい。 ■目次 1――はじめに 2――生活水準の維持には物価変動の影響も勘案すべきである 3――退職後も資産運用を継続するという選択肢 4――投資対象国を広げるという選択肢 5――当面の生活用

米国のジョー・バイデン大統領は、世界の首脳の中で最初に対面会談する相手として日本の菅義偉首相を選んだ。 米国にとって日本は最も重要な国だと世界に示した形である。会談では、覇権主義的な行動をとり国際秩序を乱す日米の共通の敵である中国に、共同で対抗するという認識で一致した。 併せて、「台湾海峡の平和と安定の重要性」を強調、「日米安保条約5条が尖閣諸島に適用される」ことが再確認された。 具体的には、日本には最前線である尖閣が有事になれば、米国に介入してもらう。台湾には、米国に現状維持を支持・支援してもらうというものだ。 中国、日本、台湾を中心に地図を見ると、米国に介入してもらうという片務的に見える。だが、米国の関係を環太平洋の地勢で眺めてみれば、日米同盟は、片務的ではなくて、双務的に見える。 この理由について以下考察する。 米ソ冷戦時代の日米同盟は片務的 ソ連邦崩壊以前の東西冷戦時代には、米ソは