気持ちは分かるけど、お前それはどうなんだという事案が勃発し、新年早々ネット界隈に華を添えていたのが表題の物件です。 この記事の写真はこちら ことの経緯は、我らが総理大臣・菅義偉さんと会食を共にした落合陽一さんについて、古市憲寿さんがテレビでいじり気味に触れたところ、落合陽一さんが激怒。Twitter上で古市憲寿さんへの誹謗中傷をぶちまけておったという内容です。 さらには、それについて詳細を報じた東京スポーツに対して落合陽一さんが記事削除を直談判するため東スポ編集部に闖入するというビートたけし状態となり、騒然となりました。そんな落合陽一さんの行動ポイント消費に対して東スポ側も男気を見せて記事を削除。「いや、記事削除すんなよ」と思いながらもプロレスを愛する東スポの心意気にはネットにも感動の声が広がります。 もともと、落合陽一さんと古市憲寿さんは対談などしてその内容の意味不明さゆえに炎上までして

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言再発令決定後、記者会見する菅義偉首相＝首相官邸で2021年1月7日午後6時29分、竹内幹撮影 共同通信社が9、10両日に実施した全国電話世論調査によると、菅内閣の支持率は41・3％だった。12・7ポイント急落した昨年12月の前回調査から、さらに9・0ポイント下落した。今回の不支持率は42・8％で、政権発足から約4カ月で不支持と支持が拮抗（きっこう）した。新型コロナウイルス感染拡大で1都3県に再発令した緊急事態宣言のタイミングは「遅過ぎた」との回答が79・2％に上った。政府のコロナ対応を「評価しない」が68・3％。「評価する」は24・9％で安倍政権下を含め最も低かった。 内閣不支持理由では「首相に指導力がない」が41・2％で最多。後手に回ったとの批判が出ている、菅義偉首相のコロナ対応への不信が支持率続落につながったとみられる。 営業時間の短縮要請

共同通信社が9、10両日に実施した全国電話世論調査によると、菅内閣の支持率は41.3％だった。12.7ポイント急落した12月の前回調査から、さらに9.0ポイント下落。今回の不支持率は42.8％で、政権発足から約4カ月で不支持と支持が拮抗した。新型コロナ感染拡大で1都3県に再発令した緊急事態宣言のタイミングは「遅過ぎた」との回答が79.2％に上った。政府のコロナ対応を「評価しない」が68.3％。評価するは24.9％で安倍政権下を含め最も低かった。 内閣不支持理由では「首相に指導力がない」が41.2％で最多だった。 回答は固定電話521人、携帯電話520人。

三浦含めああいう連中は「反中共」のレンズ通してしかみてないからわからないんだろうが、私ら在米にとっては、反中共みたいな話より、自分が賛同して日常生活の安心の拠り所にしていた合衆国のスピリットそのものが、ネオナチを容認するような国家の長に日々破壊されてゆく不安に毎日晒されてたんだ。

将棋界の一年を占う年初のタイトル戦を前に、ファンの間でとまどいが広がっている。 「王将戦」（主催：スポーツニッポン新聞社・毎日新聞社）の第1局が1月10日、11日開催されるが、今回は『盤外』からも目を離せない。その理由は昨年12月に日本将棋連盟のホームページ上で公開された「王将戦における棋譜利用ガイドライン」にある。 【画像】藤井七段が指した驚愕の「△3一銀」 王将戦ガイドラインでは、個人や家庭内などの「私的利用」以外の棋譜利用すべてで申請を必要とし、SNSでの棋譜利用は「私的利用」に当たらないとするなどの内容が定められた。 その結果、将棋ファンは気軽に指し手をツイートすることも自粛せざるを得ないような事態になっている。ガイドライン公開後初のタイトル戦を迎え、指し手を見守る将棋ファンのネット上の動向などにどのような影響があるのか、注目を集めそうだ。 棋譜利用をめぐる問題は、2019年に将棋

大相撲初場所初日（１０日、東京・両国国技館）、日本相撲協会の芝田山広報部長（５８＝元横綱大乃国）が電話取材に応じ、序二段力士の琴貫鐵（２２＝佐渡ヶ嶽）が新型コロナ禍を理由に引退したことを受けて「『怖いから』では理屈が通らない」と語った。 【写真】初場所開催のあいさつをする八角理事長 琴貫鐵は９日に自身のツイッターで引退を発表。「このコロナの中、両国まで行き相撲を取るのはさすがに怖いので　休場したいと佐渡ケ嶽親方に伝え協会に連絡してもらった結果　協会からコロナが怖いで休場は無理だと言われたらしく　出るか辞めるかの選択肢しか無く　自分の体が大事なので」とつづった。 これに芝田山部長は「組織の中にはそういう人もいる。会社にもコロナが怖いから出社したくないと言う人もいるだろう」とした上で「それをみんなが言っていたら仕事にならない。対応ができないなら本人が出処進退を考えるしかないということ」と指摘。

1月7日夕方、2度目の緊急事態宣言が発出された。医療崩壊が迫っているのが最大の理由だ。対象地域は1都3県だが、とりわけ人口が約1400万人にのぼる首都・東京都の事情を見つめ、多くの都民、国民のみなさんと現況を共有する必要がある。なぜなら、東京の危機と似たような事態が、今後全国で起きる可能性があるからだ。 本稿では、すでにほとんど医療崩壊している東京都の医療体制の現実、そして、東京都が「いままでできたはずだったのにしてこなかったこと」「いまからでもまだできること」について、都議会議員である私がリポートを記す。現場で働いている都の職員、医療従事者のみなさんには最大限の感謝と敬意を表しつつ、しかしまだ人々の命を守るためにできることを書いていきたい。 政府中枢から伝えられた疑問 1月2日、小池百合子都知事を含む4知事が、西村康稔新型コロナ対策担当大臣のもとを訪れ、緊急事態宣言発出を要請した。 この

新型コロナウイルスの爆発的感染の受け、首都圏に緊急事態宣言が出されました。菅義偉首相は「1カ月後に必ず事態を改善されるために全力を尽くす」と約束。しかし、支援策は後手に回っており、国会冒頭に提出される補正予算案には、菅さんの判断を歪めてきた「Go To トラベル」の追加経費が1兆円超も――。朝日新聞政治部（前・新聞労連委員長）の南彰記者が国会周辺で感じたことをつづります。 【画像】「さっさと店閉めて」「県外客お断り」〝自粛警察〟による貼り紙の実態 米議会の「暗黒の日」緊急事態宣言の発令を控えた1月7日未明。アメリカの国会である連邦議会の議事堂に、トランプ大統領の支持者が乱入したというニュースが飛び込んできました。 この日は、民主党のバイデンさんが勝利した大統領選の結果を上院と下院の合同会議で確認する手続きが行われていました。通常は注目されない地味なプロセスですが、大統領選の結果を最終確定さ

成人式が中止になってしまったけど、せめて写真だけは残したい！という方向けに、東京のおすすめ撮影スポットを実際に写真撮影をしてご紹介。今年はみんなで打ち合げ等はできないけど、そのお金をプロに頼んで撮影してもらうという選択肢をご提案いたします！ こんにちは〜！ライターのあや郎です！ 新成人の皆さま！！ ご成人、おめでとうございます！！！！ もうすぐ成人の日ですね！ しかし……、 東京・新宿区が成人式中止　緊急事態受け動画配信に https://www.sankei.com/politics/news/210108/plt2101080029-n1.html 成人式 各地で中止相次ぐ https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4166957.html 新型コロナウイルス感染拡大防止策の一環として、各地の成人式が中止、または延期されるという事態になっていま

今回のコロナ禍のニュースで維新が大阪の医療リソースを削ったことがよくはてなでは批判されている。 人災だの、維新を支持した大阪人の自業自得だのに星もいっぱい集まっている。 それってつまり100年に一度の地震、津波、大雨、豪雪で死んだ人も想定できていなかった、想定した政治家を選出しなかったから死んだわけで、自業自得と言いたいわけだ。 想定していれば耐震強度はもっと上げていただろうし、津波の避難場所を作れただろうし、堤防だってもっと高くできたし、ダムだってもっと作れたし、除雪車だっていっぱい準備できたはずだ。 それができておらず、これらの災害によって死んだ住民は、そういった災害対策を掲げた政治家を選ばなかった、または、自ら掲げて政治家とならなかった住民の自業自得というわけだ。 特に津波に関してはてんでんこやら石碑やらで警告が残っていたのにそれを無視して住宅地を築いて避難施設もろくに作っていなかっ

東京都内では10日、日曜日としては初めて1000人を超える1494人が新型コロナウイルスに感染していることが確認されました。9日からおよそ800人少なくなりましたが、都の担当者は「きのうが土曜日で検査数が少なくなったことが要因だと思われる」として、高い水準の感染状況は変わっていないため、不要不急の外出を自粛し対策を徹底するよう呼びかけています。 東京都は10日、都内で新たに10歳未満から100歳以上の男女合わせて1494人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 日曜日としては初めて1000人を超えて、最も多くなりました。 1日の感染の確認が1000人を超えるのは6日連続です。 また、感染経路がわからない人は、10日までの7日間の平均で1185.7人となり、前の週の2倍に増加しています。 新たな感染の確認は9日からおよそ800人少なくなりましたが、都の担当者は「きの

急激な感染拡大が始まったとお感じの方も多いかとは思いますが、対数グラフを見る限り、指数関数的増大のペースが特別上がったわけではありません。5月以降の無策の必然の結果が現在です。 https://t.co/xuhfwInqyP

蓮舫議員や太田議員が、「吉村が『ガラスの天井』を間違って使ってる！」と一生懸命だが、僕が役所内の「ガラスの天井」を打ち破る為に何をしてるのかも知らないんだろうな。その意味で使ってない。記者会見では、いつ割れてもおかしくない状態を「… https://t.co/XU1NV7rUvm

冬だった。サッカー選手は毎年12月になると翌年の契約にそわそわし始める。といっても1月から11月までの成績・結果が契約に反映されるので、12月から慌てても何もならない。選手もそれをわかっていながら、それでも落ち着かないのが12月という月なのだ。そんなある意味その年の通信簿を渡されるような月に、僕はこの世で一番愛しているもの、サッカーを辞めた。 サッカーで生きていくということ僕がいたのはとあるプロサッカークラブだった。お世辞にも環境が良いとは言えないが、夢にまで見たプロ生活。好きなことをして生きていく喜びを僕は18歳にして手にしたのだ。将来は明るかった。地元では小学校から一番で街のちょっとした有名人だったし、市・県・地域の選抜にも選ばれていた。高校で全国大会には出られなかったが、運良く県の決勝にスカウトの方が見に来てくれていて、僕はサッカー選手になった。 有頂天だった。地元ではちやほやされ、

改めて「調整なし」の一手で仕掛け、感染拡大に手を焼く菅官邸に打開の道をしめす「救世主」であるかのごとくふるまう小池氏自身が、足元の感染拡大をゆるした現場責任者ではないのか。 「東京都」と「全国」で第3波の感染者数の推移を見ると、波形は概ね一致する。東京都で初めて500人を超えたのは11月19日、600人超えは12月10日、1000人超えが大晦日である。対する全国では、初めて2000人を超えたのは11月18日のこと。12月12日に3000人を超え、大晦日に4000人を超えた。 一方、東京都と対照的なのは、12月上旬から減少に転じた北海道と大阪府だ。11月20日に最多の304人を記録した北海道の1月2日の感染者数は77人、11月22日に490人の過去最多を記録した大阪府も下がり切ってはいないとはいえ、258人だった。 「増えた」東京都と、「減った」北海道・大阪府の違い 増える東京都と減った北海

※最初のタイトルが文章としてわかりにくい、との声あり、改題しています わかる範囲では、４件ということかな？ なんか計8人、という情報も読んだのだが・ １：百田尚樹氏 昨年の11月、津田大介氏から、名誉毀損で訴えられました。訴状を見て、呆れかえりました。 津田氏は、それとは別に「虎ノ門ニュース」のレギュラーたちも訴えています。もちろん、そこに私の名前もあります。 次回のニコ生「百田尚樹チャンネル」で語ります。https://t.co/lo1iWgvtr9— 百田尚樹 (@hyakutanaoki) 2021年1月8日 ２：高安正明氏 年末から放置していた東京地裁からのお手紙開いたら津田くんからの訴状だった。— がんびーちゃん (@gumbie0406) 2021年1月1日 https://togetter.com/li/1645919togetter.com togetter.com ３：上

新型コロナウイルスのワクチンで、唯一、国内で承認申請が行われているアメリカの製薬大手ファイザーのワクチンについて厚生労働省が承認する場合の接種対象を当面、16歳以上とする方向で検討していることが分かりました。 ファイザーは日本政府との間で、ことし前半に6000万人分のワクチンを供給することで基本合意し、先月、厚生労働省に承認を求める申請を行いました。 日本政府は現在、国内で行われている治験のデータを踏まえ、来月下旬までに医療従事者から順次、接種を開始できるよう、有効性や安全性を速やかに審査する方針を示しています。 こうした中、厚生労働省がワクチンを承認する場合、接種対象を当面、16歳以上とする方向で検討していることが関係者への取材で分かりました。 背景には日本での治験の対象が20歳以上で、日本人の子どものデータが得られないことに加え、海外の治験でも15歳以下についての十分なデータがないこと

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民放テレビ局が断末魔の悲鳴を上げている。感染拡大の勢いが止まらない新型コロナウイルスの猛威に、多くスポンサーらが広告出稿を見送り始めた結果、局の売り物であるドラマやバラエティー番組などの制作費が捻出できず、あえなく打ち切りのジャッジを下された番組が続出しているという。 【写真】「メレンゲ」ＭＣに大抜てきされた村上佳菜子 今年３月いっぱいで打ち切りが決定したバラエティーには、日本テレビの「メレンゲの気持ち」「火曜サプライズ」、ＴＢＳの「噂の！東京マガジン」「爆報！ＴＨＥフライデー」などがある。打ち切りとなるのは普通、視聴率低迷が原因。たまに不祥事が原因となるケースもあるが、この４番組にはどちらも当てはまらないという。 「視聴率は決して悪くない。むしろ４つとも合格点の数字は取っていた。しかも『メレンゲ』は約２５年、『火サプ』は約１２年、『爆報！』も９年も続いた長寿番組。『東京マガジン』に至って

ＴＢＳの金平茂紀キャスターが９日、同局系「報道特集」（土曜、後５・３０）において、台湾のＩＴ大臣オードリー・タン氏（３９）を「私たちが見慣れているあの日本のリーダー達とは違って」とその手腕を評価した。膳場貴子キャスターは日本と台湾の違いに「がく然とする」と語った。 金平キャスターは冒頭で、「世界のなかでもコロナ対策がかなりうまくいってるのは台湾です」と紹介。「台湾のＩＴ大臣オードリー・タン氏は、私たちが見慣れているあの日本のリーダー達とは違って明晰かつ、柔軟な判断力を示してくれています」と番組単独インタビューに応じたことを伝えた。 タン氏は「私は政府、閣僚とともに政治をしているが政府や閣僚のために働いているわけではない」などと自身の姿勢を述べた。日下部正樹キャスターが「コロナ制圧の秘けつ」を尋ね、タン氏は「丁寧に説明してキャンペーンを行った。自分の手から顔を守るためにマスクをしましょう。自

いま、私はある国際的オンラインゲームで、ワールド内では中堅（Middle Power）とされる東欧本拠地の軍団の外交官（diplomat）をやっています。 これだけだと何の事だか分からないですね。 分からなくていいんですよ。 この年末に、ちょっとしたミスを大手軍団のディフェンダーがやらかしました。それを突こうと敵対軍団が殺到したことで、二週間ほど大戦争になっていました。 ゲームなのに大変だなと思います。 実は私はその半年ほど前にいた軍団の外交官をしており、人数は少ないけど廃課金パイロット中心（wheles）の組織だったため、非常に好戦的な軍団と思われていました。 私がかねがね思うに、好戦的であるからこそ、戦うべき先は慎重に選ぶべきだし、軍団が崩壊してしまうような大きな会戦をやるのは(1)「この陣営なら勝てる」と思える場合かつ、(2)相手から参戦依頼があって、参加するだけで充分なめりっとがあ

新型コロナウイルス禍で失業するにとどまらず、就労を諦める人が増えている。日米英など10カ国で働き手や働く意欲がある人の合計は2020年7～9月期に前年より少なくとも660万人減った。労働市場からの退出者の多くを占めるのは非正規雇用や若者など不安定な立場の人たちだ。株式市場の高騰で富裕層が潤う陰で民主主義や資本主義の足元を揺るがす貧富の格差が一段と拡大しかねない。20年春以降の感染拡大の影響は、

日本のアホ学者「PCR検査で全数検査なんてできない」 中国「1000万人くらいよゆーよゆー」 日本の学者「短期間でできなきゃ意味ないし」 中国「よゆーよゆー3日でする」 日本の学者「しかも複数回だぞ出来っこない」 中国「よゆー… https://t.co/oMnPxy5eUz

新型コロナウイルスの感染に歯止めがかからない東京都で、陽性でも入院先や療養先が決まらない人が急増している。受け入れ先となる医療機関の病床逼迫と、割り振りを担う保健所などの人手不足が「目詰まり」の主因だ。感染の急拡大は全国で広がっており、陽性者の待機問題は他地域にも波及する可能性がある。都の発表によると、入院や宿泊療養、自宅療養など陽性判明後に対応措置が難航している「入院・療養等調整中」は9日時

ＮＨＫの公共放送としての在り方が改めて問われている。総務省の有識者会議が、受信契約に応じないテレビ設置者から割増金を徴収することなどを柱とした受信料制度の改革案をまとめた。営業経費低減や支払率向上に一定の効果があるとみられるものの、国民の理解を得るためには、２０１９年度末に１２１３億円ある内部留保（繰越剰余金）を用いた受信料引き下げなど視聴者への還元策も求められる。（苦瓜朋子） 設置届け出要望 「テレビ離れを加速させる」―。２０年９月に開かれた総務省の有識者会議で、日本民間放送連盟は懸念を表明した。ＮＨＫがテレビ設置届け出制や未契約者の居住者情報照会の導入を要望したからだ。前田晃伸ＮＨＫ会長は「テレビ離れはすでに進んでいる。設置届け出とは無関係だ」と反論したが、有識者からも「居住者情報を確認できても受信設備の設置確認は必要。効果は限定的だ」など否定的な意見が相次ぎ、導入は不適当とされた。

大相撲の佐渡ケ嶽部屋に所属する序二段の琴貫鐵（22）が9日、自身のツイッターを更新し、新型コロナウイルスを理由に引退することを発表した。「今日を持って引退することになりました。このコロナの中、両国まで行き相撲を取るのは怖いので、休場したいと佐渡ケ嶽親方に伝え協会に連絡してもらった結果、協会からコロナが怖いで休場は無理だと言われたらしく、出るか辞めるかの選択肢しか無く、コロナに怯えながら我慢して相撲を取ると言う選択肢は選べず引退を決意しました（原文から抜粋）」などとつづった。 【写真】日本相撲協会の宮田哲次主事（2017年） 日本相撲協会の宮田哲次主事によると、8日に佐渡ケ嶽親方（元関脇琴ノ若）から電話で相談があったという。宮田主事は同日に協会員878人を対象に実施したPCR検査で、陰性だった協会員のみが初場所に出場すると説明。また、休場には診断書の提出が必要であることも説明したという。佐渡