インド洋の島国モーリシャスで大型貨物船が座礁し大量の燃料油が流出した事故を巡り、商船三井は11日、都内で記者会見を開いた。池田潤一郎社長は「関係される皆様に改めておわび申し上げる」と陳謝。現地の関係機関と連携し、マングローブやサンゴの環境保護や被害からの回復に努めると説明した。座礁した貨物船は商船三井が手配した。7月25日の座礁事故後に池田社長が公の席で発言するのは初めて。商船三井は同日、モ
レコードプレーヤー(2020年2月18日撮影、資料写真)。(c)Martin BUREAU / AFP 【9月11日 AFP】米国内のレコードの売り上げが30年以上ぶりにCDを上回ったことが、全米レコード協会(RIAA)が10日に公表した報告で明らかになった。 【写真】米NYの音楽ライブラリー「アーカイブ・オブ・コンテンポラリー・ミュージック」 今年上半期のレコードの売上額は2億3210万ドル(約246億円)と、CDの売上額1億2990万ドル(約138億円)を大きく上回った。 レコードの売り上げは物理的な媒体全体の62%を占めたが、物理的な媒体全体の売り上げは前年同期比23%減だった。RIAAはこれについて、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的な大流行)によって、販売店が閉鎖されたためとしている。 レコード人気は、収集家やA面B面を懐かしむ流行に敏感な層によって復活していたが、今回レコ
さらにイヤーチップには不要なノイズを物理的に低減するというシリコン製の「StayHear Maxチップ」を3サイズ付属。ソフトな質感ながらもしっかりとした装着感を実現する。アクティブとパッシブの両ノイズキャンセリングによる効果は、「一瞬のうちに、コーヒーグラインダーの音やエンジン音、工事現場の騒音がほとんど聞こえなくなるほど」とアピールする。 またノイズキャンセリングは11段階でコントロール可能で、周囲の音の取り込む「トランスペアレンシー」から、ノイズを完全にシャットアウトする「フルノイズキャンセリング」まで、ノイズキャンセリングレベルを調整することができる。 音質面では「特定の周波数のみが際立つことなく、原音に限りなく忠実な再現性」「深みのあるパワフルなサウンド」を実現。映画や動画、ニュース、ポッドキャストなどのコンテンツ再生では、セリフや会話などを自然に再現できるという。通話品質にも考
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魔法の言葉で楽しい仲間がポポポポーン――。東日本大震災の発生直後、こんなフレーズに合わせアニメの動物が現れるテレビCMが大量に流れたことを記憶している人は多いのではないか。企業のCM自粛に伴い、公益社団法人「ACジャパン」(旧公共広告機構)のあいさつ励行キャンペーンCMが急きょ流されることになり、老若男女が口ずさむなど社会現象になった。震災から9年半。歌を担当した東京都立川市の音楽家、松本野々歩(ののほ)さん(37)は、震災直後の放送に賛否もあったが、「音楽と向き合う意味を考え直す原点になった歌」と振り返る。 このCMのタイトルは「あいさつの魔法。」。ACによると、小学校低学年までを対象にした2010年度の全国キャンペーン作品だった。子供があいさつをするたびに、動物が現れて友達になっていく様子を歌とアニメで表現している。 CM放送は10年7月から始まり、震災発生後、多くの企業がCM放送を自
もちろん外音取り込み機能も備えており、ノイズキャンセリングの効果を最適化し、パーソナライズすることが可能という。 また音質については、音量を下げても低音がしっかり聞こえるなど、イコライザーを連動させる「Volume-optimized Active EQ technology」を採用。音量によって自動的に低音と高音がブーストされるため、音量を変更しても、聴いている音楽、ビデオ、および音声のバランスが常に保たれるという。 装着感については、「StayHear Maxチップ」を採用し、柔らかいシリコンで装着感を高めている。 操作については、タッチインターフェースを装備。ジェスチャー操作で楽曲の再生操作などを行える。 防水性能はIPX4で、バッテリー持続時間はイヤホン単体で最大6時間。充電ケースで2回フル充電することができる。また、15分の充電で2時間使用できる急速充電機能、Qi認定のワイヤレス
photograph by National Institute of Polar Research&Kawasaki Frontale 試合日の何でもアリなエンターテイメントと言えば、やはり川崎フロンターレだ。 これまでもハーフタイムのトラックにフォーミュラカーを走らせたり、西城秀樹さんがオープンカーに乗って「YMCA」を歌い上げたり、国際宇宙ステーションにいる飛行士と交信したり……。 コロナ禍にある2020年シーズン、現在も集客が最大5000人に制限されるなかでは目立ったイベントを“自粛”してきたが、9月13日、ホームのサンフレッチェ広島戦で「難局物語2020」と題してイベントを打つことになった。国立極地研究所の協力のもとで南極大陸の昭和基地とナマ交信して始球式を行なうという。 ふろん太が第61次南極観測隊員見習いに コロナ禍の「難局」を乗り越えようと「南極」と引っ掛けてのイベントでは
Squarepusher "Terminal Slam" MV 9/9 からオンラインでのフェスティバル開催となった世界有数のメディアアートの祭典、アルス・エレクトロニカ。毎年、メディアアートに革新をもたらした人物や作品・プロジェクトを表彰する「アルス・エレクトロニカ賞(Prix Ars Electronica)」が発表され、真鍋大度氏率いるライゾマティクスが制作した Squarepusher の新作 MV「Terminal Slam」がコンピューターアニメーション部門の「栄誉賞(Honorary Mention)」を受賞した。機械学習(ML)による Diminished Reality(減損現実)や Image Inpaint(画像修復)で構成された Mixed Reality(複合現実)の 4K 画像がスクリーンを覆い尽くすという新しい演出が注目を集めている。 このライゾマティクスのク
道民にお馴染みのヨーグルッペとは?北海道産と宮崎産がある理由とは? 2018/05/02 北海道を味わう ドリンク, 乳製品, 日高町, 日高管内, 道央圏37055view 北海道民には馴染み深い「ヨーグルッペ」。優しい甘さと程良い酸味で大人から子どもまで楽しめる、乳酸菌飲料です。 ところでそのヨーグルッペを製造販売しているのは北海道日高乳業株式会社なのですが、実は南日本酪農協同株式会社という宮崎県にある会社も、同じ名前の乳酸菌飲料を製造販売しているのです。これは一体どういうことなのか、ふたつのヨーグルッペの謎に迫りました。 北海道産のヨーグルッペと宮崎産のヨーグルッペ▼誰もが一度は飲んだことのある味 そもそもヨーグルッペという商品は、宮崎県の南日本酪農協同株式会社(以下南日本酪農)が1985(昭和60)年に販売したのがはじまりです。北海道日高乳業株式会社(以下日高乳業)がヨーグルッペを
七十七銀行、中国銀行、大垣共立銀行の、ドコモの決済サービス「ドコモ口座」を使った不正出金事件を受け(関連記事)、犯人が使ったと考えられる不正ログインのアカウント突破法の1つ「リバースブルートフォース攻撃」が話題になっています。聞きなれない名前ですが、どのような手法なのでしょうか。 聞きなれない言葉ですが、不正ログインのアカウント突破法の1つです リバースブルートフォース攻撃は、パスワードを固定し、口座番号やユーザーIDをツールなどを使って片端から試していく手法です。 通常、銀行口座などでは、アカウントにログインする際に複数回パスワードや暗証番号を誤って入力すると、ログインが凍結されます。これは、1つの口座に対し、対応するパスワードなどを片端から試していく「ブルートフォース攻撃」を防ぐための仕組みです。 リバースブルートフォース攻撃は、ブルートフォース攻撃に対しパスワードを固定するという反対
リバースブルートフォースアタック リバースブルートフォース攻撃は、パスワードを固定し、ユーザーIDを辞書ルーツなどで片端から試していくことでログインを試みる手法である。 ブルートフォース攻撃は、ユーザーIDを固定し、パスワードを変えていくため、操作が反対(リバース)になる。 ブルートフォース攻撃では、同じIDで一定数以上パスワードを間違えるとロックをかけるという対策を施すことで対応が可能になるが、 リバースブルートフォース攻撃では、一つのユーザーIDにつき一回しか試さないので、その対策では意味をなさない。 リバースブルートフォース攻撃を防ぐには、パスワードを長く英字と数字を組み合わせたものにするなどといった対策が重要となる。 参考資料 「リバースブルートフォース攻撃とは - IT用語辞典バイナリ」 URL:http://www.sophia-it.com/content/リバースブルートフ
スマートフォンのLINEのアプリを使って住民票などを取り寄せられる全国初のサービスを始めた会社が、国から「セキュリティー上も法律上も問題がある」とされたのは不当だとして、東京地方裁判所に訴えを起こしました。 訴えを起こしたのは、東京・港区のIT企業「Bot Express」です。 この会社は、スマートフォンのLINEのアプリを使って顔写真と運転免許証などの証明書の画像を送れば、AIが本人確認を行って住民票の写しなどを取り寄せられるサービスを開発し、ことし4月に全国で初めて渋谷区で導入されました。 しかし、サービスの開始直後に総務省は「マイナンバーカードなどを使った電子署名で本人確認が行われず、なりすましなどのおそれがある。セキュリティー上の問題があり、住民基本台帳法にも違反する」として、全国の自治体に導入しないよう求める通知を出しました。 これについて会社側は、セキュリティーは高く、なりす
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