『魂動（KODO）』や『跳（HAZUMI）』などと称した革新的なクルマのデザイン改革が支持され、売れ行き好調なマツダがミニバンの生産・開発から撤退するという。 ミニバンとは、セダンよりも室内空間が広く、商用車で見られる、いわゆるワンボックスカーをもっと実用的にしたクルマだ。近年のミニバンは3列シートで6～7人乗りは当たり前。その他、電動式のスライドドアや乗り降りしやすい低床などを売りに、主にファミリー層を中心に人気を集めてきた。 マツダのミニバンといえば、1990年に国内市場で最上級ミニバンとして登場した「MPV」や、日産自動車にOEM（相手先ブランドによる生産）供給している「プレマシー」、2008年発売の「ビアンテ」と3車種を展開し、ミニバンブームの先駆け的な存在でもあった。 そんなマツダの歴史を築いてきたカテゴリーから、手を引く決断をしたのはなぜか。自動車ジャーナリストの井元康一郎氏が

「貯蓄から投資へ」を標榜するアベノミクスの中で、「消費や投資をしない者が不景気を招いている」という〈貯蓄悪玉論〉が広がっている。だが、そうした空気に断固として抗う「老後貯金族」がいる。総務省の最新の全国消費実態調査（2014年）によると、個人預金の5割超を占める60歳以上の高齢者世帯の平均預金額は1351万円。前回調査時（2009年）から約7万円増えている。 銀行に預けても利息は雀の涙にもならない。一方、株式や不動産投資なら年に数％の利殖は現実的な希望になる。それでも投資を拒む本音はどこにあるのか。 「“投資しないヤツはバカだ”と言われるけど、そんなことは百も承知。我々だってバブル時代の投資ブームを経験して、株の旨みも一通り経験してきているんだから。要は投資するリスクと投資しないリスクを天秤にかけて、後者を選んでいるということです。 かつては優良投資先とされた東芝や三井不動産などの企業が不

「私、本好きやけえ、よく図書館に行くんやけど、新しい図書館は本が探しにくいんよ。棚も高くて、取りにくいのよ。販売する本や文房具のスペースがあるから本の量が減っている気もするし…」（70代女性） 佐賀県西部に位置する武雄市は、歴史のある温泉地として知られるが、知名度は決して高くなかった。しかし、2013年4月に武雄市図書館がリニューアルオープンすると、全国的に大きな注目を集めた。その手法は、DVDレンタル大手の「TSUTAYA」を運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が約3億円、武雄市が約4億5000万円の計7億5000万円をかけて改装し、運営はCCCに委託するというものだ。 図書の貸し出しにはCCCのポイントカード「Tカード」も利用できて、自動貸出機を利用すれば1日1回3円分のポイントが貯まる。CCCの蔦屋書店とスターバックスコーヒーが併設されており、コーヒーを飲みながら雑誌

異例の出来事だ。震度5以上の地震を本誌で幾度も的中させてきた村井俊治・東大名誉教授の「MEGA地震予測」を主宰する民間会社JESEA（地震科学探査機構）の幹部から「週刊ポスト」編集部の担当者に連絡が入った。 「南関東の警戒レベルを最大に引き上げた。これは我々が東日本大震災後にメルマガを開始してから初めてのこと。村井は国民に警告を発しなければならないと考えている」──村井氏がこれほどまでに危機感を募らせているのはなぜか。 村井氏の「MEGA地震予測」の分析に用いているのは、主に日本全国の電子基準点の1週間の上下動による「異常変動」、地表の長期的な「隆起・沈降」（上下動）、地表が東西南北のどの方向に動いているかの「水平方向の動き」の3つである。今回、南関東ではそのすべてにおいて大地震の前兆現象と考えられる動きが確認された。まず「異常変動」について見ていこう。 「昨年7～8月に全国で一斉変動が見

日本の自殺者数は減っているが、15歳から39歳までの死因の第1位は自殺という。しかし若年層の自殺についての研究はまだ始まったばかり。コラムニストのオバタカズユキ氏が考える。 ＊　＊　＊ この記事を読み始めた方はほぼ全員がネットにつながる端末をお持ちのはずだから、以下をさっそく試してほしいと思う。 グーグルの検索窓に、「死にたい」と打ちこむのだ。すると、端末がスマートフォンならトップに、PCでも2番目ぐらいに、それぞれデカデカと、「こころの健康相談統一ダイヤル」という名称とその実際の電話番号、ウェブサイトのURLリンクなどが表示される。 他にも、「首つり」と検索したら同じ表示が出てくる。グーグルがこの仕組みを導入したのは、わりと最近のことのようだ。 当該サイトの説明によれば、「こころの健康相談統一ダイヤル」は、〈より多くの人が相談しやすい体制の整備を図る観点から、平成20年9月10日より、都

コミックマーケット、通称「コミケ」は、二次創作物やパロディ作品を中心とする同人誌即売会として知られているが、一方でオリジナル作品に限定し、二次創作物を禁止した同人誌即売会も開催されている。それが「COMITIA（コミティア）」だ。 5月5日にも東京ビックサイトで「コミティア112」が開催され、多くの来場者を集めたが、コミケとコミティアの魅力は何が違うのだろうか。同イベントに来場者として参加した男性・Aさん（27歳・IT系）は、こう話す。 「コミティアのサークル参加数はコミケの約10分の1。それはパロディや二次創作物以上に、オリジナルの創作物を作ることが難しいことをよく表しています。その分、各作家さんの熱意や本気度を感じる作品が多いことも魅力。逆に、“売れ線”を気にせず、本当に描きたいことを描いているという自由さも、コミティアでしか味わえないものです」（Aさん） また年に2回のコミケに対して

【書籍解説】『日本人のここが カッコイイ！』加藤恭子編／文春新書／本体780円＋税 最近、外国人の視点から日本と日本人を礼讃する本が目立つ。『日本人のここがカッコイイ！』、『ドイツ大使も納得した、日本が世界で愛される理由』、『イギリスから見れば日本は桃源郷に一番近い国』、『中国が愛する国、ニッポン』、『日本人になりたいヨーロッパ人』、『外国人だけが知っている美しい日本』……。 ここ1年間に出版されたものだけでも類書は軽く20冊を数える。その現象が意味するものは何なのか？　日本文学研究者で米国出身のロバート・キャンベル氏が語る。 ──外国人から褒められると、日本人の美徳とされていることに客観性があるような気がして嬉しい。しかし、これだけ並ぶと“ほんとかよ”と疑問も浮かびます。 キャンベル：実は私もここ2、3年、そのような本を書いてくれないかと数え切れないくらいオファーをいただいていまして（笑

1月15日にNHKが発表した新経営計画（2015～2017年度）は、2016年度から番組をネットで同時配信するなどインターネットサービスの強化を打ち出し、公共放送から〈“公共メディア”への進化〉を宣言した。 昨年7月、籾井勝人会長は毎日新聞のインタビューに答え、テレビ放送と同時にインターネットで番組を配信する「同時再送信」を3年以内に実現するとともに、「受信料制度の見直しが必要」と、ネット利用者からも受信料を徴収する意向を表明した。 ネット受信料構想の背景のひとつが、受信料収入の先細りである。2013年度の同収入は前年度比42億円減の6345億円。2014年度は同6428億円と増収を見込むが、将来的な受信料収入に対する危機感は内部で相当強いという。NHK関係者の話。 「地デジ移行で解約が約10万件にも達するなど、個人（世帯）の契約件数は減少傾向にある。その分、ホテルなど事業所への徴収を強化

逆石油ショックからスイスフラン急騰まで、世界市場が乱高下の荒波に晒されている。一見、無軌道に思えるグラフの曲線を紐解くと、その裏に大きな思惑が見えてくる。原油価格の暴落の仕掛け人は誰か、国際政治学者の浜田和幸氏が解説する。 ＊　＊　＊ ここ数年、1バレル100ドル前後で推移してきた原油価格は、2014年6月を境に急落し、50ドルを割り込むまでになった。これほどの暴落にもかかわらず、サウジアラビアが減産しない方針を表明したため、マスコミでは今回の原油安を「産油国によるシェールガス・オイル潰し」と解釈する論調が支配的である。 一方、原油安が直撃し、40％以上のルーブル安に見舞われたロシアのプーチン大統領は「原油安は、ロシアを滅ぼそうとする米国とアラブ共同の陰謀だ」と断じている。 他にも、原油を資金源にしているイスラム国を潰すために、米政府が意図的に原油安を仕組んだとの見方もある。 さまざまな憶

40代のオタク男性と一回り以上年下の中国人妻・月（ゆえ）さんとのカルチャーギャップ満載な生活を描いた人気エッセイマンガ『中国嫁日記』（KADOKAWA エンターブレイン）。1月末に最新4巻が発売された数日後、作者の井上純一氏は新ブログ『月サンは困ってます』で会社の金銭トラブルに巻き込まれたと告白した。累計80万部の人気シリーズを持つベストセラー作家の財布が、なぜからっぽになったのか。井上氏が今の状況を語った。 ＊　＊　＊ 井上純一（以下、井上）：昨年9月に日本へ一時帰国したとき、会社の銀行口座を確認したら40万円しかなかった。私が社長ですが、会社から給与をもらう形にし中国に住んでマンガに専念していたので、会社のお金は日本と中国を頻繁に往復しているフィギュア部門専従のスタッフにまかせていました。 いったい何が起きているのかと驚いていたら、税金未納で会社の口座を差し押さえるという税務署からの通

ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便による三つ巴の宅配戦争は、佐川急便が王者・ヤマトに戦いを「仕掛ける」ことで激化した。だが、その佐川の急拡大は、一方で大きな歪みをも生んでいた。結果的に佐川はアマゾンとの契約を終了する。“宅配ビッグバン”と呼ばれる危機を迎えた宅配業界の今を、ジャーナリストの横田増生氏がリポートする。 ＊　＊　＊ 佐川にとってアマゾンとの取引は、両刃の剣だった。アマゾンは取扱個数では、最大手の荷主であったが、運賃が安かったからだ。ある佐川急便の関係者は、「清水の舞台から飛び降りるつもりで、アマゾンの仕事を請け負った。それくらい運賃は安かった」と話す。 しかし利益の急減に危機感を抱いた佐川急便は、2012年に入り、それまでのシェア至上主義から、利益の追求に方針を切り替えた。安い荷物の運賃の荷主には、値上げを要請し、値上げを断った荷主との取引から手を引いた。 その結果、佐川急便は20

安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊　＊　＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確立して

1970年代に始まった日本の宅配システムが限界に達しつある。今ではネット通販では「送料無料」が主流だが、それも宅配業者が、荷主企業からのダンピングに応じてきたから成立しているものだ。 ヤマト運輸では、2000年代初頭には1個あたり700円以上あった運賃単価が574円にまで下落。佐川急便も同じく1000円近くが486円にまで落ちた。宅配便の荷物量は増えているのに単価が下がっているので、「豊作貧乏業界」とも評される。 業者側もついに音を上げた。宅配業界は、業界1位のヤマト運輸のシェアが46.3％、2位の佐川急便が33.9％、3位の日本郵便が11.9％と上位3社が9割以上を占める寡占状態。彼らは価格競争やサービス競争でシノギを削ってきたが、3社とも同じ悩みを抱える今、料金改正が各社共通の課題になっている。 実際、佐川急便は荷主に対しては値上げを求め、昨年、大荷主であるネット通販大手のアマゾンとの

夏休み終盤、都内のある公園の光景は異様というほかなかった。隅のベンチで小学生が固まって携帯ゲームに興じている。広い公園では、他にちらほら歩く人がいるくらいで、まだ陽も残っているのに静まり返っていた。なぜ走り回ったり球技をしたりしないのかと子供に問うと、こう答えた。 「うるさくしちゃダメって書いてあるから、静かにゲームしてたんだよ。ボール遊びもダメだからサッカーもできないし」 確かに公園入り口に掲げられた管理自治体名が入った看板には、これでもかと数々の警告が並んでいる。「ボール遊び禁止」、「大声禁止」、「自転車乗り入れ禁止」……。近所の住民はこう嘆く。 「中には『見つけしだい通報します』という“脅し”が書かれている公園までありますよ。子供が思いきり遊べないから、児童公園なのに、たまにお年寄りがベンチに座っているのを見かけるくらいです」 他の地域はどうか。調べただけでも、様々な禁止事項に出くわ

東京都知事選挙に立候補した細川護熙元首相の最大の弱点とされるのが、熊本県知事選出馬の前年（1982年）佐川急便からの1億円借り入れ問題だ。当時、連日国会で細川氏を追い込んだのが“参議院のドン”こと村上正邦・元自民党参議院議員会長だった。細川氏は結果的に首相を辞任することになったが、村上氏がこの問題の真相を語る。 ＊　＊　＊ 私は参議院の予算委筆頭理事だったから、調査チームを作って国会を空転させるための時間稼ぎをしてやろうとした。そりゃ、徹底的にやったよ。検察に収容中の佐川の社長（当時）まで尋問してね。細川さんも困って、毎朝7時頃に「予算委員会、よろしく頼みますよ」なんて本人から電話かけてきたぐらいだ。 ただ今だからいうけどね、あれはデッチ上げ（笑い）。 あの頃、細川さんを引きずり降ろす材料を探していて、細川さんが熊本県知事選に出る前に佐川急便から1億円借りていたという情報が入った。 当時、

インターネットとテレビの融合――もう何年も言われ続けているテーマだが、なかなかうまい方法が発見できていない。テレビ局関係者はこう話す。 「これまでもテレゴング、データ放送など双方向性をいろいろと試してきましたが、どれもハマらない。テレビ局は今でもネットとどう組み合わせるのが正解なのか、模索していますよ。目標としては、ニコニコ生放送のような鉱脈を見つけたいんです。もし発見できたら、どの局もすぐにマネすると思いますよ」 例えば、フジテレビは「イマつぶ」という、ネットから番組への感想を短文で投稿できるツイッターのようなシステムを開発したが、9月30日限りでサービス終了となる。別のテレビ局関係者が語る。 「結局、二番煎じですからね。ツイッターで済むものを、わざわざ『イマつぶ』に登録して発信したりはしないでしょう。たしかに、自分のつぶやきが番組に字幕として流れることもあるし、そういう意味ではツイッタ

給料が安く、食費にも困っている“貧困女子”が増えている。中には男性に奢ってもらうことで食費を浮かせている女子も。 増え続ける貧困女子に“脱出”の機会はあるのだろうか。不登校やニートなど若者の社会問題に詳しい作家の巨椋修氏はこう語る。 「特にコミュニケーションの苦手な女性は、貧困が慢性化するとオシャレをして男性と出かけることすら億劫になり、家に引きこもるケースが見られます。そうなると、タカることすらできない」 そんな貧困女子への処方箋として、巨椋氏は「自分の好きな分野の集まりや参加費の安いカルチャースクールに顔を出し、コミュニケーション能力を磨くとともに、多くの男性と出会うこと」を提案する。そしてできれば結婚することが望ましいという。ただし、「玉の輿」狙いではない。 「未婚女性の約66％が結婚相手の理想の年収を600万円以上と答えている調査結果があります。また、『ギリギリ結婚できる年収』も4

4月に入り、春の陽気を感じる日も増えつつある中、隣国・中国からやってくる商品たちにも「静かなる衣替え」が進んでいる。 ホームセンターなどで、商品タグやバーコード周りに書かれた原産国表示を見ていくと、「メイド・イン・PRC」と表示されているものが目につく。 PRCとは中華人民共和国の英文名「People’s Republic of China」の略。つまり、おなじみの「メイド・イン・チャイナ」と何ら変わらないわけだが、どうして、わざわざ分かりにくい表記をしているのか。 中国企業に詳しい在中ジャーナリストが語る。 「古くは毒入り餃子事件などもあり、もともと日本人の中国製品に対する信頼は限りなく低かった。そこに尖閣諸島やPM2.5の問題が起きたから、今や『メイド・イン・チャイナ』のイメージは過去最悪です。その中で自社製品の売り上げへの影響を少しでも軽くしたいと考える中国企業の窮余の策なのでしょう

尿管結石のため、12月6日から緊急入院していたタレントで東京海洋大学客員准教授のさかなクン（年齢非公表）が9日に退院した。 尿管結石とは、腎臓でできた結石が尿管へ流れ、激痛が走る病気。結石は、カルシウムなどのミネラル物質が何らかの原因で結晶化し、固まってできるという。症状は、下腹部への激しい痛みや血尿があげられる。 実は、この病気にかかる原因のひとつに、魚の食べすぎが指摘されている。みやがわクリニックの宮川浩一院長がこう説明する。 「あじやかつお、いわしといったプリン体を多く含む魚を過剰摂取すると、尿酸がたまり、結石ができやすくなるといわれています。つまり、魚だけを食べ続ける偏った食生活をしていれば、尿管結石になってしまうんです」 さかなクンは、千葉県の房総地域に住み、毎日魚づくしの食生活を送っていることで知られている。漁船に乗せてもらうことも多く、獲れたての新鮮ないわしやあじを楽しむとい

日本は世界一の自殺大国だといわれて久しい。自殺者は14年連続で3万人を超え、今や最大の社会問題のひとつだ。 ところが、どうやらこの不名誉な世界一が抜かれたようだ。近年の自殺率急上昇で、韓国がトップに立ったというのである。 直近データでは、韓国の人口10万人あたりの自殺者数（2009年）は28.4人。これは、OECD（経済協力開発機構）加盟国で最も高い。対して日本は25.8人となっている。 両国が、世界で最も高い自殺率を記録しているのは、共通した理由があると見られている。 自殺予防総合対策センターの竹島正・所長がいう。 「両国共通の要因に挙げられるのが貧富の格差拡大と競争の激化です。急激な経済成長は国民生活に反映され、勝ち負けが評価の対象となりやすい。日韓ともに学生時代から大人になるまで、常に過酷な競争にさらされているストレスの影響は計り知れない」 ※週刊ポスト2012年4月13日号