東京湾をゆくコンテナ船。新型コロナウイルスの世界的流行が始まって以降、世界でコンテナの奪い合いが起きている（イメージ、AFP＝時事） 日本は70年以上も戦争と関わらずにきたはずだった。しかしその日本がいま、世界で激しい「食料戦争」の渦中にある。俳人で著作家の日野百草氏が、「国の通貨が安いまま戦うのは厳しい」と焦る商社マンに、牛肉を中心とした日本の「買い負け」事情を聞いた。 ＊　＊　＊ 「どこより高い金を出せば買えますよ、ただ買い負けているだけです」 食品専門商社のA氏（40代）に話を伺う。以前、彼がこの国の食料問題に対する危機感を訴えた『憂国の商社マンが明かす「日本、買い負け」の現実　肉も魚も油も豆も中国に流れる』は思わぬ反響を呼んだ。筆者もそこまでとは思っていなかったのだが、現実に食肉や魚介類に次々と値上げ、不足のニュースが続いている。ただ一人の話だが、その一人の肌感は現に日本の危機を象

ゲームアプリ『ウマ娘 プリティーダービー』が、コアなゲームファン層の間で新たな「覇権ジャンル（もっとも人気を獲得した作品を指すネットスラング）」に君臨した。2月24日の配信開始から、わずか6日で100万ダウンロードを達成し、「App Store」のセールスランキングでもトップを独走。当初の配信予定から約2年間の延期を経て、一時は開発中止の噂もささやかれたものの、これまでの遅れを取り戻すかのような快進撃を続けている。 Cygamesが提供する同ゲームは、オグリキャップやメジロマックイーン、サイレンススズカといった往年の名競走馬の名前を冠する美少女キャラクターを馬の代わりに見立て、プレイヤーと二人三脚でレースに挑む育成シミュレーションゲームだ。キャラクターデザインや、劇中のエピソードは、モチーフとなった競走馬を巧みにアレンジしたもので、競馬好きほどニヤリとできる。 特に人気を集めているキャラク

警察や軍関係の内部事情に詳しい人物、通称・ブラックテリア氏が、関係者の証言から得た警官の日常や刑事の捜査活動などにおける驚くべき真実を明かすシリーズ。今回は新型肺炎への日本の対応に、米軍関係者が苦言を呈する。 ＊　＊　＊ 新型コロナウイルスが蔓延する湖北省武漢から政府チャーター機で人々が帰国する中、政府の対応のまずさがあらわになっている。検査を拒否した帰国者を帰宅させてしまい、用意した施設は個室が足りず、相部屋になった人の中から感染者が出てしまった。 「あの対応は隔離の定義から外れている。隔離は個々別々が基本中の基本。日本の政府も行政も隔離の定義が甘すぎる」 感染対策などに詳しい米軍関係者は厳しい一言を発した。批判されるのも無理はない。米国も政府チャーター機で武漢から自国民を帰国させたが、その対応は日本とかなり異なっている。 チャーター機は貨物機という報道があったが、使われたのは米軍が平時

2019年の年末は日本各地で地震が頻発した。12月19日、青森県東方沖を震源とする最大震度5弱の地震が発生。同3日から5日にかけては、関東北部（茨城県、栃木県）を震源とする震度3以上の地震が6回起き、そのうち3回で最大震度4を観測した。 測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授は、現在の日本列島の地表の動きには「東日本大震災の直前と同じ兆候が出ている」という。 「11月中旬、東日本大震災の約2か月前と同じ兆候が現われました。震災以降初めての出来事で、2020年は東日本大震災と同規模の地震が起こる可能性があると危惧しています」 村井氏が指摘するのは、伊豆諸島にある電子基準点「青ヶ島」の上下動だ。 「11月10日から16日までの1週間で『81cm』の高低変動が見られました。これは、東日本大震災前年の2010年12月26日～31日の1週間に同じ青ヶ島の基準点で観測

中古ピアノの買い取り大手であるタケモトピアノ（大阪府堺市）のCMで「ピアノ売って、ちょうだ～い」というフレーズに始まる軽妙なステップと歌声を披露したのは、財津一郎氏（85歳）である。自宅療養中の財津氏が今回、『週刊ポスト』の取材にCM撮影の秘話や、現在の生活について語った。 ＊　＊　＊ ──タケモトピアノのCMに出ることになった経緯を教えてください。 財津：もう20年以上も前のことだからね──。タケモトピアノは、東南アジアの貧しい幼稚園や小学校にピアノを送るボランティア事業をやっていたんです。かつて、高度経済成長下の日本では、ピアノを手に入れたがる人が多かった。夫婦が一生懸命努力して稼いで、子供のためにピアノを買っていたんです。その子供が独立した後は、ピアノが花瓶置きや本棚みたいになっちゃっていたので、それを回収してリメイクし、東南アジアの教育施設に送っていたんです。 僕も音楽が好きだし、

7月18日、アニメ制作会社・京都アニメーションの第一スタジオ（京都市伏見区）で放火による火災が発生、国内の放火事件では平成以降最悪の死者34人、負傷者35人となった。この事件のニュースに接して、背筋が寒くなる思いをしているアニメ業界関係者は少なくない。本来は裏方で黒子として存在する制作会社や制作スタッフだが、昔から、そして普段から押しかけや侵入などの被害は珍しくなく、愛着を通り越して憎悪をぶつけられることが増えているように感じているからだ。ライターの宮添優氏が、SNSが普及してより回避しづらくなった制作者をめぐるトラブルについてレポートする。 ＊　＊　＊ 2000年代以降の日本アニメを語る上で欠かせない「京都アニメーション」。京アニと呼ばれファンから愛されるその会社の第一スタジオにガソリンをまいて火を放ち、実に34人もの、アニメ制作に携わる人達を死に追いやった男。あまりに凶悪すぎる犯行の裏

台湾発祥の「タピオカドリンク」が大ブームだ。繁華街を歩けば若者がカラフルなドリンクで喉を潤す姿が目に入ってくる。だが、カップ底に沈む黒いタピオカが暴力団にとって“黒い真珠”に化けていることは知られていない。実態を、暴力団事情に詳しいフリーライターの鈴木智彦氏が明かす。 ＊　＊　＊ その店──暴力団経営のタピオカドリンク屋はJR山手線某駅に近い繁華街の一角にあった。立地も、ファンシーな店構えも、笑顔の店員も、暴力団と無関係にしか見えない。実際、働いている店員は、自分が暴力団のフロント企業でアルバイトをしているとは思っていないだろう。ましてや、SNS上にアップする写真を撮影したり、モチモチした食感を楽しんでいる“タピオカ女子”たちは、その代金が暴力団に還流されているとは想像すらできないはずだ。 若い男女に混じって行列に並び、人気メニューの『タピオカミルクティー』を買ってみた。透明容器に入れられ

補選での2敗など求心力に陰りが見えた安倍晋三首相にとって、夏に控える参院選必勝の切り札とされるのが3回目の「消費税増税延期」説だ。 安倍側近も「景況感次第で延期もあり得る」（萩生田光一・幹事長代行）と示唆しているが、有権者も同じ手には引っかからない。 そこで浮上しているのが消費税率を5％に引き下げる消費税減税というサプライズである。 麻生太郎・副総理兼財務相らは増税断行を目指してきたが、4月16日から始まった日米貿易交渉で風向きが変わった。トランプ政権は消費税の輸出戻し税を自動車などへの「輸出補助金」と批判し、10月からの消費増税を問題視したからだ。 そのうえ景気に急ブレーキがかかる雲行きがある。大和総研が3月に発表した「日本経済中期予測（改訂版）」では、 〈2019年以降、トランプ政権の迷走、中国経済や欧州経済の悪化、残業規制の強化、株価下落による個人消費の悪化など内外の様々な下振れリス

「歯科治療」の世界には、急速な技術の進化がある。そのため、“かつての常識”が間違いだったと明らかになることが往々にしてある。その進化に追いついていない歯医者にかかると、症状が改善せず、むしろ歯の寿命を縮める可能性すらある。何が“最新常識”なのか。話題書『やってはいけない歯科治療』著者のジャーナリスト・岩澤倫彦氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 虫歯治療といえば「銀歯」。丈夫で長持ちし、比較的安価な金属だったので、治療費も安い。現在も1か月間で、約180万本の「銀歯」治療が行なわれている。しかし、先進国で「銀歯」が主流なのは日本だけだ。 「銀歯」は長期間経過すると、合着用セメントが溶け出して隙間が発生する。それが、虫歯の再発原因となっていた。 「銀歯」の素材は、金・銀・パラジウムなどの合金だが、パラジウムが、レアメタルとして国際的に高騰。現在では金と同等の価格になった。もう「銀歯」は決して安い金

第二次安倍政権の6年間で急速にその勢力を拡大させた組織がある。「日本会議」なる保守系団体だ。会員は約3万8000人（2016年時点）。政界には『日本会議国会議員懇談会』があり、衆参約280人が加入している。 2014年10月からはJR東海の葛西敬之・名誉会長（78）らが代表発起人となって「美しい日本の憲法をつくる国民の会」を結成して国民運動を展開し、わずか4年で憲法改正に賛同する1000万人以上の署名を集めた。短期間のうちにこれだけの運動体を組織したオルガナイザーは誰なのか。組織の編成も、さらには任意団体のために資金力や経理も明らかにされていない。『日本会議の正体』の著書があるジャーナリスト・青木理氏が語る。 「事務総長として組織運営を仕切っているのは椛島有三氏（かばしまゆうぞう・73）。学生運動が激しかった1960年代に宗教団体『生長の家』が設立した右派の学生組織『生長の家学生会全国総連

フランスのパリに本社をおく自動車会社・ルノーは、設立から100年を超えるヨーロッパ最大の自動車会社だ。第二次世界大戦終結後に国営化、1996年に再び民営になった巨大企業は、1999年から日産自動車と資本提携している。その日産とルノーをめぐる不穏な動きについて、経営コンサルタントの大前研一氏が解説する。 ＊　＊　＊ 日産自動車をめぐって、不穏な動きがある。日産・ルノー連合は2016年に三菱自動車を傘下に加え、2017年上半期には世界販売台数でVW（フォルクスワーゲン）を抜いて世界トップになった。2017年通期でも世界販売台数は前年の996万1347台から1060万8366台に増え、ライバルのトヨタ自動車を抜いて世界第4位から第2位に躍進した。 ところが、ここに来て日産とルノーの会長を兼務するカルロス・ゴーン氏がフランス政府寄りに傾き始めたような報道が相次いでいる。おそらく今の株式持ち合いから

習近平独裁下の中国で、ウイグル・チベットなどの少数民族や、キリスト教徒らへの弾圧が苛烈さを増している。そんな中、新疆ウイグル自治区にある空港に、謎の通行標識が出現した。これは一体、何を意味しているのか。ジャーナリストの野村旗守氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 昨秋、シルクロードの要衝として知られる中国最西端の都市、ウイグル自治区カシュガルの空港に出現した通行標識がある。 「特殊旅客、人体器官運輸通道」 簡体字とアラビア文字でそう書いてある。「特殊旅客」が外交官や共産党幹部、国賓待遇の外国要人などを指すのは勿論だが、「人体器官」とは一体何か？ これは即ち、人間の臓器のことである要は、「ここは大至急運び出さなければならない切りたての移植用臓器が通る通路だから一般人は並ぶな！」と言っているのだ。 この写真が出回った当初、その表示があまりにもあからさま過ぎるため、「フェイクではないか」と真贋を問う声

学校にも行かず、仕事にもつかず、病気でもないが、6か月以上家を出ない社会的ひきこもり。あまりに人数が多いため「ひきこもり」という言葉だけで、その様子を意味するようになった。増える大人のひきこもり問題について、ライターの森鷹久氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 政府が初めて「中高年世代のひきこもり」について、実態調査に乗り出すと発表した。早ければ今年の秋から、40代～60歳前後までの約五千人の中高年ひきこもり者とその家族を訪問し、原因や期間などの聞き取り調査を実施するのだという。 ひきこもりといえば、主に10代から20代の若者が「陥ってしまう」というイメージが強い。しかし現在では、かつて若かったひきこもり者が十年二十年と続けたことで、三十～四十代のひきこもりが大勢、生み出されている。内閣府が2015年に調査した結果によれば、15歳から39歳のひきこもりは推計値で54万1千人と、前回調査の2010

性産業、とくにAVや「大人のおもちゃ」といった分野では、日本は世界でも独特なポジションを築いてきた。日本のクールジャパンは、実はこうしたアダルトコンテンツにも支えられていたわけだが、昨今、その構図が崩れてきたという。ソフト戦略を重視し始めた中国共産党の進撃は、凄まじい。ノンフィクションライターの安田峰俊氏がレポートする。 ＊　＊　＊ パソコンに向かう青年たちと、机の上に置かれたロボットのサンプルや雑多な機械類。そんな研究室の一室で、セーラー服姿のコケティッシュな美少女が片膝立ちで微笑んでいた。 透き通るような肌に、あどけない瞳と口元。膝上10cmのスカートから伸びる細い足。白衣の男が親しげに声をかける。 「宝貝、ニーハオ。君に彼氏はいるのかい？」 「面白い質問ね。ふふふ」 表情を動かさない彼女の背後から人工音声が響いた。日本はどんな国、空はなぜ青いの……？　質問を次々と聞き取り、答えていく

「日本は1000兆円も借金があるから増税しなければいけない」「ギリシャのように破綻する可能性がある」──新聞・テレビで何度も繰り返されてきた“警告”だ。 だが、日本という国家の財務状況は「借金の額」だけを見ても判断できないはずだ。投資家や銀行が企業の経営状態が健全かをチェックする際には、必ず「バランスシート」を見る。では“日本国”についても同じように見てみるべきではないか。 ◆借金は本当に“多い”のか？ 政府は過去最高の97兆4547億円の来年度予算案を編成した。そのうち35％の34兆3700億円が借金（国債の新規発行）だ。 かつて自らを「世界一の借金王」と称した小渕恵三首相の時代に約645兆円（1999年度末）だった日本の国の借金総額はいまや1000兆円を超え、今年度末には1094兆円に達する。国民1人あたりで計算すると862万円だ。 しかし不思議なことに、政府は何十年にもわたって収入（

「多様化社会」という言葉はそれを支える制度がなくては意味が無い。とある大学教員のブログから、コラムニストののオバタカズユキ氏が大学生の「多様化」を考える。 ＊　＊　＊ 特定個人を責める意図はないので、某教員の某ブログにて、と記すにとどめる。先日、そのブログにこんなことが書かれてあった。 ブログ主は大学教員。大学の授業で学生にミニレポートを書かせ、それを出席票のかわりにしていた。するとある日、中身も筆跡もそっくりなミニレポートが複数枚出されていることに気づいた。 これは明らかに「代返」だ。一番たくさんの文字数を書いた太郎君が、二郎君、三郎君、四郎君のものも書いて、そしらぬ顔で自分に提出したのだろうと思った。 次の授業で、そっくりレポートの「提出者」たちに尋ねてみると、教員の読みはアタリ。「提出者」たちはその行為を認めたと言う。それが不正行為であることを教員が説明すると、二郎君以下はきまりの悪

日本の“クォリティ・ペーパー”といわれてきた朝日新聞が、相次いだ不祥事などによる部数減に苦しんでいる。今回、本誌はその苦しい台所事情の一端を示す社外秘文書を独自に入手した。そこには朝日新聞のみならず、まさに今進んでいるメディア大激変の苛烈な現実が示されていた。 「会社が待遇カットを迫ってくることは覚悟していましたが、ここまで経営状態が悪いと知らされると、さすがに言葉を失いました。これはもう“脅し”ですよ」 40代の現役社員は、管理職から「ある文書」を示されたときの衝撃をこう振り返る。 「ある文書」とは今夏、朝日新聞の各部署や支局で管理職から社員に配布された〈経営説明会の要点（全社員に知っていただきたいこと）〉と題された1枚のペーパーである。 欄外には〈職場会議（部会・室会・センター会など）説明用資料〉と書かれており、〈社外秘〉の文字も刻まれている。 文書は冒頭から朝日新聞の今期の「売上高の

夫が亡くなったあと「同じ墓に入りたくない」と“死後離婚”を申し出る女性が増えている。この聞き慣れない言葉は一体何を指すのか。葬儀・お墓コンサルタントの吉川美津子氏がいう。 「配偶者の死後に『姻族関係終了届』を提出することで、配偶者の血族（姻族）との関係を終わりにすることができます。死後に離婚することはできませんが、実質的に離婚と同じ効果を得られるので『死後離婚』と呼ばれている」 死後離婚は年々増加している。法務省戸籍統計平成26年度年報によると、「姻族関係終了届」の提出数は2009年の1823件が2014年には2202件となった。 死後離婚は男女どちらからでも可能だが、前出・吉川氏は「提出者の正確な男女比はわかりませんが、私に相談に来るのは、嫁姑問題に悩まされているなかで夫に先立たれた女性がほとんどです」という。 5年前に60歳で亡くなった夫と死後離婚したA子さん（58）が語る。 「夫が腎

中国では8月12日に発生した天津市の大規模爆発で、中国指導部は危険な化学薬品や有毒物質の管理強化を訴えている。ところが、その矢先に100kmほどしか離れていない山東省の化学工場や、河南省鄭州市と江蘇省蘇州市の化学工場で相次ぎ大規模な爆発や火災が起きるなど、中国の危険物の管理態勢のずさんさが改めて問題になっている。 これは中国全体の課題となっており、今年に入って、大規模な工場爆発が少なくとも18件起きていることが明らかになった。米政府系放送局「ボイス・オブ・アメリカ」が伝えた。 中国各紙によると、天津市では8月12日、経済技術開発区「浜海新区」でシアン化ナトリウム、硝酸アンモニウムなど約40種類、2500トンの危険化学物質が大量保管されていた倉庫で大爆発が起こり、消防隊員ら120人以上が死亡、約50人が行方不明で、入院して治療を受けている負傷者は640人に達している。 また、天津市の大規模爆

全国の公立小中学校で、発達障害により「通級指導」を受けている児童・生徒が初めて9万人を越えていることが初めてわかった。この20年あまり間で7倍以上増えた。その対策をコラムニストのオバタカズユキ氏が考える。 ＊　＊　＊ 18年前より「キレイ事は一切抜き」の精神で『大学図鑑！』という大学案内本を毎春出している。このところは、自著だけでなく、進学や教育分野のプロを著者とする書籍の企画・編集にも勤しんでいるのだが、そのからみで出会った教育関係者たちから頻繁に聞かされる件がある。「発達障害の増加」についてだ。 例を挙げればキリがないのだけれども、中学生になっても授業中の立ち歩きが治まらないばかりか、「ちょっと目を離した途端、教室の床の上を赤ちゃんハイハイしているんですよ！」といったエピソードが続出する。そのハイハイ君はADHD（注意欠陥多動性障害）と診断された子だそうだが、他にも読み書きなどに困難を