米国テキサス州で毎年開催されている世界最大級のフェス『SXSW（South by Southwest）2015』に、日本から参加していた楽器「UDAR（ウダー）」が注目を集めています。 ウダーは、宇田道信さんが発明した円柱形の新しい電子楽器で、和音を中心にすべての指を使って演奏する独特の操作感を特徴としています。 現在も改良を重ねている段階とのことですが、和服姿の宇田さんが奏でる不思議な音色に、海外からも絶賛の声が寄せられていました。 The coolest #music #tech from #Japan !!! #sxsw #sxsw2015 #sxswinteractive #sxsw15 #instrument lindsaysdarkalleyさん(@lindsaysdarkalley)が投稿した動画 - 2015 3月 15 2:09午後 PDT ※音量注意 以下、反応コメント

従来型の3Dプリントには、素材の層を積み重ねることで3Dオブジェクトを作り出す機械が使われている。しかし、この方法は時間がかかるうえに、層が重ねられたことを示す波状の筋が残ってしまう。では、映画「ターミネーター2」で液体金属のたまりからRobert Patrick演じる「T-1000」が出現したように、液体のたまりから3Dオブジェクトを作り出せるとしたらどうだろうか。 新興企業のCarbon3Dは米国時間3月16日、秘密裏に開発を進めていた3Dプリントの新手法を発表した。Carbon3Dの「Continuous Liquid Interface Production」（CLIP）技術は、紫外線と酸素に反応する感光性樹脂を利用する。この方法では、3Dオブジェクトが液体の中で作成され、装置によって液体から引き上げられると、表面が滑らかな完成品が魔法のように現れる。 制作物から層がなくなることは

昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い

所得税と言えば、収入が増えるほど税率が上がる「累進課税方式」。ドワンゴの夏野氏曰く「400万以下は事実上払っていないようなもの」とのこと。この発言が物議を醸しています。 @tnatsu: 夏野 剛 Takeshi Natsuno 2012-12-03 13:19 富裕層優遇とか言っている人たち、今現在税金を払ってない人たちの公共サービスはその人たちに払って貰ってんだよ、すでに。 返信 RT FV @untitled_skz: 下北沢（反原発、反TPP、反消費税） 2012-12-03 13:21 6: キン肉バスター(大阪府)＠＼(^o^)／ 2015/03/15(日) 16:32:50.03 ID:6ehXWRy60.net 所得税払ってないって言うなら 差っ引いてる分の金返してもらおうか 8: ときめきメモリアル(徳島県)＠＼(^o^)／ 2015/03/15(日) 16:33:03.

早く食いたいからつい手抜きになるし、集中力も鈍って失敗も増える。結果おいしくないものができ上がる。 パソコンがないとパソコンを動かすプログラムは作れないように、料理が欠乏した状態で料理は作れないのではないか。

筆者は記憶力が悪く、決算の記事を読んでも頭に入ってきません。そこで（いまさら感はあるものの）、グラフを中心にAppleの最近の業績などを、決算資料を元にまとめてみました。 ※わかりやすいよう、あえてドル→円は1ドル100円で計算しています。 最新アップル決算5つのポイント １、売上の約70％はiPhone。 AppleはiPhoneの会社になりつつある。 ちなみに、1年前はiPhoneの売上は全体の56％でした。 ２、iPhone6が大ヒットした。 「ジョブズが死んでから・・・」とよく言われるAppleだが売上は伸びている。 特にiPhone6/6Plus発売が反映された今回は過去最高の売上。「クックさんすげー！」ともっとみんな褒めるべきかも。 ３、iPhoneにくらべたら、アプリの売上はずっと小さい。 「アプリ（AppStore）の売上ってどのくらいなのかな？」とおもったら、「Servi

世界中に悪名をとどろかせている過激派組織「イスラム国」。2014年6月に“イスラム国家”の樹立宣言をして以来、イラク、シリア両国で強い勢力を維持し続けている。 これに対峙するイラク軍はどれほどの力を持っているのだろうか。今後、イスラム国を駆逐できる強さがあるのか。 イラク軍の兵士数は約25万人と言われている。一方、イスラム国の戦闘員数は複数の調査機関の情報を総合すると、多くて5万人。米中央情報局（CIA）の推測では最大で3万1500人でしかない。 数の論理から言えばイスラム国が圧倒的に不利である。勢力を拡大することすら困難にも思えるが、現実は違う。14年6月、イスラム国がイラク北部の都市モスルを占拠した時、イスラム国の戦闘員は800～1000人だったに過ぎない。それでも彼らは人口約100万人の都市を陥落させている。イラク軍はモスルに約3万人を配備していた。しかもイラク軍にはタンクや戦闘機、

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農林水産省は１７日に原案をまとめた「食料・農業・農村基本計画」で食料自給率目標（カロリーベース）を５０％から４５％に下げる一方、日本の食料生産力を示す新たな指標を示した。もし食料の輸入が止まっても、国内農業をイモ中心に切り替えれば必要なカロリーを確保できるという。 基本計画は、今後１０年の農業政策の方針を示すもので、今月中の閣議決定を目指す。これまではカロリーベースの食料自給率を重要視してきたが、生産力や、「売れる」農産物をどれだけ作っているかを重要視する政策に転換する。 新たな指標は、いざという時に国産でどれだけの食料を供給できるかを示す「食料自給力」だ。戦争などで輸入が止まった場合に、国内で国民１人に対して１日にどれだけのカロリーを提供できるかを示す。 体重を保つために人が１日あたり必要なカロリーを２１４７キロカロリーとし、どんな作付けでどの程度のカロリーを供給できるか、４パターンの試

【AFP＝時事】欧州では、20日に起きる皆既日食によって太陽光発電が一時的にほぼ全て停止する見込みで、電力各社はこの「前例のない」試練への備えを進めている。 【特集】知られざる太陽の姿 　欧州送電系統運用者ネットワーク（European Network of Transmission System Operators for Electricity、ENTSO-E）はこのほど、「問題が起きるリスクを完全には排除できない」と発表。現在の太陽光発電量は、欧州で最後に日食が観測された1999年当時の発電量の100倍に達している。 ENTSO-Eは「皆既日食は以前にも起きているが、光起発電設備の導入増加を受け、適切な対応策を取らなければ問題発生リスクが深刻化する恐れがある」「欧州電力システムの安定した運用に、日食関連の影響が及ぶことが予想されるのは今回が初めてだ」と警告している。 皆既日食は、

世界トップクラスの自動車メーカーであるトヨタ自動車。今月で期末を迎える今年度（2015年3月期）決算は2兆1300億円（前年度比16％増）という巨額の純利益を見込む。日本企業が稼ぐ利益額としては最も大きく、名実ともに日本一の企業である。業績好調を受けて3月17日には、株価が8年ぶりの過去最高値を付けた。 そんなトヨタには自動車メーカーとは、「別の顔」がある。トヨタという会社を構成する資産を分解してみると、工場の土地や機械設備、自動車の販売在庫といった目に見えるものよりも、金融資産の占める割合がかなり大きいということだ。総資産のうちざっと約3分の2にも及ぶ。つまり、トヨタは自動車会社でありながら巨額の金融資産を持つ金融会社でもある。それはなぜなのか。 前年度（2014年3月期）末で見ると、トヨタの金融資産は約27兆7900億円だ。会計上の区分で見ると、受取手形・売掛金、金融債権(短期・長期)

【書籍解説】『日本人のここが カッコイイ！』加藤恭子編／文春新書／本体780円＋税 最近、外国人の視点から日本と日本人を礼讃する本が目立つ。『日本人のここがカッコイイ！』、『ドイツ大使も納得した、日本が世界で愛される理由』、『イギリスから見れば日本は桃源郷に一番近い国』、『中国が愛する国、ニッポン』、『日本人になりたいヨーロッパ人』、『外国人だけが知っている美しい日本』……。 ここ1年間に出版されたものだけでも類書は軽く20冊を数える。その現象が意味するものは何なのか？　日本文学研究者で米国出身のロバート・キャンベル氏が語る。 ──外国人から褒められると、日本人の美徳とされていることに客観性があるような気がして嬉しい。しかし、これだけ並ぶと“ほんとかよ”と疑問も浮かびます。 キャンベル：実は私もここ2、3年、そのような本を書いてくれないかと数え切れないくらいオファーをいただいていまして（笑

中韓問題は米国の問題でもある 日本を貶める「歴史戦」と対峙するにあたって、忘れてならないのは、アメリカと国連の存在です。 この問題を単に中韓両国の反日政治活動と断じてしまうのは明らかな誤謬です。中韓は女性の人権問題と絡めた巧妙なプロパガンダにより、“戦勝陣営の米国と国連”を抱き込んだこと、そして、戦敗国日本がＧＨＱ占領政策を過剰に引き継いできた左翼リベラリストのくびきに縛られたかのような弱腰外交を繰り返し、正鵠を得た発言もせず、特に米国や国連に対する意見表明を避けてしまったことが、大いなる問題点だと思量します。 欧米の「植民地化」と日本の「満州・朝鮮・台湾併合」は違う－の論議 米国内の良識派や国際世論には、「米国が原爆投下や首都圏無差別爆撃などによって非戦闘員の日本人を大量焼殺したことは、国際法違反であった」という論議があり、一方では、主としてアジア発で「日本による満州、朝鮮半島、台湾の併

いまインターネット業界で、新たな地殻変動が起きている。結論から言うと、「ゲームから非ゲーム」へのビジネスシフトだ。 IT大手3社、サイバーエージェント、グリー、DeNAの動きは興味深い。サイバーは同社の主力事業「アメーバ」の人員を削減し、資源をトークアプリ「755」や音楽サービス「AWA」など新事業に充てている。グリーは託児保育を支援するアプリ「スマートシッター」の開発や住宅リフォーム市場に参入するなどしている。DeNAは昨年10月、「iemo」や「MERY」といったキュレーションメディア（ニュース配信サービス）を買収した。 このような行動の背景にあるのは、モバイルゲーム市場の「ゴールドラッシュの終焉」だ。多くのメガベンチャーを生み出してきたモバイルゲームは、ひらたく言えば一発当たれば大儲けできる市場だった。しかし多くのヒット作が出そろい、ユーザーを驚かせるような斬新なゲームを生み出しにく