CULTURE | 2020/06/18 人間の血液の機能を超える「人工赤血球」が誕生！薬物を自在に運搬し、ガン治療にも期待 Photo By Shutterstock 文：滝水瞳 新型コロナウイルスによる外出制限などを理由に、輸血用の血液が... Photo By Shutterstock 文：滝水瞳 新型コロナウイルスによる外出制限などを理由に、輸血用の血液が不足する事態が起きている。世界各国で血液の確保が喫緊の課題となる中、今注目されているのが新たな赤血球の開発だ。 このほど米国のニューメキシコ大学などの国際研究チームが、赤血球と同等の機能を持つ「人工赤血球」を開発した。赤血球元来の能力を兼ね備えただけでなく、それ以上の機能を持つ高性能な赤血球が誕生したと話題を呼んでいる。 本物の赤血球から再構築された「人工赤血球」 今年５月に科学誌の『ACS Nano』で発表された人工赤血球は「再

ポーランドのデベロッパー11 bit studiosは6月18日、同スタジオより2014年にリリースされた『This War of Mine』が、ポーランドの国民教育省による学生向けの推薦図書リストに加わることを発表した。同作は、次年度（2020年9月〜2021年6月）の推薦図書リストに加わり、ポーランドのすべての高校にて無料で利用可能となる。ただし、ゲームのレーティングが18歳以上であることから、対象は18歳以上の学生となるようだ。 『This War of Mine』は、1990年代のサラエヴォ包囲をテーマとしたサバイバルシミュレーション。Independent Games FestivalやSXSW Festivalなどで数々のアワードで賞を獲得しており、高評価を得ている作品だ。このゲームでは、訓練を経た兵士ではなく、一般の市民として戦時下を生き抜くことが目的となる。 生き抜くために

通常国会が１７日、閉会した。野党は新型コロナウイルスの感染拡大に備える必要性などを訴え、会期を１２月２８日までの１９４日間延長することを求めたが、政府・与党は応じなかった。 この時期になると毎年、風物詩のように出てくる報道がある。「野党は内閣不信任決議案を出すのか」。そして、決議案を出しても出さなくても、その後に必ず「野党はだらしない」と冷笑する（批判ですらない）続報が出るところまでがお決まりだ。そんな紋切り型の野党批判はもう、今国会限りで脱却したい。（ジャーナリスト＝尾中香尚里） ▽結果残した野党 今国会の野党は本当に「だらしなかった」だろうか。筆者はそうは思わない。衆参ともに与党側と圧倒的な議席差があるなかで、むしろその差を感じさせないだけの結果を残したのではないか。 まず、最大の懸案となった新型コロナウイルス感染症への対応だ。その多くが、野党側が先行して政府に対応を求めていたものであ

「今回の気象庁のコメントはとんでもないと思います」。 記者に届いた深夜のメールは、これまでにない怒りがにじむものだった。差出人は火山研究の第一人者で噴火予知連絡会の元会長、東京大学の藤井敏嗣名誉教授。怒りをあらわにしたのは、桜島で大きな噴石＝火山弾が集落近くに落下したことが判明したあとの気象庁の対応についてだ。何が温厚な火山学者を怒らせたのか。問題を探る中で見えてきたのは火山防災をめぐる科学の限界だった。 （鹿児島放送局記者 山本健人 津村浩司／社会部記者 老久保勇太）

きっかけとなったのは、2012年に起きた事件だ。 2月に南部フロリダ州でトレイボン・マーティンさんという黒人の高校生が夜、フードをかぶって飲み物とお菓子を買って帰るとき、自警団の男性に不審者と見なされて射殺された。 マーティンさんは当時、銃などは持っていなかったが、男性は正当防衛が認められ無罪になった。 それを知ったアリシア・ガルザさんという黒人女性がＳＮＳに投稿した文章、“Black people. I love you. I love us. Our lives matter, Black lives matter”が始まりだ。 直訳すると『黒人の皆さん。私は皆さんを愛している。私たちのことを愛している。私たちの命は大切。黒人の命は大切だ』という意味。 これを見た友人の女性がハッシュタグをつけ、そこからＳＮＳで拡散していった。 この2年後の2014年には白人の警察官による取締りで、黒人

6月19日、日本でも新型コロナウィルス感染症（COVID-19）に対する「接触確認アプリ」（COVID-19 Contact Confirming Application、通称「COCOA」）が公開された（iPhone版リンクはこちら、Android版のリンクはこちら）。 このアプリに関するAppleとGoogleの共同コメントを得られた。以下に紹介する。 日本の新たな生活様式の下でCOVID-19の拡大抑制を図るために、厚生労働省が提供開始した新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」 をAppleとGoogleは支援致します。同アプリは、AppleとGoogleのプライバシー保護技術を活用しており、利用するか否かは利用者が自由に選択でき、デバイスの位置情報を収集・使用することもありません。AppleとGoogleは今後も厚生労働省及び日本政府の取り組みを支援して参ります。 公開され