VRを仕事の場に、という話が、ここ1年ほどで現実味を増してきている。 「なぜわざわざVR空間で仕事を？」 そこにVRがあるからだ……というのは半分冗談だが、ちゃんと使ってみないといけない。折に触れてテストもしてきたが、ようやく「ちゃんと数時間仕事ができる環境になってきたな」という段階にきた。 今回は、2つのソリューションを使って実際に仕事をしてみたい。 なおこの原稿の執筆はテストの意味合いも込めて、画像整理の一部を除き、全てVR内で行っている。 この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2021年10月4日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額660円・税込）の申し込みはこちらから。さらにコンテンツを追加したnote版『小寺・西田のコラムビュッフェ』（月額980円・税込

ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という内容の報告がTwitterで複数上がっている。いずれも、販売元がAmazon.co.jpからとなっているAMD製のCPU「Ryzen 5 3600」を購入したところ、CPU本体が抜かれており、付属のファンのみが封入されていたという。 同商品のAmazon.co.jp内のレビューを見ると、10月下旬ごろから同様の被害を訴える内容を複数確認できる。編集部では、被害に遭ったことをツイートした投稿者2人に話を聞いた。1人目は、11月2日に「3万奪われるまで」という文章と過去のツイートのスクリーンショットを投稿したkumakuma（@kumakumaaaaa__）さんだ。 返品し交換品を受け取るも、その中身も空 kumakumaさんは10月21日にCPUを購入したが、シュリンク包装や緩衝材もなく、

2022年1月に、改正電子帳簿保存法が施行される。これは、これまで紙で保存されることが義務付けられていた税金関係の書類を、電子化して保存するための条件を緩和するものだ。DX花盛りの昨今、ペーパーレスを法律面からも後押しすることを狙っている。 ところが、確かにペーパーレスが可能になる一方で、電子データの保存ルールには意外な落とし穴がある。 電子データで受け取った取引情報は紙で保存できない 最大のポイントが、電子データで受け取った取引情報の書面保存の廃止だ。自社が紙メインで取引を行っていても、昨今は相手先から請求書や納品書、領収書などが電子データで送られることが増えた。ところが、今回の法改正で、このデータを紙に出力して保管することが認められなくなるのだ。 ここには、例えばECサイトのように領収書をWeb画面で表示するものの含まれる。Amazonで購入した領収書は、これまではプリントアウトして保

Appleは、表面を傷つけない柔らかな素材で作られた「ポリッシングクロス」を1980円（税込）で販売開始した。 Nano-textureガラスなど、あらゆるApple製品のディスプレイを安全かつ効率良くきれいにするという。 Apple Pro Display XDRやiMac (Retina 5K, 27-inch, 2020) に付属していたものが単体発売されている。 同製品のヘビーユーザーであるYouTuber、大石結花さんによる製品インプレッションも公開した。 Appleの「布」、実は1年近く愛用しています 関連記事 Appleの「布」、実は1年近く愛用しています 「ポリッシングクロス」はPro Display XDRに付属していたものを単体販売したことで話題になった。その「布」のヘビーユーザーである大石結花さんによるレビュー。 「Macにもノッチ」の理由　新型MacBook Pro

7月1日からプラスチック製のレジ袋の有料化が開始される。処分による地球温暖化や、海洋汚染につながるプラスチックごみの排出抑制など環境問題を考慮した措置だが、業界からは「ポリ袋はエコ商材」と主張する。家計の専門家も「有料でもらうメリットもある」と分析する。 有料化が義務付けられるのは、コンビニなどの小売店が買い物客に配る持ち手のついたプラスチック製の袋だ。スーパーではすでに有料化を実施している店が多く、大手コンビニ3社も有料化で足並みをそろえる。 厚手の袋や、海洋生分解性プラスチック配合の配合率100％、植物由来のバイオマスプラスチック配合率が25％以上の袋は対象外となる。ファストフードや牛丼チェーン各社には無料提供を継続するところもある。 包装資材メーカー「清水化学工業」（東京都足立区）は自社のウェブサイトで、「ポリ袋は実はエコ商材なんです」と訴えている。《ポリエチレンは理論上、発生するの

「ほら、日本ってめちゃくちゃでしょ」　ゴーン氏の逆襲をナメてはいけない：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 楽器ケースに身を潜めて出国審査をすり抜ける、というさながら「ルパン三世」のようなマンガ的逃走劇を見せたカルロス・ゴーン氏が1月8日、レバノン到着後はじめて会見を催す。 「有罪の推定に立ち、差別が蔓延（まんえん）し、基本的人権が無視されている」「国際法と諸条約の下で守られるべき法的義務が著しく無視されている」という声明からも痛烈な”ジャパンバッシング”を展開するのは間違いない。 そこに加えて、日産幹部を名指しした個人攻撃も予想される。これまでゴーン氏は一部の幹部が自分たちの利益を守るために自分を陥れたと主張し、「陰謀の首謀者」としてある人物の名を挙げていたが、公判前ということもあり弁護団の判断で伏せられていた。レバノンまで高飛びしておいてもはや裁判官の心証もへったくれもない。「無敵の

クリスマス直前、フリマアプリで「紙袋」が大量に売れる謎　データから分析：メルカリの独自データから判明（1/3 ページ） クリスマス商戦が盛り上がるこの季節。おもちゃに加えてアクセサリーやバッグなどのブランド品などが、典型的なプレゼントだろう。 一方、Web上では「クリスマス直後、プレゼントとして贈られた物とみられるブランド品が大量にフリマアプリなどネット上で出品されている」という話が近年、SNSやまとめサイトなどで定期的に話題に上っている。中でも特定の女性向けアクセサリーブランドの商品が、出品画像と共に「大量出品祭り」などと称され、よく取り上げられている。 「パートナーからのプレゼントがクリスマス直後、そのまま売りに出される」話は、確かにちょっとセンセーショナルだ。一方、メルカリの売買データをひもとくと、逆に「クリスマスの直前、大量に買われる」ちょっと意外な中古品があるという。独自データか

ネット通販大手のアマゾンで、報酬などと引き換えに商品の高評価レビューを書き込む「サクラレビュー」が横行している。近年は手口が巧妙化し、やらせかどうか見分けるのも困難だ。そんな時、ユーザーの味方になるのが「サクラチェッカー」というサイトだ。開発者はサクラの意外な正体について明かす。 ネット通販大手のアマゾンで、報酬などと引き換えに商品の高評価レビューを書き込む「サクラレビュー」が横行している。近年は手口が巧妙化し、やらせかどうか見分けるのも困難だ。そんな時、ユーザーの味方になるのが「サクラチェッカー」というサイトだ。開発者はサクラの意外な正体について明かす。 サクラチェッカーにアクセスし、検索窓にアマゾン製品のURLや商品名を打ち込むと、「怪しい日本語」「価格・製品」「ショップ情報・地域」「レビュー分布」など8項目からレビューの信頼度を分析。信頼性が確認できた商品には「合格」、サクラの存在が

NECは11月18日、飛行実験中にドローンが制御不能になり、実験場の外に飛行したまま行方不明になっていたことを明らかにした。原因は不明という。実験したのは10日で、現在は不時着している可能性が高いが、18日時点でも見つかっていないという。ビルや樹木などに引っ掛かっており、落下して歩行者を直撃する恐れがあるため、同社は発見を急いでいる。 実験はNECの府中事業所（東京都府中市）で実施。PCに入力した制御用コマンドによってドローンを遠隔操作し、移動の速さや正確性を検証していたところ、突如として制御不能になり、場外に飛び出していったという。機体のサイズは、胴体が約50センチ、プロペラ間が約1メートル。重量は7キロ。 ドローンが行方不明になった後、NECは機体の移動速度や当日の気象情報などを基にシミュレーションを実施し、着陸が想定される地域を算出した。だが、セスナ機によって当該エリアを上空から捜索

「ヤベェ本を買ったぞ……」 たった一つのツイートをきっかけに、創業100年を超える老舗出版社でちょっとした騒動が起きた。 この「ヤベェ本」とは、平凡社が出版する学術書「有職装束大全」のことだ。日本に伝わる有職装束研究の第一人者である八條忠基さんが執筆した全320ページの大作で、2018年6月の発売以来、装束研究者を中心に高い評価を得ている。初刷は3000部で在庫はじわじわ減っていき、19年9月時点では数百部が残る程度だったという。 9月21日に冒頭のツイートが投稿されると、その状況が一変した。 同書を購入したrobin（@robiiiiiimmm）さんが「ヤベェ本を買ったぞ…」と有職装束大全の魅力をTwitterで紹介。この投稿は2万8000件以上のリツイートと6万3000件以上のいいねがつくほど拡散され、3連休明けの24日には日本全国の書店から大量の問い合わせが平凡社に押し寄せ、数百部あ

英金融大手HSBCホールディングスは7月、「各国の駐在員が働きたい国ランキング」の最新版を発表した。日本は調査対象33カ国（地域含む）中32位という少しばかりショッキングな結果となった。このランキングについては、一方的な評価だと批判する声も聞かれるが、「やっぱりな」「それはそうだろう」と肯定的に捉える人が多かったようである。 ちなみにこのランキングの1位はスイス、2位はシンガポール、3位はカナダ、4位はスペイン、5位はニュージーランド、6位はオーストラリアで、逆に日本より評価が低かった最下位の国はブラジルだった。 こうしたランキングが報じられるたびに、異なる文化の国を一律に比較しても意味がないといった「国際比較無意味論」が出てくるのだが、こうした意見を条件反射的に口走ってしまう人は、残念ながら物事の表面しか見ていない。ランキングを行うのは、単なる順位付けだけではなく、評価基準をあえて統一す

米Amazon、米Googleに続き、米Appleも自社の音声アシスタント（Siri）とユーザーの会話を請負業者である人間の担当者に聞かせていることが、英Guardianの7月26日付の記事で明らかになっていた。Guardianは8月2日、Appleが世界で行っているこの作業を一時的にすべて停止したと報じた。 26日の記事は、匿名希望のAppleの請負業者による告発に基づいたもので、取材を受けたAppleはこれを認めた。その上で、請負業者に送る音声データは「Siriがユーザーをよりよく理解できるようにするための作業、“グレーディング”に使われている」と説明した。このグレーディング作業に使われるSiriのデータは1日にアクティベートされるSiriのデータの1％以下で、数秒の長さのものばかりであり、Apple IDと紐付けられていないとも語った。 だが、問題はそこではなく、Appleがユーザー

「Googleフォト」のユーザー数が10億人を超えたそうです。Googleのサービスとしては、Google検索、YouTube、Android、Chrome、Gmail、Googleドライブ、Googleマップ、Google Playストア（順不同）に続く9番目。 2015年のデビューから約4年で10億超えはなかなかのものです。例えばYouTubeでも2006年の買収後、10億人超えたのは、約7年後の2013年でした。 Googleフォトは2015年のデビュー前は、2011年に誕生したあの悲しい運命のFacebook対抗サービス「Google＋」の1機能でした。最初は、Google+アプリで撮影した写真をアップロードして友達と共有するだけの機能。 それがなんだか妙に便利になっていって、Google+はいらないけど、この写真機能はすごいなぁと思っているうちに、2015年3月に、当時まだ製品担

モバイル決済サービス「7pay」で不正ログイン被害が相次いだ問題で、セブン＆アイ・ホールディングスは7月4日、緊急会見を開いた。被害額は全額補償するという。運営元のセブン・ペイ小林強社長は「詳細については調査中。いろいろな角度から精査しないといけない」と語ったが、全体を通してセブン＆アイ側の“認識の甘さ”が垣間見えた会見だった。 残高チャージ、新規登録を停止　決済機能はそのまま 7payは、1日のリリース当初から登録者が殺到し、アクセスしづらい状況に。3日ごろには、不正利用の報告がTwitterなどで相次いだ。ログインIDとパスワードを入手した第三者がアカウントを乗っ取り、残高チャージやセブン-イレブン店頭での支払いができる状態だった。 同社の試算によると、不正アクセスの被害者は約900人、被害額の合計は約5500万円に上る（4日午前6時時点、店頭決済額を想定）。登録者数は150万人強だっ

「セキュリティの基礎は無料で学べる」　ワンクリックで”リテラシー”高める無料教本：ITりてらしぃのすゝめ（1/3 ページ） ほとんどの人にとっては、ITセキュリティは難しいもので、勉強するのは面倒に感じるかもしれません。将来的に素晴らしい技術が登場して、私たちが何も気にしなくてもAIや機械がサイバー空間を守ってくれるようになる未来は必ずやってくると信じているものの、現状は私たち自身がサイバーセキュリティについて学んでいく必要があります。 いきなりセキュリティの達人になることはできなくても、「あ、これ聞いたことがあるな」と気付けるだけで、多くの脅威から身を守ることができます。 ならば、その「聞いたことがある」という状況にまでステップアップしてしまいましょう。これまでなら本屋に行って何か教本を買ってくるか、ネット上で調べるのが定番でした。いまやその第一歩が、無料の電子書籍で済んでしまうのですか

アイスクリーム自動販売機市場で江崎グリコの「セブンティーンアイス」（以下、17アイス）が躍進している。1985年からボウリング場やホームセンターに自販機を設置して成長してきたが、10年後には頭打ちの状態となった。しかし、新たな置き場所を開拓することで、2018年度には設置台数が2万台強と過去最高を記録した。また、高価格帯の商品がヒットしたことで、1台当たりの売り上げもアップしている。 アイスクリームを自販機で売るという独特なビジネスモデルはどのように生まれ、成長してきたのだろうか。マーケティング担当者に話を聞いたところ、“独特すぎる”販売戦略が浮かび上がってきた。 17アイスは自販機のみで購入できるオリジナル商品だ。発売当初はショーケースで販売していたが、ほとんど売れなかった。そこで、85年から自販機で提供するスタイルに切り替えた。グリコのキャラメルを自販機で売っていたので、そのノウハウを

本の販売は苦戦しているのに、入場料1500円の書店が好調なワケ：水曜インタビュー劇場（入場制限公演）（1/6 ページ） 2018年12月。閉店した青山ブックセンターの跡地に、ちょっとユニークな書店が誕生した。なにがユニークかというと、入場料1500円（税別）を支払わなければ、店内の棚に並んでいる本を見ることも、購入することもできないのだ。 「なんだよ入場料って。美術館や博物館じゃあるまいし」と思われたかもしれないが、きちんとした書店である。本を予約することもできるし、定期購読をすることもできる。店名は「文喫（ぶんきつ）」（運営：リブロプラス）。行ったことがない、見たこともない、聞いたこともないという人のために、店内の様子を簡単に紹介しよう。 販売している書籍は約3万冊。雑誌が並んでいるエントランス部分は無料だが、その先は有料となる。入場時にバッジが手渡され、そこに記載されているパスワードを

同人作家など登録クリエイターに有償でイラスト制作を発注できるサービス「Skeb」を、クリエイター支援事業を展開する外神田商事が11月30日に公開した。SNSアイコンなどに使うイラストを手軽に依頼でき、海外からの依頼はクリエイターの使用言語に自動翻訳。製作開始時点で運営側が報酬を預かることで、未払いを回避する仕組みも備えた。 登録クリエイターに対して、140文字以内のテキストでイラストを有償依頼できるサービス。入力内容を最小化することで、依頼・受注のハードルを低くしたほか、自動翻訳によって世界中のファンとのやりとりを可能にした。クライアントとクリエイターのやりとりは「リクエストをもらう」「納品する」の1往復にとどめ、リテイクや打ち合わせの手間も省いた。 納品されたイラストの権利はクリエイターに帰属し、発注者はSNSアイコンやプロフィール画像、オンラインゲーム（PBW）のアバターなど一部の用途

「Splatoon 2」をディープラーニングで攻略してみなイカ？　2018（前編）（1/3 ページ） 2017年夏に発売された「Splatoon 2」（Nintendo Switch向け）は、いわずと知れた人気シューティング対戦ゲームです。ゲームに勝つためには、インクを用いて敵チームのプレイヤーを倒したりステージの床を塗ったり、さまざまな要素を考慮する必要があります。発売後も、定期的にステージやブキの追加、新ルールの登場、ゲームバランスの微調整などがあり、とるべき戦略は日々変化し、今なおユーザーの熱狂が続いています。一方、熱中しすぎたユーザーの間では、負けが続くと「コントローラー投げた」「編成事故」「デボン改修はよ」（※）などと嘆く声も出ています。 （※）「編成事故」は、味方チーム4人のブキの組み合わせが悪いこと。「デボン改修はよ」は、「デボン海洋博物館」というステージの構成変更を望む声の

「私はロボットではありません」選ぶ必要なし　新「reCAPTCHA」Googleが公開、ユーザーは何もしなくてOK 米Googleは10月29日、人間とbotを識別するための新API「reCAPTCHA v3」を公開したと発表した。従来のreCAPTCHAは、ゆがんだ文字を読み取ったり、チェックボックスにチェックを入れるなどユーザーによる操作が必要だったが、v3は操作が不要。リスク分析エンジンでユーザーのアクティビティを分析し、どれぐらい不審かをスコア化して示すことで、Webサイトオーナーが対策を講じられるようにした。 reCAPTCHA v1では、アクセスした全ユーザーに対して、ゆがんだ文字を読み取って入力するよう要求していた。reCAPTCHA v2では、「I'm not a robot」（私はロボットではありません）というチェックボックスにチェックを入れる方法がメインとなり、リスク分