＜孤立した湖や池に、魚はどのように入植するのだろうか。これまでその証拠ははっきりしていなかった......＞ 極乾燥地域に囲まれた孤立した湖や池に、魚はどのように入植するのだろうか。「魚の卵が鳥の足やくちばし、羽に付着し、鳥によって遠方に運ばれるのではないか」との仮説が長年唱えられているが、2018年に発表されたスイス・バーゼル大学の文献レビューでは「この仮説を示す証拠はこれまでに見つかっていない」とされていた。 植物の種は、鳥獣に食べられ運ばれるが...... ハンガリー・ドナウ研究所（DRI）生態学研究センター（CER）の研究チームは、外来種として広く知られるコイとギベリオブナの卵をマガモに与える実験を行い、「マガモに与えた魚卵のうち0.2％が消化器内で生き残り、糞として排泄され、さらにその一部は孵化した」との研究結果を2020年6月22日に「米国科学アカデミー紀要（米国科学アカデミー

＜米食品安全検査局によって、調理前の鶏肉を洗う習慣に関する調査が行われた。家庭では珍しくない行動だが、米政府はなぜこの習慣を問題にしているのだろうか？＞ 「生の鶏肉を洗うな」という警告は米欧では一般的だが、わかりにくいし意味が伝わりにくい。2019年8月、米農務省（USDA）は「事前に鶏肉の調理と食品衛生に関する情報を受け取ったことがない場合、61パーセントの人は鶏肉を洗ってから調理する」という調査報告を発表した。 多くの人が「家族がいつもそうしていたから」「ヌルヌルや血合いが取れる」といった理由で鶏肉を洗っている。家庭では珍しくない行動だが、米政府はなぜこの習慣を問題にしているのだろうか？ 調理前の鶏肉を洗う習慣に関する調査が行われた 調理前の鶏肉を洗う習慣に関する調査は、USDA内の米食品安全検査局（FSIS）による食品衛生と消費者行動に関する2019年版報告書で明らかになったものだ。

＜優秀な人ほど複数の仕事で高い収入を得られるが、その他大勢の人たちは理不尽な労働条件に甘んじざるを得なくなる＞ 7月半ば、ヤフーが副業として同社で働く他社の人財（私はあえてこの言葉を使う）を募集する、というニュースが流れた。新型コロナで在宅勤務する人が増えた結果、時間的な余裕ができて副業を始められる人も増えてきているらしい。 私の知り合いの勤務する会社は、世間に先駆けて1年以上前に副業解禁になった。彼自身は忙しくて副業を考える暇すらないという状況だが、社内では副業を始めた人がチラホラいるそうだ。どんな副業かというと、IT関連のコンサルタントや講演、執筆が多い。この会社は世界有数の外資系IT企業である。その会社の中堅以上の人財で、社外にネットワークがある人ならば（競業他社とは仕事ができないそうだが）副業程度の話は引きも切らないという。 言うまでもないが、このような人たちは日々の生活費に困って

＜写真を始めてまだ3年。先人に学ぶ勉強家でもあるスウェーデンのジョーキム・モラーは、ストリートフォトグラフィーは「予測のできなさ」に最も惹かれるのだと言う＞ 今回取り上げるInstagramフォトグラファーは、スウェーデンのジョーキム・モラー。写真を始めてわずか3年ほどという20歳の写真家である。 彼の写真スタイルは、ストックホルムをはじめとする北欧で撮影されたストリートフォトグラフィーを基軸としている。そのジャンルの写真家の大多数が好む、完全なcandid（キャンディッド）、つまり、あるがままの瞬間を切り取るというよりはむしろ、構図やムードにより力点を置いたファインアート的な写真だ。 北国の都会の風景を、日常を、基本的にiPhoneで撮影し、作品を生み出しているのである。ある時は粒子の荒いデジタルフィルムやデジタルレンズのアプリを使い、あるいはポスト・エディティングのテクニックで魔法のよ

中国はウイグル人の抗議活動を徹底的に抑え込む構え（写真は13年7月、新彊ウイグル自治区のウルムチ市）REUTERS ＜中国政府によるウイグル人弾圧の実態を示す内部文書が明らかになった。100万人を強制収容して思想改造を行っても各国政府からの反応はなし。世界で民族浄化が横行するわけだ＞ 11月16日付の米ニューヨーク・タイムズ電子版は、中国の新疆ウイグル自治区で大勢のイスラム教徒（主にウイグル人）が中国共産党の「再教育」キャンプに強制収容されている問題について、弾圧の実態が記された共産党の内部文書を入手したと報じた。それによれば、習近平国家主席はイスラム過激主義について、「ウイルス」と同じようなもので「痛みを伴う積極的な治療」でしか治せないと考えているということだ。 問題の内部文書は、新疆ウイグル自治区に帰省した人々に、当局が家族の身柄を拘束していることについてどう説明するかを指示している。

＜メディアに引っ張りだこの若き科学者、落合陽一は自分に対する評価をどう見ているのか、理解されない孤独を感じることはあるのか......。本誌9/4発売号「『嫌われ力』が世界を回す」未収録のインタビュー＞ ※本誌9/11号（9/4発売）は「『嫌われ力』が世界を回す」特集。気が付けば、ニュースの主役はイラっとさせる人ばかり。目覚ましく活躍する「逸材」が嫌われるのはなぜか。彼ら「憎まれっ子」こそが時代を変えるのはなぜか。 このところ、メディアに引っ張りだこの若き科学者がいる。落合陽一、30歳。肩書は「メディアアーティスト」、筑波大学准教授、同大学学長補佐、自社のCEOと多彩で、専門は応用物理、計算機科学、それにアートを融合させた作品制作と研究だ。 自らが生み出すテクノロジーと新しい発想、そして落合ならではの「言葉」によって論客としても新風を吹かせ、近著『日本再興戦略』（幻冬舎）では政治や教育、社

＜プラスチック汚染は海だけではなかった――主要な11の国際ブランドのペットボトル入り飲料水93％からプラスチック粒子が検出＞ 市販のペットボトル入り飲料水は汚染されていないから安心して飲める――。そんな消費者の信頼を裏切るような研究結果が報告された。目に見えないプラスチック粒子が混入していて、水と一緒に飲み込んでいる恐れがあるという。 ニューヨーク州立大学フリードニア校の研究チームは報道NPOのオーブ・ディアから委託され、11の主要な国際ブランドのペットボトル入り飲料水259本を検査。その結果、93 ％にポリプロピレン、ナイロン、ポリエチレンテレフタレート（PET）などのプラスチックが混入していることが分かった。 汚染物質はマイクロプラスチックと呼ばれる微小な粒子で、発生源は服や化粧品、包装材、プラスチック製品の劣化、製造工程などさまざまだ。研究チームは「プラスチックの生産増加に伴って、プ

＜自転車が急増し、自転車に合わせたインフラが求められているアムステルダム。そこで、ある交差点の信号機をオフにしてみた。そこで起きたこととは＞ 都市部では約7割が自転車移動 オランダは、人口1000人当たりの自転車台数が1000台で、自転車が国民の生活に浸透している（欧州委員会調べ）。特に首都アムステルダムの中心部では複数台の自転車を使い分ける人もおり、市内の自転車台数は約84万7000台と、人口（約81万人強）を上回っている（アムステルダム市公式サイト）。9月27日付の英紙ガーディアンによると町の中心部では交通の70％近くが自転車で、そのためもっと自転車用に合ったインフラが求められているという。そこで、2016年5月に、アムステルダム市はあることを試験的に行った。交差点から信号を失くしてしまうのだ。 アレクサンダープレインは、アムステルダム中心部近くにある、市内でも交通量が多い交差点だ。そ

＜オバマの掲げた「正義」を冷笑してのし上がったトランプに対して、全面的に「正義」を振りかざすヒラリー。これではアメリカ社会の分断は緩和されない＞ 先週から日本のツイッター上で「正義」に関する議論が盛り上がっています。1つのきっかけとしては、まずある作家の「暴走するような正義が、この地上のどこにあったって言うんだよ。」という投稿があり、これに対して原理主義の掲げる正義への批判や、「正義の味方」という言葉の「正義」と英語の「ジャスティス」の違いとか、様々な議論が寄せられました。そうした一連の議論を受けて佐々木俊尚氏が、 「正義の側から見ると正義は暴走するようには見えないんだけど、そうじゃない側から見ると暴走していると見える。しかし指摘すると冷笑的と怒られる。理解し得ない悩ましい問題」 と応じたのは興味深いと思いました。この問題では、「絶対と信じて正義を掲げつつ、それを信じないグループからは暴走

＜南太平洋に浮かぶ世界最小国の１つナウル。オーストラリアはこの小さな島国に金で難民を引き取らせ、劣悪な環境にも見て見ぬふりをしていると非難される。しかしそのオーストラリアも、自らの資源採掘で不毛の地と化したナウルを全戸移住で救おうとしたことがあった。計画はなぜ頓挫したのか。それは、ナウルと同様、海面上昇による水没の危機に危機に直面する南太平洋の島々にも重大な教訓を投げかけている＞　（写真は2001年、オーストラリアなどの先進国が資源を掘り尽くした後、農業もできなくなったナウルの土地） 南太平洋の島国ナウルは、面積約20平方キロ、人口約１万人の世界最小国の１つ。オーストラリアでは、インドネシアなどを経由して豪州沿岸を目指すボート難民が強制的に移送される太平洋の島国として有名だ。移送しているのは豪政府で、ナウル政府には難民受け入れの代償に大金を払っている。ナウルでの難民の環境は劣悪で、オースト

＜昨年10月に火星移住計画の詳細を明らかにしたイーロン・マスクが、可能性を信じて欲しいと訴え＞ イーロン・マスクが建設を目指す火星都市構想について、自分たちの世代で移住が可能になることを信じてほしい、と力説した。 2002年に米民間宇宙企業スペースXを設立したマスクは、人類が火星に都市を建設する可能性を何年も訴えてきた。スペースXは現在、2024年までに火星に有人宇宙船を送る方針で、2030年前半の有人飛行を目指すNASA（米航空宇宙局）を大幅に上回る目標を掲げている。 マスクは米科学誌ニュー・スペースに掲載された論評で、火星都市の建設計画や、その後の宇宙探査をどう進めるかの概要を明かした。 「スペースXの火星都市建設を公にすることで、火星への移住）は遠くないと思ってもらいたい。生きている間に実現可能だと思ってほしい」とマスクは言う。「火星に行きたいと思いさえすれば、その方法はある」 火星

＜行動遺伝学の研究によって、「知能は遺伝する」ことが明らかになってきました。そして、収入に与える遺伝の影響は、歳を取るほど大きくなる...。私たちはこのショッキングな事実とどうやって向き合うべきなのでしょうか？＞ 体格や運動能力が遺伝することを何となく受け入れている私たちですが、頭の善し悪しが遺伝すると語るのはどうもタブーになっているようです。 「頑張って勉強さえすれば、誰でも同じように頭はよくなる」 学校の先生や親はそう言いますが、「行動遺伝学」によって、あらゆる能力のだいたい50％は遺伝によって説明できることがわかってきました。 ならば勉強することはムダなのでしょうか？　才能は遺伝ですべて決まるのでしょうか？　英才教育に効果はあるのでしょうか？　収入と遺伝に関係はあるのでしょうか？ 行動遺伝学の第一人者、安藤寿康教授の最新刊『日本人の9割が知らない遺伝の真実』では、遺伝にまつわる俗説を

＜世界一のグローバル都市へと成長し、移民が急増したロンドン。ロンドンに移住した高城剛氏は身近にその変化を見て来た。そして、移民やグローバル化による安価な労働力の移転は、すでに過去のものだと高城氏は確信している...＞　写真：移民を問題視するイギリス独立党のナイジェル・ファラージ。しかし、既に移民とは別の限界点が来つつある・・？ 世界一のグローバル都市へと成長したロンドン 英国がEUから離脱した。この要因はいくつもあると思うが、一番は移民の問題だと言われている。かつて、英国病と揶揄されるほど、古い社会システムを打破できずに疲弊していた英国は、1999年のユーロ通貨統合以降、モノ、人、金の移動が自由かつ活発になり、いわゆるグローバル化に大きく舵を切った。このグローバル化の意味するところは、EUに限らない新興国も含めた、まさに「世界」を意味している。そして、ロンドンはあっという間にニューヨークを

＜片手に指が１本でもあれば就労可能──イギリスにおける障害の認定基準はそう皮肉られるぐらい厳しくなった。財政赤字削減を公約に掲げて2010年に首相になった英保守党デービッド・キャメロン首相の「改革」の結果だ。イギリスが初めて福祉国家の体制を作った1945年以来、これほど弱者に苛酷だったことはないという。巨額の財政赤字とバラまきをやめない政治家を抱える国すべてへの警鐘＞　写真はロンドンで集会をする障害者（2012年） イギリスの障害者にとって、現在は大いなる試練のときだ。5年以上におよぶ緊縮財政と福祉保障制度改革の結果、何十万人にも及ぶ障害者は困窮し、病状を悪化させてきた。責任は、幾つかの政策にある。 【参考記事】イギリス、今さら暴動のなぜ イギリスにおける障害者の権利がこれほど長期にわたって危機にさらされたのは、福祉国家の形が整った1945年以来初めてのことだ。当時のクレメント・アトリー首

＜日本では未婚率が上昇しているが、未婚男性の「不幸」感は諸外国と比較すると抜群に高い。日本の未婚女性と比較してもその差は大きい。伝統的なジェンダー観が根強い日本では、未婚男性が幸福を感じにくい社会になっている＞ 社会意識調査の定番の設問に「あなたは幸福ですか？」がある。性別や年齢別の比較、最近では正規雇用者と非正規雇用者の間で比較されたりするが、既婚者と未婚者でくらべてみるとどうなるだろうか。 日本では未婚化が進んでいるが、「結婚がわずらわしい」という意識の変化と同時に、結婚したくてもできないという、非自発的な要素も大きいと考えられる。そうだとすると、「不幸」と感じる者の割合は、既婚者より未婚者の方が高いと思われる。年齢を重ねた中高年層にあっては、特にその傾向が強くなるだろう。 世界の主要国で、30～50代の中高年男女の不幸感がどう違うかを、既婚者と未婚者で比較してみた。＜図1＞が、そのグ

『美術館を手玉にとった男』は、とんでもなくユニークな贋作者を題材にしたドキュメンタリーだ。事の発端は、2008年にオクラホマシティ美術館のレジストラー（情報管理担当者）、マシュー・レイニンガーが、マーク・ランディスなる人物によって寄贈された作品が贋作だと気づいたことだった。彼は他の美術館に問い合わせるなど調査を始め、驚くべき事実が明らかになっていく。ランディスは30年にわたって多様なスタイルを駆使して贋作を制作し、資産家や神父を装って美術館を訪れ、慈善活動と称してそれらを寄贈していた。騙された美術館は全米20州、46館にも上った。 ともに美術界にバックグラウンドを持つふたりのドキュメンタリー作家が、「ニューヨーク・タイムズ」の記事でランディスのことを知ったとき、事件の背景はまだ解明されておらず、謎に包まれていた。そこで彼らはランディスに接触し、その実像に迫っていく。 『美術館を手玉にとった