テレワーク環境に満足できてない？ すべてのニーズに応えるTP-Link Wi-Fiルーター
仕事ではテレワークでオンライン会議をしたり、プライベートでは動画のサブスクで映画鑑賞を楽しんだりと、充実したおうち時間のためには「インターネット」が欠かせない存在。 一方で、自宅のインターネット環境に満足していないという人も多いのではないでしょうか。コロナ禍以前はそれほどインターネット環境にこだわっていなかったけれど、いざヘビーに使ってみると不満点がたくさん出てきたという方も少なくないでしょう。 そこで今回は、20代から30代のマイナビニューススタッフに集まってもらい、自宅のインターネット環境への不満や、失敗談について話してもらいました。 ＜座談会参加者プロフィール＞ Dさん（写真左） 20代。制作職。1Kのマンションに一人暮らし。テレワークになってから自宅のWi-Fiが遅いことに気づき、嫌気が差している。 Mさん（写真真ん中） 30代。営業職。1DKのマンションに一人暮らし。コロナ禍以前
テレワークもおうち時間もノンストレス！ - 自宅にオススメなメッシュWi-Fiとは？
テレワークの普及やおうち時間の増加によって、PCをはじめ、スマホ、タブレット端末、ゲーム機、ストリーミングデバイスなど多くのデジタル機器を自宅で使う機会が増えました。それらを使用する際の快適さを大きく左右するのが「通信環境」。 通信環境がしっかり整備されていないと、Web会議の時に支障が出たり、動画をスムーズに見られなかったりとストレスフルですよね。 そこで今回、マイナビニュースの読者506人に自宅の通信環境についてのアンケートを実施し、実態を調査しました。 自宅にWi-Fiはありますか？ 現在、自宅の通信環境について不満を感じることはありますか？ アンケート結果から、読者のうち87％の人が自宅にWi-Fi環境を導入していることがわかります。しかし、そのうち、61％の人が自宅の通信環境に不満を感じているようです。 具体的に不満を感じているポイントを聞いてみたところ、「Wi-Fiルーターがリ
リモートワーカーの8割超が職場のサポートに不満 「根本的な解決ができない」
日本PCサービスは2月24日、同社が2021年11月に2万6,303人(20～89歳男女)を対象に実施した「コロナ禍以降のデジタル機器の利用実態・意識の変化に関する調査」の結果を発表した。 同調査によると、コロナ禍以降のリモートワークの実施率は、会社規模が小さいほど低い傾向にあることが分かった。勤務先の従業員数が3,000名以上の企業では30.9%が週1回以上リモートワークを実施しているのに対し、会社規模100名未満の企業では、週1回以上のリモートワーク経験者は11.4%、実施頻度に関わらない場合も16.6%にとどまった。 コロナ禍以降のリモートワーク実施率は会社規模が小さいほど低い傾向に 出典：日本PCサービス またリモートワーク・オンライン授業経験者に、職場や学校からのサポートがどの程度あるかを聞いたところ、リモートワーク経験者の73.5%、オンライン授業・講座経験者の82.8%が、職
JALら、共創型コミュニティ「ワークスタイル研究会」発足
JAL（日本航空）は2月21日、企業・自治体と共に、共創型コミュニティ「ワークスタイル研究会」を発足すると発表した。 同社は2017年に社内制度としてワーケーションを導入、現在は対象社員の25％以上が取得する制度として浸透する中、2021年12月に共創型コミュニティ「ワークスタイル研究会」を立ち上げた。 同研究会は、「ワーケーションを軸とした新しい働き方の普及・推進による『企業価値向上』『地域活性化』およびSDGsの達成」をビジョンとして掲げている。 また、企業・自治体双方の会員と共にワーケーションを軸としたさまざまな取り組みを通じて、時間と場所に捉われない柔軟性のある働き方の推進と制度の定着を目的としている。 共創型コミュニティ「ワークスタイル研究会」の仕組み 今回、設立の主旨に賛同した企業・自治体と共に当コミュニティを発足。2月21日時点で、企業会員にはNECネッツエスアイ、JR東日本
リモート環境下の組織状況を可視化せよ! 総務目線のデータ活用とは?
コロナ禍で多くの企業がテレワークを導入し、約2年が経過した。今でもテレワークを続けている企業もあれば、すでに完全出社スタイルに戻した企業もあるだろう。テレワークを導入したけれど、うまくいかなかったという企業から多く聞かれるのが、「従業員のエンゲージメントが下がった」「組織の一体感が失われてしまう」といった声だ。 こうした課題が生まれた原因は、そもそもテレワークにより組織の状況が見えにくくなったことにある。つまり、従業員エンゲージメントを高めるには、まず現在の組織状況や従業員の状態を可視化する必要があるのだ。 では、それにはどうすればよいのか。12月2日に開催されたTECH+スペシャルセミナー「バックオフィス業務のデジタル適応法〜バックオフィスからDXの礎をつくる〜」に、ヤプリ 総務部 マネージャーの佐藤浩太郎氏が登壇。「リモートで見づらくなった人・組織のリアルをDXツールで可視化」と題し、
携帯でオフィスの電話番号が使える! 携帯での電話対応の効率・信頼性をもっと高める方法
"固定電話の番号をスマートフォンや携帯電話からの電話発信時に通知したい" そんな要望に応える、NTTコミュニケーションズの「ビジネスモバイル」ならびに「ビジネスモバイルArcstar IP Voice番号通知機能」について紹介する。 テレワークが広がるにつれ、固定電話ではなく会社貸与や個人所有（BYOD）の携帯端末を使って電話対応を行うシーンが増えてきた。ただ、一般的に090番号通知の着信というのは、固定電話で行われる03番号通知のものと比べると、受電者に抱かせる信頼度が下がりがちだ。知らない番号からの電話なために取引先が出てくれない――こうした状況が多発しては、営業やマーケティング、サポート、フィールディングなど多様なシーンで業務効率を下げてしまう。また、BYODの場合には、社員が業務上の通話料金を負担する必要があるなど、業務効率以外の面でも課題がある。 もしも "固定電話の番号をスマー
2021年のサイバー攻撃動向から見る、DX推進に向けたセキュリティ対策とは
アフターコロナを見据えて新たな就業環境の構築・導入が求められるなか、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進はもはや待ったなしともいえる状況だ。一方で、DXを進めていくうえではセキュリティリスクへの対応が大きな課題となる。そこで、ラックは11月29日、「2021年のサイバー攻撃動向の振り返りと来年のDX化に向けたセキュリティ対策」と題したオンラインセミナーを開催。複数の専門家が登壇し、2021年のサイバーセキュリティの動向を振り返りつつ、2022年に向けてどのようなセキュリティ対策を講じていくべきか解説した。 コロナ禍とDX推進に伴い変革すべき企業ネットワークのセキュリティ施策 基調講演に登壇したのは、独立行政法人情報処理推進機構(IPA) 非常勤研究員/EGセキュアソリューションズ株式会社 取締役 CTO 徳丸 浩 氏。今後のDX推進を見据えたセキュリティ施策の考え方について、昨今
テレワーク実施企業は32%、どんなデメリットがある?
帝国データバンクは2月14日、「テレワーク」に関する調査結果を発表した。調査は2月4日～8日、日本企業1,837社を対象にインターネットで行われた。 企業のテレワーク実施状況と見解 調査によると、テレワークを実施していない企業は61.5%。実施している企業は31.5%で、そのうち「テレワークはメリットの方が多い」と考えている企業が15.1%だったのに対して、「デメリットの方が多い」とした企業は16.4%となり、「デメリットの方が多い」と捉えている企業がやや上回った。 規模別にみると、大企業におけるテレワーク実施率は46.0%と、全体(31.5%)を大幅に上回ったが、中小企業では29.1%、うち小規模企業では19.8%にとどまる結果に。規模が小さくなるほどテレワークの実施率が低く、他方、企業規模にかかわらず、テレワークを実施している企業のうち、約半数がデメリットの方が多いと感じていることが分
クラウド型電話サービス「RING x LINK」、自動応答でSMS送信可能な最新版
NTTテクノクロスは2月16日、スマートフォンから会社宛ての電話対応が可能なクラウド型電話サービス「RING x LINK（リングリンク）」について、新バージョンを2022年3月1日より販売開始すると発表した。 同サービスは会社宛ての電話を担当者に自動転送するクラウド型電話サービスだ。同サービスは、テレワーク環境における課題である電話の取り次ぎ業務を不要とし、迅速な電話応対をサポートすることで顧客と従業員の満足度向上に貢献する。 「RING x LINK」による電話自動振り分けのイメージ 新バージョンではIVR（Interactive Voice Response：コンピュータによる電話音声自動応答システム）機能を拡充しており、自動応答でテキストメッセージによる回答やWebサイトへの誘導を図るSMSが送信可能となる。問い合わせ内容に対して迅速かつ正確な情報提供ができるため、顧客満足度の向上
佐渡のアクティビティ体験やサイクリングツアーが楽しめる「佐渡アウトドアベース」3月19日グランドオープン
サンフロンティア佐渡は、新潟県佐渡市佐渡島の玄関口である両津港ターミナル至近に、アウトドアアクティビティの総合拠点「佐渡アウトドアベース」を3月19日にグランドオープンする。 「佐渡アウトドアベース」は、両津港ターミナルから徒歩4分とアクセスのよい場所に構える佐渡初のアウトドア拠点。“人と人 人と自然をつなぐ”をテーマに、佐渡の様々な観光資源と地域の魅力を繋ぎ、ユーザーの体験型観光をサポートする。 館内には、総合案内、ツアー販売窓口、アウトドアショップ、レンタルコーナー(自転車、釣り・トレッキング用品レンタル)、シャワー、更衣室、カフェ、休憩所、イベントスペースなどを備える。 また「アクティビティ体験メニュー」では、佐渡島で年間を通して楽しめるトレッキング、サイクリング、ダイビング、キャンプ、シーカヤック、釣りといったアクティビティを当日の予約でも気軽に楽しめるというもの。道具のフルレンタ
誰もが「部屋に欲しがる設備」1位は? 2位オートロック、3位温水洗浄便座
アットホームは2月14日、「不動産のプロが選ぶ! 『2021年下半期 問合せが多かった条件・設備』ランキング」を発表した。調査は2021年12月17～24日、「2021年7月以降、賃貸居住用物件を探しているお客さまの接客を担当したことがある」と回答した全国のアットホーム加盟店760店を対象にインターネットで行われた。 調査結果は以下の通り。まず「2021年7月以降、賃貸居住用物件を探しているお客さまの中で、多かった問合せ内容・条件を教えてください」と聞くと、ベストスリーは「毎月の家賃を下げたい」「通学先・通勤先の近くに引っ越したい」「ペット可物件に引っ越したい」だった。 2021年7月以降、賃貸居住用物件を探しているお客さまの中で、多かった問合せ内容・条件を教えてください 次に「2021年1月以降、賃貸居住用物件を探しているお客さまから、問合せが多かった・人気のあった設備等を教えてください
NTT東、顧客が撮影した店舗のデータを分析する「映像AIサービス」
東日本電信電話（NTT東日本）は2月15日、REIWAプロジェクトの一環として、同プロジェクトで推進している地域活性化を支えるネットワークを活用してユーザーのカメラ映像をAI（Artificial Intelligence：人工知能）で解析できる「映像AIサービス」、同サービスとあわせてDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を支援するサービスを2月28日より提供開始すると発表した。 REIWAプロジェクトとは同社の有するさまざまなアセットを活用して地域活性化を推進するプロジェクトを指す。地域の情報を地域エッジで効率的に収集、および分析し、それらをセキュアに流通させることで地域社会全体でデータを活用し地域活性化を支援するもの。 同社は以前より、ネットワークサービスで培ってきた技術力や運用ノウハウをAIやIoT（Internet of Things：モノのインターネット）などの新しい技
装丁やタイトルロゴなど、マンガのデザインにフォーカスした「漫画とデザイン展」
「漫画とデザイン展」が、2月28日から3月31日まで東京・グッドデザイン丸の内で開催される。 「漫画とデザイン展」は、マンガのストーリーやキャラクターではなく、装丁やタイトルロゴなどのデザイン面にフォーカスした企画展。日本デザイン振興会が主催・運営するGOOD DESIGN Marunouchiが2021年に初の企画展公募を実施し、審査の結果「漫画とデザイン展」が選出された。 会場ではタイトルロゴ、表紙や帯などの装丁にを中心に、デザイン工程すべてに携わるデザイナーにもスポットを当てた展示を展開。また「クレヨンしんちゃん」「進撃の巨人」「GANTZ」などのデザインコンセプトを紹介する「人気作の漫画デザイン」「ディープな漫画デザイン」のコーナー、戦前から現代までの「漫画デザインの歴史」を紹介するコーナー、表紙デザインの印刷を擬似体験できるスタンプラリー企画といった体験型の展示も行われる。 さら
エンリッション、インド工科大学内にスタートアップと投資家を繋ぐカフェをオープン
エンリッションはこのほど、インド工科大学ボンベイ校内に学生スタートアップを支援するカフェ「SHIRU STARTUP CAFE」をオープンした。ユニコーン起業家を輩出する同大と連携し、在学生及び卒業生のスタートアップと日本の個人投資家、ベンチャーキャピタル、コーポレートベンチャーキャピタルとのつながりを創るという。 起業のための活動拠点を創出 「SHIRU STARTUP」Webサイト インド工科大学は、インドの理系国立大学で、研究水準の高さは国際的にも認められている。現在、インドのユニコーン企業の約6割を同大卒業生が占めており、2021年には卒業生が創設した企業のうち、BrowserStack、BharatPe、Meeshoなどがユニコーン企業へと発展。また、多くの有望なスタートアップを輩出している大学でもある。 SHIRU STARTUPは、同大の在学生および卒業生のスタートアップと日
テレワーク導入企業の52％が「デメリットのほうが大きい」
帝国データバンクは2月10日、企業がテレワークで感じたメリット・デメリットに関するアンケートの結果を発表した。有効回答企業数は1,837社。 アンケートの結果、31.5％の企業がテレワークを実施しており、その52.1％がデメリットの方が多いと感じていることがわかったという。「テレワークを実施していない」と回答した企業は 61.5％となった。 規模別に見ると、大企業でテレワークを実施している企業は 46.0％となり、全体（31.5％）を上回った。一方で、中小企業は29.1％、うち小規模企業は19.8％と、それぞれ全体を下回っており、規模が小さくなるほどテレワークの実施率が低くなっていることが明らかになった。 「製造」と「非製造」で比較すると、業務上工場など現場での作業が多い「製造」でのテレワーク実施割合は「非製造」を 7.5ポイント下回った。なかでも、「飲食料品・飼料製造」のテレワーク実施率
ひとり情シス企業におけるテレワークの3つの壁とは？
ひとり情シス協会は2月10日、従業員50名から500名までの独立系、大手企業グループ会社系の日本国内の中堅中小企業を対象に「ひとり情シス実態調査」と「中堅企業IT投資動向調査」を実施。その分析結果に関する説明会をスプラッシュトップとの共催セミナーの中で開催した。 同調査は昨年の12月13日～12月31日に、インターネット調査およびスポンサー企業データベースパネル調査により、従業員50名から500名までの独立系、大手企業グループ系中堅企業のITの意思決定に関与する人を対象に行い、1,846名から回答を得た。 同協会によると、「ひとり情シス」とは、中堅中小企業において社内の情報システムを一人で担当している状態を指すという。国内には約4万社存在し、情シス担当がいないゼロ情シスも企業も14万社あるという。 ただ最近は、コロナ禍でテレワークを行う必要性もでてきているので、情シス担当者を増員していこう
多様なリスク要因から会社を守るための、危機管理ガイドブック
現代の企業は事業継続に損害及ぼす多様なリスク要因を抱えている。万一の場合にあっても事業の継続・早期復旧を図る――こうした体制作りを進める時に有用な、「危機管理ガイドブック」を紹介する。 東日本大震災以降、自然災害が頻発していることを背景に、多くの企業でBCP対策が取り組まれるようになった。ただ、事業継続を脅かしうるリスク要因は自然災害に限らない。右の図（クリックで拡大）は企業のリスクマップのイメージ図であるが、ざっと書き出しただけでも、現代の企業は事業継続に損害及ぼす多様なリスク要因を抱えていることがわかる。 非常時を想定した対策とマニュアルを整備することで万一の場合にあっても事業の継続・早期復旧を図る――こうした体制作りが急務だが、リスク要因の多様さから対応が追い付いていないという企業は少なくない。KDDIまとめてオフィスが公表する「危機管理ガイドブック」は、今述べた体制作りの足掛かりを
南谷有美の"ワーケーション"な毎日(67) ずっと暮らし続けられる場所に……糸魚川市の地域創造コミュニティ『根知未来会議』とは
昨年の秋にワーケーションで訪れた、新潟県糸魚川市。実はこの時、素敵な団体との出会いがありました。今回は、糸魚川市の根知地区で「胸を張ってずっと暮らし続けられる根知」を合い言葉に作られた『根知未来会議』の取り組みをご紹介します。 どの地域でも課題として挙げられる少子高齢化。糸魚川市・根知地区でも状況は深刻で、昭和35年に4,000人ほどだった人口が、平成27年には1,000人、このままの推移で計算すると、30年後には人口は250人まで減少し、高齢化率も70%を超えると予想されています。 多くの住民の方々が「このまま、のんびりと根知で暮らしていきたい」「自然に囲まれ、心豊かな暮らしを続けたい」「根知の豊かさに自信を持って暮らしたい」と望んでいるのにも関わらず、そのささやかな願いさえも揺るがすような現実が待っている……そんな根知地区を守っていくために立ち上がった団体が『根知未来会議』です。 6つ
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