いま人間が行っている仕事の多くが、飛躍的な発展を遂げているAI（人工知能）に取って代わられるだろうという話はよく聞く。この点について注目すべきは、学校や企業における「従来の優等生」が持つ資質や能力は、AIが最も得意とする領域であるということだ。 つまり人間は今後、その上流、すなわちそもそも解決すべき問題や目的を見つけることにシフトしていくべき。『入門『地頭力を鍛える』 32のキーワードで学ぶ思考法』（東洋経済新報社）の著者、細谷功氏は、そう主張している。 そのため本書には、そのような能力＝思考力を身に付けるための入り口としての機能を持たせているのだという。思考力とは「自分の頭で考える」ことであり、テキストのようなものはあってないようなもの。だが、自ら考えるためにも最低限の知識は必要となるからだ。 そこで、ここでは「思考」に関する32に及ぶキーワードを厳選し、それぞれの【WHAT】【WHY】

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相次ぐフードチェーン店の大量閉店、各社の事情 アメリカから黒船のごとく上陸して一時は日本でも熱狂的な支持を得たフードチェーン店の大量閉店が相次いでいます。最近ではバーガーキングが5～6月で23店舗を閉店することになりました。サンドイッチチェーン世界最大手のサブウェイも過去5年間で200店規模のお店を閉めています。一昔前にはあれほどの長蛇の列ができていたクリスピークリームドーナツも店舗戦略を改めて、新宿駅にあった1号店はすでに2017年で閉店しています。 3つのチェーンの閉店理由は、おのおのの特別な事情が背景にあります。しかし、一段掘り下げると、実は深層レベルではアメリカの有力チェーン店が克服しなければならない共通の問題が存在していたことが見えてきます。日本市場にはどのような落とし穴が潜んでいるのでしょうか。各社の事情を見ながら、有力チェーンの参入を妨げる魔物の正体を探っていきましょう。 バ

今年でバークシャー・ハサウェイの株主総会は51回目になりました。私が参加するのは3回目。これまでと大きく違うところは、ライブを含めた視聴ができるようになったことです。5月の1か月間視聴可能ということで、全部で約7時間にもなりますが、ぜひお時間を見つけて視聴することをおすすめします。 ネットで見られるのに今年も4万人が総会に出席したワケ バフェットによれば、世界中の企業家、投資家、若い人たちにバークシャーのことをよく知ってもらいたいという思いで始めたとのことです。今年はライブ視聴が可能になったことから、来場者の減少が見込まれましたが、結局は過去最高の昨年4万4000人に引けを取らない、約4万人が集まりました。 総会会場であるアリーナのエキシビション・ホールでは、バークシャー傘下企業のブースが設けられ、自社製品を展示・販売しています。たとえば下着販売のフルーツ・オブ・ルーム、スポーツ用品のブル

目に見えないキラキラを写し出す さらに、デジタル一眼カメラの醍醐味といえば「ボケ」。カメラのモードを「 A(Av)モード」にすると、Fと書かれた数字を設定することができます。これがボケ具合を変える場所で、数字が小さいほど背景がボケます。

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「昔に比べて、人付き合いが面倒くさく感じるな」 「朝起きると、体も気分も重くて、起き上がるのがしんどいな」 仕事に行けない、食事が取れない、誰とも話したくない……というほど深刻ではないけど、いつもの自分と比べるとどこかヘン。こんな感覚はありませんか？ これは「自己肯定感」が関係しているかもしれません。 「自己肯定感」とは端的に言えば、自分が自分であることに満足し、価値ある存在として受け入れられること。いわば私たちの人生の軸となるエネルギーです。ところが、自己肯定感には厄介な特徴があります。それは、状況によって高くなったり、低くなったりすることです。高くなる日もあれば、低くなったまましばらく停滞してしまうこともあります。 自己肯定感低下が招く「自動思考の罠」 アメリカで行われた心理学の研究によると、私たちは1日に6万回の思考を行っているそうですが、そのうちの約80%、約4万5000回は、ネガ

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ベトナム・ハノイでの米朝首脳会談が決裂したというニュースが日本に大きく伝えられると、それを静かに祝う音が首相官邸や外務省に響いた。その夜、目に見えて緊張がほぐれた様子のある外務省高官は簡潔だが含みのある意見を繰り返した。もうすでに広く波及した、「間違った合意をするのであれば何も合意しないほうがましだ」という意見だ。 米朝首脳による交渉決裂によって、日本は最悪の悪夢を回避することができた。その悪夢とは、アメリカが北朝鮮の非核化についてはほとんど進展しないような合意、そしてさらに最悪なこととして、長距離ミサイル計画に終止符を打たせる代わりに日本襲撃が可能な短距離弾道ミサイルは手付かずで残す、といった合意を北朝鮮と交わすことだ。 トランプ大統領が交渉の中で拉致問題を提起したという、まだ確証のない主張をコメントに付け加えた安倍晋三首相は、歓喜を抑えきれないようだった。 日本にとってはマイナス面も

厚生労働省の「毎月勤労統計調査」に対する不正調査の問題が、相変わらず国会で審議されている。問題の本質は、官僚が統計を操作してでも「賃金上昇」を演出しなければならなかったことだ。 なぜ、日本の賃金は上昇しないのか。周知のように、1990年代以降の日本の賃金はほとんど上昇してこなかった。バブル崩壊による景気後退の影響があったとはいえ、欧米の先進国と比較して日本の賃金が低迷を続けていることは明らかだ。その原因はどこにあるのか。 27年間で上昇した年収はわずか7万円？ 実際に、日本の賃金上昇の推移を見てみると、平成の30年間で上昇した賃金はわずかしかない。国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、1990年の平均給与は425万2000円（1年勤続者、以下同）。1990年以降、平均給与はしばらく上昇するのだが、1997年の467万3000円をピークに下がり始める。 その後、ずるずると下がり続けて、2

お金には「限界効用逓減の法則」が当てはまりません。具体的にいうと、例えばどんなに好きな食べ物でも、ある程度食べてお腹が膨らんだらもういらないと思うでしょう。どんなにお酒が好きな人だって、ウォッカを3本も空けたらもうお酒を見るのも嫌になるはず。 これが「限界効用の逓減」で、ある程度手に入れたら「満たされた」という感覚や「もうたくさん」という感覚になる。つまり充足することで欲望が減少するわけです。 ところがお金だけは違う。100万円を手に入れたら次は1000万円がほしいと思う。1000万円手に入れたら、今度は1億円がほしいと思う。欲望に際限がない、つまり「限界効用が逓減しない」のです。 これがお金の怖いところで、一種麻薬に似ています。どんどんエスカレートして、それがないと不安になり、けっして満ち足りるということがありません。 お金の欲求は際限なくエスカレートするもの 外交の世界では「情報を金で

しかし、世界4大陸30カ国で演奏をし、30年にわたって最大級の成功を収めている金管楽器アンサンブルグループ「ボストン・ブラス」の創設者で現役メンバーであるトランペット奏者ジェフ・コナーの場合、そもそもオーケストラ団員を目指すこともなく、初めから金管アンサンブルに自分の人生を捧げる決心をし、その実現のための「手段」として飽くなき営業活動を遂行してきた。 本記事では、冒頭の言葉のように、楽器の練習や演奏のリハーサル、多大なるエネルギーを要するコンサート活動の傍らでいかにして膨大な量の営業努力をこなすことができているのか、そのモチベーションとエネルギーの源泉に焦点を当てたい。 ジェフ・コナーの成功譚 ジェフ・コナーは、故レナード・バーンスタインが携わったことでご存じの方も多いタングルウッド音楽祭において、金管アンサンブルというジャンルの先駆者である「エンパイア・ブラス」というグループの演奏に接し

ファイナンシャルプランナーの花輪陽子です。シンガポールで超富裕層と言われるお金持ちと接していると、お金を大切に扱うことはもちろん、それ以上に大切にしているものがあることに気づきます。彼らがお金以上に大切にしていることに、「時間」があります。「時は金なり」という格言がありますが、時間を有効活用できれば、少ない時間でお金を効率的に作れるからでしょう。 テレビなどで人気の専門家に話を聞く場合、「1分いくら」と自分の時間を高く設定している人もいます。その時間を使って他の仕事をしたら稼げる利益を機会費用と言います。彼らは限りあるお金や人材をどうやって配分すれば、利益を最大化できるかをよく考えているのです。 時間を取られる「急な仕事」が少ない 海外では有名な弁護士や公認会計士などに相談をする場合、1時間の最低単価が5万円以上する場合もあります。その資格を取る労力、10年以上の実務経験など、その人がこれ

田中：でも、時代は変わっても、「40代ならひとかどの人物でなければならない」という周囲の期待は、『笑ゥせぇるすまん』の頼母さんの頃と同じだと思うんです。そして、頼りにされるばかりで、僕らが頼るものがないという図式も変わっていません。 山田：言われてみればそうかもしれませんね。 田中：たとえば、2017年に発表された村上春樹の『騎士団長殺し』の中にも、36歳の画家の主人公が、次にように語る場面があります。 “私は36歳になっていた。そろそろ40歳に手が届こうとしている。40歳になるまでに、なんとか画家として自分固有の作品世界を確保しなくてはならない。私はずっとそう感じていた。40歳という年齢は人にとってひとつの分水嶺なのだ。そこを越えたら、人はもう前と同じではいられない。それまでにまだあと4年ある。しかし4年なんてあっという間に過ぎてしまうだろう。（村上春樹『騎士団長殺し』新潮社、2017年

日本株は再び上昇するのでしょうか。11月はアメリカの長期金利の上昇や米中貿易戦争による景気減速懸念などで世界的な株安が起こりました。12月1日に行われた米中首脳会談が無難に通過したことで、相場もようやく落ち着きを取り戻しつつあるようです。 昨今の株式市場は、頻繁に乱高下を繰り返すので、投資を始めるタイミングは一段と難しくなってきたかもしれません。しかし、このようにマーケットが荒れ気味だからこそ、個人投資家は「どのようにリスク管理していけばいいのか？」を真剣に考えるべきです。早速みなさんといっしょに考えていきたいと思います。 「20代で600万円溶かした経験」から言えること 2013年から本格的に始まったアベノミクス相場の前に大きく下落した相場と言えば、「東日本大震災」後の暴落（2011年3月）が挙げられそうです。実は私自身もかなりの損害を被りました。適切にロスカット（損切り）を行えず、あっ

金儲けとしての自己啓発ビジネス 自己を高めていく行為は、そもそも批判されるべきではない。仕事のスキルを高めて、ビジネスパーソンとして価値を上げていくのは望ましい。 私はサプライチェーン、調達物流といった、専門的でニッチな領域を主としたコンサルティングに従業している。拙著『「これ調べといて」に困らない情報収集術』（ディスカバー・トゥエンティワン）でその手法の一部を解説しているが、専門講座やコンサルティングの現場では、もちろんデータや細かな計算を元にする。知識や経験をつけるほど仕事がうまく回るのは間違いなく、それを特に若い受講者には伝える。 ただ、市場調査や支出分析などは多くの時間を要する作業だ。クライアントも大人だから、数値が間違っていても怒りはしない。次の仕事がこなくなるだけだ。 一方、コンサルティングや講師をやっていると、同業者から真意とも皮肉ともわからない”助言”をもらう。「そうやって

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たとえば、商品開発における商品企画部門と商品開発部門の考え、意見は全体的には顧客に選ばれる商品を品質良く完成する、売れる商品、使ってもらえる商品を一致団結して開発するという双方の共通利益として合致します。 ところが、細部では非常に対立しやすいという性質を持っています。商品企画部門は使いやすい商品機能を短い期間で開発して市場投入してほしいと主張し、商品開発部門側は企画部門の要望をすべて聞いていられないし、短い期間では無理である、と利益が対立する構造になります。 社内調整の3ステップ では、この自然発生的なコンフリクトを解消するにはどうすればいいのでしょうか？ そもそも利害対立が発生しないように最初から利害調整しておけばいいのです。答えは簡単ですが、実践するのは容易ではありません。 各部門の立場の違いによる自然発生した利害対立を調整し、利害衝突を乗り越えて関係者全体の共通利益を最適化しなければ