フランス北西部カンで、抗菌せっけんを使って手を洗う方法を子どもに教える女性（2009年8月28日撮影、資料写真）。(c)AFP/MYCHELE DANIAU 【9月4日 AFP】米食品医薬品局（FDA）は2日、19種類の殺菌剤を含有する抗菌せっけんなどの販売を禁止すると発表した。通常のせっけんと比べて優れた殺菌効果があるとは言えず、健康に悪影響を及ぼすリスクがあると警告している。 19種類の殺菌剤のうちトリクロサンとトリクロカルバンは抗菌効果をうたう固形せっけんや液体せっけんに広く使用されているが、免疫系に打撃を与える恐れがあるという。 FDA医薬品部のジャネット・ウッドコック（Janet Woodcock）氏は、「抗菌せっけんには細菌増殖を防ぐ効果があると消費者は考えているかも知れないが、通常のせっけんと水で洗うよりも有効であることを裏付ける科学的根拠はない」と明言した。その上で「殺菌剤

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梅毒に感染する人が近年、急増している。特に女性は、２０１５年では前年の２倍に増えた。妊娠と時期が重なれば、赤ちゃんに感染して先天的な梅毒になる恐れもある。厚生労働省は予防を呼びかけている。 梅毒は、「梅毒トレポネーマ」という細菌による感染症で、主に性行為で広がる。性器や唇などにしこり、ただれが起き、進行すると全身に赤い発疹ができる。重症化すると、まひなどを起こすこともある。 国立感染症研究所（感染研）のデータによると、日本の感染者は１９４８年には２２万人近かったのが、治療薬の開発などで激減。９０年代以降は１千人を下回り、ほぼ横ばいが続いていた。しかし、２０１０年から増加傾向に転じ、昨年は２６００人を超えた。 中でも女性の増加が目立つ。１５年１０月時点では前年同期比の２倍の５７４人にのぼった。このうち７６％を１５～３５歳が占めている。 若い女性に感染が増えると、妊娠している場合、胎盤

結婚や出産などを機に退職した「潜在看護師」の復職を後押しする相模原市病院協会（黒河内三郎会長）の取り組みが、効果を上げている。２０１４年度から開催した研修会や就職相談会にはこれまで計９２人が参加し、１５人が市内の病院に就職した。同協会は「今後も継続的に潜在看護師の復職支援に取り組みたい」と意気込んでいる。 厚生労働省の「看護職員需給見通し」によると、県内における１４年の看護職員（看護師、准看護師、保健師、助産師）の需要は約８万９千人。これに対し就業者数は約７万５千人と、約１万４千人が不足。人口１０万人当たりの就業看護職員数は全国で２番目に少ない約８３１人となっている。少子化が進む中、即戦力ともなる潜在看護師への期待は高まり、各地で復職に向けた相談会などが開かれている。 相模原市病院協会の研修会では中堅以上の現職看護師が助言・指導に当たり、採血や静脈注射などの実技研修プログラムを実施。就

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日本人の死因のトップはがんです。2014年の死亡人数のデータを見ると、がん36万7943人、心疾患19万6760人、肺炎11万9566人、脳血管障害11万4118人となっています。 マスコミなどでよく使われる表現ですが、日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで死亡するともいわれています。 がん検診ごとの得意・不得意が分かる図はこちら（JBpressのサイトに飛びます） 　早期の胃がんのほとんどは、治すことができます。初期の胃がんであれば、開腹手術をせずに内視鏡で切除できるケースもあるのです。がんは早期発見・早期治療で治せる実例といえます。 ただし、がん検診には受けるべき検診と受けなくてもよい検診があります。どのような検診だと、がんを早期発見できるのでしょうか？　 ■　早期発見すればがんは完治できる がん検診で見つけられるがんは、3つに分類されます。まず、がんのように見えるが

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2013年5月、ハリウッドを代表する人気女優アンジェリーナ・ジョリーさんが、将来の乳がんの発症リスクを低減させる目的で両乳房を切除したことを発表し、日本でも大きなニュースとなりました。アンジェリーナさんは、母が50代で卵巣がんにより亡くなり、祖母と叔母を乳がんと卵巣がんで亡くすという悲しい経験をしていることから、発病をしていない健康な乳房を切除するという決断を下しました。 アンジェリーナさん自身の体験を公表した背景には、遺伝性の乳がんや卵巣がんになる可能性について遺伝子検査を受けるという選択肢があることや、仮に検査結果が陽性でも、発症の可能性を低くするための選択肢が存在するということを、「がん家系」などで同じ不安を抱える世界の人々に知ってもらいたいという願いがあったものと思われます。 遺伝子検査は、その人の持っている遺伝子を調べることで、その人にあった病気の予防や治療につなげる目的で行われ

近年、国内における子宮頸がんの発症者は約15,000人/年となっており、約3,500人が亡くなっています。20歳代～30歳代の若い世代における発症者数はこの10年で2倍となりました。特に仕事、結婚、妊娠、出産など、女性にとって転換期となる20代後半から30歳代後半における発症者が急増しており、この世代の婦人科のがんとしては罹患率が最も高くなっています。 従来、子宮頸がん検診の公費負担は「30歳以上」を対象としていましたが、2005年に「20歳以上」と引き下げられたのは、子宮頸がんが20代の女性に増えていることに対する厚生労働省や医療関係者の危機感の表れとも言えるでしょう。 子宮頸がんの原因はHPV（ヒトパピローマウイルス）の持続感染です。HPVと子宮頸がんの発症の関係を証明したツア・ハウゼン博士（ドイツ）は、この功績によりノーベル医学・生理学賞を受賞しました（2008年）。 HPVは100

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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン はじめに 医療崩壊が叫ばれる昨今。これまでの日本の医療政策は、主に、厚生労働省と日本医師会の間の駆け引きを軸に決定されてきました。一方、医療を受ける国民は、その議論には十分に参加できず、蚊帳の外に置かれてきたのが現実です。 こうなってしまった最大の理由が、医師と、医療を受ける一般国民の“情報の非対称性”にあることは間違いありません。医療は細分化が進み、深い医学的知識と、積み重ねられてきた経験により提供されています。その結果、医師においても、専門分野外については詳しい知識を持っていないという例が珍しくありません。 私は、医療に関する知識が広く社会に浸透することが、医療崩壊を救う第一歩になると考えています。しかし、“情報の非対称性”が大きな壁とし

上手に悩むとラクになる夏休みの宿題、ラストスパートは子どものタイプ別作戦で(2019/8/23) ここ福岡では夏休みも終盤戦です。皆様の地域ではいかがですか？ このコラムでは７月から３回にわたり、子どもの夏休みの宿題を計画的に進めるひ…[続きを読む] 再発の乳がん細胞に「弱点」　増殖促す分子をたたけ[ニュース・フォーカス](2019/8/22) 流行続く風疹、対策の見直しを　患者会が厚労省に要望[ニュース・フォーカス](2019/8/22) 「車いすだけが不便？」大学生の声でエレベーター設置[ニュース・フォーカス](2019/8/22)  息が苦しい…診断は「遺伝性の難病」　悩んだ結婚と出産[ニュース・フォーカス](2019/8/22)  北海道がギャンブル依存症を調査　相談の半数は家族から[ニュース・フォーカス](2019/8/23) 福島の妊産婦調査、終了検討　原発事故の影響なしと