東北大図書館が「狩野文庫」デジタル化 江戸学の宝庫、第１弾２３２点を公開 | 河北新報オンラインニュース
東北大付属図書館は、所蔵する「狩野文庫」の資料約２万点をデジタル公開する。明治期の思想家・教育者狩野亨吉（かのうこうきち）の旧蔵書で、９月２４日に第１弾として江戸期を中心とした古典籍２３２点をネット上で閲覧できるようにした。文庫は「江戸学の宝庫」として国内外の研究者から注目を集めており、デジタル化で閲覧希望者の利便性を高める。 国文学研究資料館（東京）が運営するウェブサイト「新日本古典籍総合データベース」で公開する。江戸期の季節行事の供え物を描いた「四季献立式」、徳川吉宗の命で編さんされたとされる刀剣カタログ「名物刀剣記」などを画像ファイルで閲覧できる。 狩野は現在の大館市に生まれ、旧制一高校長などを務めた。旧蔵書は文学や哲学、自然科学など幅広い分野に及び、「古典の百科全書」とも称される。所蔵する東北大図書館には各地から研究者らが訪れていた。 デジタル化によって、資料の文字を拡大して読むこ
＜福島第１＞廃炉プラン「石棺」に初めて言及 | 河北新報オンラインニュース
＜福島第１＞廃炉プラン「石棺」に初めて言及 原子力損害賠償・廃炉等支援機構は１３日、東京電力福島第１原発事故の廃炉作業の新たな「戦略プラン」を公表した。これまでは溶け落ちた核燃料（燃料デブリ）の取り出し方法を一つに絞り込む方針だったが、燃料のある場所に応じて複数の工法を組み合わせる可能性が高まった。燃料を取り出さずに建屋をコンクリートで覆う「石棺」に初めて言及した。 工法を組み合わせるのは、原子炉内の調査・分析が進んだ結果、溶けた燃料が圧力容器の底や、さらに下の格納容器の底に散在し、１工法で取りきるのは難しそうなことが分かってきたため。 政府の廃炉工程表では、２０２１年の溶融燃料取り出し開始を目指し１７年夏ごろに号機ごとの対応を決める予定で、今後具体的な工法を検討する。 昨年の戦略プランは（１）格納容器に水を満たして上部から取り出す「冠水工法」（２）水を張らない「気中工法」で上部から
＜福島第１＞石棺言及に知事「容認できない」 | 河北新報オンラインニュース
原子力損害賠償・廃炉等支援機構が東京電力福島第１原発の廃炉に向けた戦略プランで、溶融燃料を取り出さず建屋をコンクリートで覆う「石棺」に初めて言及したことを受け、内堀雅雄福島県知事は１５日、「到底容認できない」と政府に抗議した。政府の指示を受けた機構は、プランの表現を近く修正する方針を示した。 内堀知事が経済産業省を訪れ、高木陽介副大臣と面会。内堀知事は「（石棺への言及は）あり得ない。県民は大きなショックを受けている。石棺という言葉は、福島の再生や住民帰還、風評の払拭（ふっしょく）などを諦めるのと同義語だ」と訴えた。 高木氏は「石棺で処理をする考えは一切ない」と強調。機構の戦略プランが、石棺の問題点を指摘する内容だったことを釈明しつつ、「福島県民が『石棺』の２文字を見て驚くのは当然。不安を払拭するため、国もしっかり取り組む」と語り、機構に記述の訂正を求めたことを明らかにした。 内堀知事
＜緊デジ＞電子化書籍一部が未配信 改善要求 | 河北新報オンラインニュース
＜緊デジ＞電子化書籍一部が未配信 改善要求 東日本大震災の復興予算を使って書籍を電子化した「コンテンツ緊急電子化事業」＝？＝が本来の事業目的と異なっている問題で、会計検査院は２日、電子化された書籍１６８７冊が配信できていないとして、事業を管轄する経済産業省に対し、改善処置要求を出した。 検査院は「配信可能な状態にすることが事業本来の姿だ」などと判断した。 事業は受託団体の日本出版インフラセンター（ＪＰＯ、東京）が出版社の申請を受け付け、２０１２年度に書籍６万４８３３冊を電子化した。総事業費は約２０億円で、うち約１０億円は経産省が復興予算として計上した。 河北新報社の報道を受け、検査院は昨年１２月にＪＰＯ、ことし２月に経産省をそれぞれ実地検査。２月時点で配信状況が把握できた１万８４６３冊のうち２３７６冊が配信されていなかった。この中で出版社が配信の準備などをしていた６８９冊を除くと、配
被災地の復興支援事業書籍電子化 東北関連わずか３．５％ | 河北新報オンラインニュース
東日本大震災の復興予算により、中小出版社や東北に関する書籍を電子化する「コンテンツ緊急電子化事業」で、受託団体の日本出版インフラセンター（ＪＰＯ、東京）が電子化したとする書籍のうち、大手出版社の作品が７割近くを占め、東北関連本も全体の３．５％にすぎないことが４日、関係者への取材で分かった。出版関係者は「本来の事業目的と懸け離れており、復興予算を使う意味が全くない」と憤っている。 ＪＰＯは事業で電子化した書籍６万４８３３冊のタイトルだけをホームページ（ＨＰ）で公表している。関係者によると、このうち少なくとも４万冊は大手出版社の漫画本や小説といった書籍だという。 ＪＰＯの資料では、事業目的は「被災地域において、中小出版社の東北関連書籍をはじめとする書籍などの電子化の補助」をうたう。 出版関係者は「大手出版社は自力で書籍を電子化する技術や資金を持ち、補助対象になる必要はない」と指摘する。
河北新報 東北のニュース／津波で流失「沿岸郷土資料足りぬ」宮城県図書館が収集仲介
津波で流失「沿岸郷土資料足りぬ」宮城県図書館が収集仲介 津波被災地の図書館・図書室に配分される予定の地域資料＝仙台市泉区の宮城県図書館 宮城県図書館（仙台市泉区）は、東日本大震災で被災した沿岸部の図書館・図書室の本格復旧に向け、不用になった町史や郡史などの地域資料の提供を呼び掛けている。地域資料の多くは非売品のため、県図書館が広く収集して仲介役となり、必要とする図書館・図書室に送る。 南三陸町や女川町など宮城県内の図書館や図書室は、震災の津波で流失するなど大きな被害を受けた。 震災から２年が過ぎ、施設や図書の寄贈を受け図書の貸し出しを再開した施設がある一方、司書らから「地域で大事な郷土資料が足りない」との声も出ていた。 県図書館は昨年秋、地域資料の再整備に向けた支援に着手した。「貸し出しも大切だが、図書館本来の業務は地域資料を収集、整理、保存すること。整備して利活用してもらってこそ図
河北新報 東北のニュース／おもちゃ図書館が４ヵ月ぶり再開 南三陸
おもちゃ図書館が４ヵ月ぶり再開 南三陸 おもちゃで遊ぶ子どもやボランティア＝２５日、南三陸町入谷 南三陸町志津川で遊びや余暇活動を通じて障害者の自立を支援してきたボランティア団体「おもちゃの図書館・いそひよ」（鈴木清美代表）が２５日、同町入谷に場所を移し、東日本大震災前の２月末以来約４カ月ぶりに活動を再開した。 障害者や家族、ボランティアら約４０人が参加し、全国から贈られたおもちゃで遊んだり、交流したりして楽しんだ。 長男浩平君（７）と参加した同町歌津の主婦菅野たえ子さん（４１）は「息子は震災後、環境の変化に敏感になっていたが、みんなと再会し、以前と同じように遊ぶことができてうれしそうだった」と話した。 「いそひよ」は１９９５年１０月に設立され、６～２２歳の障害者や家族が月２回活動してきた。津波で活動場所だった地区集会所やおもちゃが流されたが、全国のおもちゃ図書館や町内の福祉作業所の
河北新報 東北のニュース／歴史資料散逸させぬ 仙台のＮＰＯが現地調査
歴史資料散逸させぬ 仙台のＮＰＯが現地調査 被災した旧家の土蔵から、古文書を運び出す宮城歴史資料保全ネットワークのスタッフ＝８日、石巻市 震災による歴史資料の散逸を防ごうと、古文書や文化財の保存に取り組むＮＰＯ法人「宮城歴史資料保全ネットワーク」（仙台市）の現地調査が始まった。８日には、津波で損壊した石巻市の旧家の土蔵から古文書を運び出した。 ネットワークの歴史研究者ら１１人が訪れたのは、かつて回船問屋を営んでいた石巻市門脇町の本間家。１８９７（明治３０）年築造で、母屋と倉庫が津波で倒壊した。外壁の一部が崩れながらも唯一残った土蔵の２階に、江戸との交易記録など古文書が多数残っていた。 研究者らは、土蔵にあった江戸後期―大正期ごろの史料数千点を分類し、保存先となる多賀城市の東北歴史博物館に運んだ。 これまでもネットワークの調査に協力してきた当主の本間英一さん（６２）は「土蔵も解体せざる
河北新報 東北のニュース／公文書 容易に管理 電子システム 県が新年度から稼働へ
公文書 容易に管理 電子システム 県が新年度から稼働へ 山形県は新年度、職員が作成した公文書の概要や所在を容易に把握できる電子システムを稼働させる。行政文書を「民主主義の根幹を支える国民共有の知的資源」と位置付ける公文書管理法が４月に施行され、自治体にも公文書の適切な管理を求める努力規定が発効するのに対応する。 システムは、職員がさまざまな政策を進める際に作る「起案書」の作成も支援する。従来は職員のパソコンに文書のデータを保存していたが、県庁のサーバーに一括管理し、一覧表の作成などを容易にする。 県の意思決定が済み、決裁を経た公文書には番号が付けられる。従来は各部署が番号を紙の台帳やパソコンソフトなどでばらばらに管理し、そもそも県全体で公文書作成件数がどのくらいあるのかも定かでなかった。 現行の情報公開制度でも、開示請求があれば対応する公文書の存在は明らかにしてきたが、どのような公文
河北新報 東北のニュース／宮城県図書館の“魂”移管 専門家ら「再考を」
宮城県図書館の“魂”移管 専門家ら「再考を」 宮城県図書館（仙台市泉区）所蔵の古地図や古書など１１万点が、県施設の東北歴史博物館（多賀城市）に移管され、その中に同図書館発祥時からの蔵書である「青柳文庫」「養賢堂文庫」が含まれることが分かった。専門家や利用者から「県図書館の根幹に関わる」「より広い議論が必要だ」と再考を求める声が上がっている。 博物館に移管されるのは「坤輿（こんよ）万国全図」「仙台城絵図」などの歴史資料や、和漢の古書など約１１万１５００点。日本最初の公共図書館とされる青柳文庫の蔵書４６７点、仙台藩校・養賢堂の蔵書２６３点、戦後収蔵した伊達文庫４１７０点など、「特殊文庫」と呼ばれる県図書館ならではのコレクションが約３万９０００点含まれる。 県教委生涯学習課によると、移管の対象は「国や県指定の文化財と、今後の文化財指定が見込まれる貴重な資料」。移管の理由として（１）専門の学芸
河北新報 コルネット 社説 電子書籍元年／読書文化の向上目指して
「電子書籍元年」と振り返る一年になった。５月に米アップルの端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」が日本上陸し、先ごろソニーとシャープが同時に新端末を発売した。日本ではインターネット経由で入手できる書籍はまだ少ないが、来年以降、新たな市場の拡大が予想される。 これまでのところ電子書籍サービスは家電メーカーや通信会社の主導で進んでいるが、出版や印刷・流通業界を巻き込んだビジネスモデルを構築してほしい。読書文化を向上させるよう、著作者の権利保護と読者本位の市場づくりを急ぎたい。 電子書籍は、本の内容をデジタル化し、パソコンや専用端末で読む仕組みだ。米国では２００７年にオンライン小売りのアマゾン・コムが専用端末を発売し市場が急拡大し、ｉＰａｄの爆発的人気で日本でも一気に認知度が高まった。来年はインターネット検索大手の米グーグルも日本での販売サービスを開始する予定だ。 米国では今年、電子書籍の販売が前
河北新報 東北のニュース／「ブログやＣＭにどうぞ」 県職員自ら名所や特産品を映像化
「ブログやＣＭにどうぞ」 県職員自ら名所や特産品を映像化 青森県職員が撮影した「あおもり映像素材ライブラリー」 青森県職員が自ら撮影した県内の名所や特産品などの映像を自由に利用できる「あおもり映像コンテンツ・プロモーション事業」で、県は映像の公開を始めた。本年度内に約１２０のテーマの公開を目指しており、県は「映像を利用してもらい、県の魅力を効果的にＰＲしたい」としている。 公開中の映像は奥入瀬渓流（青森県十和田市）、太宰治の生家「斜陽館」（五所川原市）、ニンニクの収穫風景（田子町）、日本海側の夕日（深浦町）、東北新幹線新型車両Ｅ５系「はやぶさ」など２４テーマの約５００本。 県広報広聴課の山本章さん（４０）ら職員３人が今年４月から県内各地で撮影を続けている。一つのテーマごとに１０本前後を撮影し、１本の収録時間の目安は３０秒。映像には県のロゴマークが入っている。 「あおもり映像素材ライブ
河北新報／河北抄：大学もある人口２５万人のラレド市は、米国最大の本屋のない街
つい１週間前、米南部の都市で唯一の書店が閉店した。大学もある人口２５万人のラレド市は、米国最大の本屋のない街となった。 子どもたちの活字離れや学力低下を招きかねないとして、教師、保護者らが存続運動を展開したが実らなかった。市民にとって最寄りの本屋は、北へ約２４０キロも離れた街の店になってしまった。 米国では、小型書店が次々に姿を消しているという。出版不況に、インターネット書店の隆盛、電子書籍端末の普及が追い打ちをかけている。 巨大ネット書店アマゾンは、米国の電子書籍端末市場をソニーと二分する。端末「キンドル」日本語版の発売も間近とみられる。 米国で新刊単行本デジタル版は１０ドル（約９００円）程度。印刷版の半額以下という。端末は２万円以上するものの、ネットから書籍をダウンロードすればいいだけの簡便さが受けているようだ。 仙台でも、２００７年の宝文堂など地元書店、古書店の閉店が相次ぐ
河北新報 東北のニュース／「まんが図書館」開設 中心街の活性化目指す 野辺地
青森県野辺地町の中心市街地を活性化しようと、地元の商店主や町でつくる「空き店舗対策実行委員会」が、同町野辺地の空き店舗に「まんが図書館」を開設した。現在は土日曜日限定の開館で、同委員会は「今後は平日も開館し、もっとにぎわいを生み出したい」と張り切っている。 まんが図書館は昨年１１月中旬にオープンした。町役場に近く、広さは約５０平方メートル。同委員会が地元商店主と協力し、１０年ほど使われていなかった元酒店の空き店舗を約１カ月かけて改修した。 収蔵する漫画本は約５５００冊。福島県矢祭町の「もったいない図書館」をヒントに町民からの寄付で集めた。開館時間は土曜と日曜の午前１０時から午後５時まで。利用は無料で、子どもたちを中心に１日約３０人が訪れている。 図書館を開設したきっかけは、同町中心部の空洞化だ。町役場近くの本町商店街には約２０年前、４０〜５０店が軒を連ねていたが、不況や大型商業施設の
河北新報 コルネット 社説 図書館整備／読書環境の充実は不可欠
全国の国公私立図書館が３千館を超えた。活字離れ、本離れと言われながらも、図書館は着実な歩みを進めてきた。変化の著しい情報社会の下、国民の知的欲求に応える施設としての役割は重みを増している。 文部科学省が今回発表した社会教育調査は、３年に１度行われている。平成の大合併が一段落して以降、公共施設の配置や住民サービスがどう変わったかを知る手掛かりにもなる。施設増に加え、利用状況も全般に上向きだったことは、図書館行政の底堅さを示している。 調査が始まった１９５５年度の館数は７４２だった。その前年の全国図書館大会で「図書館の自由に関する宣言」が採択され、図書館は市民の「知る自由」を保障するための施設と位置付けられている。 現在は３１００館余で、１都道府県当たりの平均だと６７館になるが、決して十分な数ではない。人口１０万人当たりの数で見ると、日本は２．５館ほど。先進国中、最低レベルだ。２０館を超
河北新報 東北のニュース／政治や経済も分かりやすく 東北大サイエンスカフェ文系版
東北大の文系分野の教授らが研究内容を分かりやすく解説する「東北大学リベラルアーツサロン」が２０日、開講する。理科系の教授らが実施している「サイエンスカフェ」の文系版と位置付け、政治や経済、教育などをテーマに「学びの場」をつくる。 総合大学として、文系の学問も広く紹介していこうと東北大が企画した。２カ月に１回、仙台市青葉区の東北大付属図書館か、せんだいメディアテークで開催する。本年度は１１月から来年３月にかけて３回実施する。 ２０日の１回目は、付属図書館で、東北アジア研究センターの明日香寿川教授（環境エネルギー政策論）が「地球温暖化問題をめぐる政治と経済」をテーマに講演する。温暖化と密接にかかわる安全保障や資源分配などの政治・経済問題を解説する。 ２回目は来年１月２２日、せんだいメディアテークで開く。講師は大学院教育情報学研究部の北村勝朗教授（教授学習心理学）で、「才能を伸ばすコーチン
河北新報 東北のニュース／桑折・２月閉店の「カフェ図書」 町民加わり再出発
福島県桑折町中心部で今年２月末まで、喫茶店と図書館を組み合わせた「カフェ図書―ｐｌａｔ（プラット）」を運営した東北大の学生サークル「都市・まちづくり研究会」が２１日、店名を「まゆたま」に改めて旧店近くの桑折町北町に再オープンさせる。プレハブ小屋を活用した旧店から引っ越し、金物屋だった空き店舗に店を構えた。町民にも運営委員になってもらい、町全体を巻き込んだ運営を目指す。 カフェ図書は、誰でも気軽に入れる場所を町中心部につくろうと始まった。家具と本は町民から譲り受け、研究会手作りのプリンやクッキーを提供。約４０００冊の蔵書を備え、昨年１０月の開店から営業した４カ月半の間に約１１００人が訪れたが、店舗の契約上の理由で閉店した。 研究会の代表で都市・建築学を専攻する苅谷智大さん（２３）＝東北大大学院工学研究科１年＝は「応援してくれる人もいたが、カフェ図書のことを知らない町民が多かった」と経緯を
河北新報 東北のニュース／仙台文化同盟発足、１１施設が「加盟」 知的資源を横断的活用
仙台市内の１１カ所の文化施設が連携し、共同事業体「仙台宮城ミュージアムアライアンス（ＳＭＭＡ）」を発足させた。領域・分野を横断したイベントを企画したり、共通のホームページ（ＨＰ）やパンフレットで情報発信したりする。地域の貴重な文化資源を総合的に生かす試みだ。 イベントの第１弾は、施設の学芸員や研究者による全５回の「クロストーク」。「市天文台・市博物館」「せんだいメディアテーク・東北大総合学術博物館」などの組み合わせで、知の世界を紹介する。 クロストーク第１回として、市八木山動物公園と市科学館による「アフリカゾウを見験楽学（けんけんがくがく）！」を１２日、太白区の動物公園で開く。生きたゾウと全身骨格標本の写真を見比べ、ゾウの生態と進化を探る。 市科学館の斎藤弘明指導主事は「２施設が持つ資源を活用する画期的な取り組みだ。科学館で骨の標本を見てもらうきっかけになればうれしい」と話す。 Ｈ
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「復興は途上」と被災３県知事 原発事故の風化などに強い懸念 | 河北新報オンラインニュース
忘年会へ…音痴は直せる！克服法で特許取得 | 河北新報オンラインニュース