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携帯各キャリアは現在、30~40機種の端末を販売しているが、そのうちの10機種ほどがスマートフォンになってきている。NTTドコモの2011年夏モデルの例でいえば、全18機種中9機種がスマートフォンだ。しかも、そのうちの8機種がAndroidで、ほんのちょっと前までは、スマートフォンといえばiPhoneしかなかったのが、いまやAndroidのオンパレードである。 そのAndroid関係のイベント(日本Androidの会主催の「Android Bazaar and Conference 2011 Summer」)に、参加させていただいた。きっかけは、同イベントの事務局長である平出 心さんとお話ししていたときに、「いまAndroidってやばいんじゃないか?」と言ってしまったことだった。 「やばいんじゃないか?」といっても、否定的な意味はない。Androidがいま、誰も経験していない領域に入りつつ
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年7月11日、所有携帯情報端末や、その端末を利用したオンライン上でのサイト閲覧など傾向に関する調査報告を発表した。それによると調査母体においては、全体比で35%の人がiPhoneやAndroidなどのスマートフォンを保有していることが分かった(【アメリカの35%はスマートフォン持ち、8%は「ネットアクセスのメイン機種」】)。今回は具体的にどのような層がどれだけの保有率なのか、主要区分別の普及率の違いを見て行くことにする(【発表リリース】)。 調査要項は先行する記事【アメリカの35%はスマートフォン持ち、8%は「ネットアクセスのメイン機種」】で解説している。 今調査母体にiPhoneやAndroid、Blackberryなどのスマートフォンを保有しているか否かを聞いたところ、回答者全体比(携帯情報端末保有者比やインターネット
コムスコア、モバイル利用に関する包括調査データベース「モビレンズ」による最新傾向を発表 モバイル利用者のデモグラフィック(属性)ごとの詳細動向の可視化、分析および最適化をさらに推進 2011年2月25日 - コムスコア・ジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 西谷大蔵、以下コムスコア)は、自社のモバイル利用に関する包括調査データベース、「コムスコア・モビレンズ」を使用した、最新の市場傾向を調査いたしましたので、その一部を以下の通り報告いたします。 それによると、昨今注目を集め始めたスマートフォン群のシェアが、対9月データより1.3%上昇し、これまでの一般的携帯電話の利用傾向を覆しつつある内容となっていることがわかりました。
モバイルマーケティング・ジャパンは6月16日、モバイルモニター会員を対象とした「震災時のメディア利用」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は4月30日から5月2日。 東日本大震災の時に最も役立った情報源が何であったのかを聞いたところ、71.9%がテレビ番組、10.8%がラジオと答えた。一方でソーシャルネットワーキングサービス(SNS)が役立ったと回答した人はわずか5.0%にとどまった。 また、震災後にTwitterを利用し始めた人は8.6%、Facebookを利用し始めた人は1.5%だった。 調査対象は全国のモバイルモニター会員278人。年代は10代7.2%、20代29.9%、30代30.9%、40代24.1%、50代以上7.9%。性別は女性68.7%、男性31.3%。
「消費動向調査」そのものの解説や「世帯」の区分、「普及率」の定義についてはまとめ記事【定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)】で説明されている。そちらで確認をしてほしい。 まず最初には「カラーテレビ」について。相変わらずテレビの普及率は100%に近い。 有意値の確認ができた1966年にはわずか0.3%だった普及率も急カーブを描いて伸び、1972年には61.1%と半数を突破。1975年には90.3%と「10世帯のうち9世帯までがカラーテレビを保有」の状態となった。以降、98-99%をキープしつつ現在に至る。 続いてカラーテレビをもう少し詳しく確認してみる。データ上には「ブラウン管カラーテレビ」と「薄型(液晶、プラズマなど)カラーテレビ」の2区分について、それぞれ普及率が載っている。2005年以降のデータしかないのでやや雑なグラフになるが、薄型テレビの急速な普及率の高まり
映像ソフト(ビデオソフト、DVDやBD(ブルーレイディスク))業界に関する動向を推し量れる、【日本映像ソフト協会】が毎年発表している市場調査情報「ビデオソフト市場規模及びユーザー動向調査」には、多種多様なデータが盛り込まれている。今回はその中から、直近の2010年におけるビデオソフトのレンタル動向を中心にデータをグラフ化し、状況を眺めて行くことにする。同業界の動向の一端を推し量れるはずだ(【ビデオソフト市場規模及びユーザー動向調査 2010(PDF)】)。 今調査は2011年1月にインターネット経由で2010年に関する動向を16歳-69歳の男女に対して尋ねたもので、有効回答数は1200人。性別・年代別・都道府県別構成比を住民基本台帳に基づいて割り付け、さらにビデオリサーチ社によるACR(Audience and Consumer Report)調査結果を用いて、同世代の一般個人によるデータ
NTTレゾナント運営のgooリサーチは2011年5月12日、就寝時の携帯端末利用に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、布団の中でモバイル端末を利用している人は過半数に達し、ほぼ毎日使う人は全体の1/4強に及んでいることが分かった。特にスマートフォンでは利用度合いが高く、半数以上の人が「ほぼ毎日布団の中で使っている」と回答している。世代別では若年層ほど、性別では女性の方が利用頻度が高い傾向が確認できる(【発表リリース】)。 今調査は2011年3月11日から25日にかけて20代-50代の働き人に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1818人。男女比は912対906、世代比は20代447人・30代450人・40代453人・50代468人。 携帯電話、スマートフォンのようなモバイル端末は、その機動力の高さが特徴の一つ。寝る前、あるいは起きた直後で、布団の中に
XJPホールディングス合同会社はAIテクノロジーで金融の最先端を走り続け、常に革新的なチャレンジを追求します。 金融のプロフェッショナルであるファイナンシャルアドバイザーの紹介事業 デジタル時代の進展に伴い、人間の処理能力をはるかに超えるAI技術がマーケティング分野での需要を急速に高めています。特に金融業界では、AIの活用が革命的な変化をもたらしています。これにより、専門的な知識を持つファイナンシャルアドバイザーと投資に関心のある人々を効率よくつなぐことが可能になりました。 具体的には、AIを活用して投資家の悩みを分析し、最適なファイナンシャルアドバイザーを見つけることが可能になります。投資家は複数の質問に回答するだけで、AIがその回答をもとに適切なアドバイザーを推薦します。このプロセスは、投資家のニーズに合わせてカスタマイズされ、よりパーソナライズされた金融アドバイスを提供することを可能
日本レコード協会は2011年4月5日、「日本のレコード産業2011」を発表した(【発表リリース】)。同協会調査による2010年のレコード・音楽産業の概要を網羅した資料であり、音楽業界の動向を多方面から確認できる、貴重な資料といえる。今回はこの資料のデータの中から、デビュー歌手数の推移の確認と過去の同義記事の更新を行うことにする。 「初音ミク」のようないわゆる『ボーカロイド』(ヤマハが開発した音声合成による歌声生成システム)なら話は別だが、音楽業界・市場にはコンテンツ(曲)を歌う歌手が欠かせない。一方、歌手一人一人が永遠に生き続け、次々と新曲を出し続けるのは無理な話。毎年多くの歌手予備群がさまざまな困難に立ち向かいながらプロデビューを目指し、音楽マーケットは常に新陳代謝が起きている。多くは何とかデビューを果たしてもなかなかメジャーにはなれず、いつの間にか引退したり、あるいは地方巡業などで、さ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03-3556-4760)は、国内モバイルデバイス市場の2010年第3四半期(7~9月)の出荷実績と2014年までの市場予測を発表しました。 2010年第3四半期の国内スマートフォン出荷台数は、前年同期比3倍以上プラス成長の155万台となりました。同市場の拡大に関しては、最大販売台数を誇るアップル社「iPhone」に加え、通信事業者の積極的な販売戦略が功を奏し、特にアンドロイド端末は一般ユーザーからも高い支持を得始めており、その傾向が大きなプラス成長に反映されるかたちとなりました。 また、新たな市場開拓の柱として期待されていたメディアタブレット市場、その中核となる「iPad」は、2010年6月の発売当初の販売は好調であったものの、徐々にその勢いに陰りが見え始め、同年第
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