製造・販売元のTAKEOによると、「ちりめんマゴット」（1袋4グラム［※マゴット約500匹］で税込み580円）のおすすめの食べ方はおにぎりだという。この記事の写真をすべて見る イエバエの幼虫（マゴット）を養殖するベンチャーのフライハイ（東京都渋谷区）は昨年、食用の「乾燥マゴット」を発売した。うじ虫というと汚いイメージがあるが、フライハイのマゴットは、豆腐屋から出たおからを食べて育った清潔な「箱入り虫」である。 【写真】しょうゆ風味で普通においしい。　ハエの幼虫を使った「ちりめんマゴット」はこちら 近年、昆虫食が注目される背景にあるのが“タンパク質危機”だ。国連の予測では、世界人口は2050年に100億人に迫り、タンパク源が足りなくなる恐れがある。だが1キロの牛肉を生産するためには約25キロの飼料が必要なように、家畜の増産は環境への負荷が大きく、限界がある。 一方、体温を維持する必要がない昆

インドなどで本格投与が進むイベルメクチン（GettyImages）この記事の写真をすべて見る ペルーでイベルメクチンが投与された8州と、投与が遅れたリマ州の推移（花木氏提供） 新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。 【図】ペルーのイベルメクチン投与の推移 ――イベルメクチンの本格投与に踏み切ったイ

66歳男性が風呂場で涙…　友人もいない老後を憂う相談者に鴻上尚史が指摘した、人間関係で絶対に言ってはいけない言葉 作家・演出家の鴻上尚史氏が、あなたのお悩みにおこたえします！　夫婦、家族、職場、学校、恋愛、友人、親戚、社会人サークル、孤独……。皆さまのお悩みをぜひ、ご投稿ください（https://publications.asahi.com/kokami/）。採用された方には、本連載にて鴻上尚史氏が心底真剣に、そしてポジティブにおこたえします（撮影／写真部・小山幸佑） 写真は本文とは関係ありません（※イメージ写真） 鴻上尚史の人生相談。定年退職、嘱託を経て、今年から本格的に隠居生活に入ったという66歳の男性。兄弟からも妻からもつれなくされ、途方にくれる相談者に、鴻上尚史がおくった第二の人生を生きるヒントは「無意識に自分の価値観をおしつけない」こと。 【相談27】隠居後、孤独で、寂しくてたま

お酒を飲むと「癌」や「認知症」のリスクが上がる？　英国で驚きの研究結果 ちょっとだけ医見手帖（山本佳奈医師） お酒はほどほどに（写真／getty images）この記事の写真をすべて見る ◯山本佳奈（やまもと・かな） 1989年生まれ。滋賀県出身。医師。2015年滋賀医科大学医学部医学科卒業。ときわ会常磐病院（福島県いわき市）・ナビタスクリニック（立川・新宿）内科医、特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所研究員、東京大学大学院医学系研究科博士課程在学中、ロート製薬健康推進アドバイザー、CLIMアドバイザー。著書に『貧血大国・日本』（光文社新書） 日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、2人の女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は、お酒と癌や認知症、労働時間などの関係性について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」し

大量死が見つかったハチの巣箱の内部。ネオニコチノイド系農薬の影響が懸念されている　（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 発達障害で特別支援教育（通級）を受けている児童生徒数　（週刊朝日　２０１９年３月１５日号より） 農薬使用量の国別の比較／自閉症、広汎性発達障害の国別の有病率　（週刊朝日　２０１９年３月１５日号より） 発達障害という言葉はすっかりおなじみになった。気が散りやすかったり、他人と意思疎通しにくかったり、そんな子どもが増えている。原因として注目されているのが農薬との関係だ。食べ物に含まれる化学物質が、子どもの脳の発達に悪影響を与える……。作家・ジャーナリストの青沼陽一郎氏がレポートする。 【発達障害と農薬の関係は？】国別の農薬使用量と発達障害の国別の有病率の比較データはこちら ＊　　＊　　＊ 発達障害の子どもが増えている。文部科学省が2012年に公表した調査によれば、全国の

鼻の奥にグリグリ…　痛くて辛い「インフルエンザ検査」はどこまで信用できる？ ちょっとだけ医見手帖（山本佳奈医師） ◯山本佳奈（やまもと・かな） 1989年生まれ。滋賀県出身。医師。2015年滋賀医科大学医学部医学科卒業。ときわ会常磐病院（福島県いわき市）・ナビタスクリニック（立川・新宿）内科医、特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所研究員、東京大学大学院医学系研究科博士課程在学中、ロート製薬健康推進アドバイザー、CLIMアドバイザー。著書に『貧血大国・日本』（光文社新書）この記事の写真をすべて見る 感染したら自宅での休養が大切だ（写真：ｇｅｔｔｙｉｍａｇｅｓ） 日々の生活のなかでちょっと気になる出来事やニュースを、2人の女性医師が医療や健康の面から解説するコラム「ちょっとだけ医見手帖」。今回は「インフルエンザ」について、NPO法人医療ガバナンス研究所の内科医・山本佳奈医師が「医見」します。

この記事の写真をすべて見る 全国の歯科医院の数は６万８８７２軒（※写真はイメージ） コンビニの数より多いといわれる歯科医院の数。実際のところ、歯科医院は多すぎるのでしょうか？　患者にメリットはあるのでしょうか？　「コンビニより多い」といわれることを、歯科医はどう思っているのかなどを、テレビなどでおなじみの歯周病専門医、若林健史歯科医師に聞きました。 ＊　　＊　　＊ 厚生労働省の最新の調査（医療施設動態調査2017年1月末概数）では全国の歯科医院の数は6万8872軒、コンビニの店舗数は5万5322軒（日本フランチャイズチェーン協会調査17年12月末）で、コンビニの数より多いのは間違いありません。 経営者である歯科医師自身が高齢化を理由に閉院したり、過当競争によって倒産したりする歯科医院が増える一方、近年は歯科医師会に入らずに開業する新規の歯科医院も多く、歯科医院の数は大幅には減っていないので

疑惑の始まりは2017年7月23日に配信された週刊朝日のオンライン記事だった。安倍政権がひた隠しにしてきた、15年4月2日に首相官邸で行われた今治市の企画課長や愛媛県職員らと政府… 続きを読む

新鮮な卵にご満悦の南さんこの記事の写真をすべて見る 『行ってはいけない外食』（知的生き方文庫）など多くの著書を通して、食の安全性を訴えるフードプロデューサーの南清貴さんは、東日本大震災直後に東京から岐阜に拠点を移し、農業に密着した生活を送るが、その南さんは嘆く。 「私たちが食べ物を工業製品にしてしまったところに間違いの源があるのです」 南さんがもっとも避けているのは、外食や中食の「揚げ物総菜」だ。酸化した油を繰り返し使い、「サクサク感」を出すために高温で揚げるケースが散見されるという。オイルの多くは限界温度（臨界温度）を超えるとトランス脂肪酸を生成。この温度は脂肪酸の種類によって異なる。 「ごま油やグレープシードオイルなどが多く含んでいる、オメガ6脂肪酸は170度で分解が始まるため、このオイルでサクサクに揚げたものには有害物質（過酸化脂質）が発生する可能性が高い。一方、オリーブオイルなどに

食品添加物を混ぜて「かつおだし」をつくり、味覚を壊す「黄金トリオ」を説明する安部さん（左）＝２０１６年、熊本市内で（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 食の専門家が実践する　知っておきたい！ 食材選びや調理法（週刊朝日　２０１８年２月１６日号より） 「食と健康」に関する情報は、人々の関心も高い。そのうち食に対しては安全性や信用性の“目利き”を期待しているのではないだろうか。食の専門家が日ごろ実践する、健康寿命を延ばす食品や食材の選び方を解説します。 【知っておきたい！食の専門家が実践する 食材選びや調理法】 『食品の裏側』（東洋経済新報社）の著者で食品ジャーナリストの安部司さんは昨年6月、加工食品診断士協会を立ち上げ、添加物や加工食品の専門知識を認定する民間資格の取得講座を始めた。すると、飲食店関係者や医療従事者だけでなく、子育て中の主婦からも申し込みがあり、その反響に驚いた。 安部

小池百合子氏（左）と前原誠司氏　（ｃ）朝日新聞社この記事の写真をすべて見る ゴルフ中にグータッチをする安倍晋三首相（右）とトランプ米大統領（中央）　＝内閣広報室提供 ゴルフ、最高級鉄板焼き、米兵器の“爆買い”とトランプ大統領の“貢ぐ君”と化した安倍晋三首相。だが、その裏で米国を巻き込んだ憲法改正、野党分断などの日本改造計画が着々と進行していた。本誌が入手した在米日本大使館の報告書に記された米国の本音とは──。 【トランプ大統領と安倍晋三首相の“蜜月”はこちら】 ＊　＊　＊ 訪日中のトランプ米大統領は「日本は極めて重要な同盟国だ」と述べ、安倍晋三首相との5回目となる首脳会談に6日午後、臨んだ。 安倍首相も「日米同盟の絆をさらに確固たるものにしていきたい」と応じたが、11月に発足した第4次安倍内閣の本丸はズバリ、憲法改正だ。 政府筋は「安倍官邸は単なる9条3項の自衛隊の明記にとどまらず、『国際

浜矩子（はま・のりこ）／1952年東京都生まれ。一橋大学経済学部卒業。前職は三菱総合研究所主席研究員。1990年から98年まで同社初代英国駐在員事務所長としてロンドン勤務。現在は同志社大学大学院教授で、経済動向に関するコメンテイターとして内外メディアに執筆や出演 日本の若者は、メディアに誘導されたのか（※写真はイメージ） 経済学者で同志社大学大学院教授の浜矩子さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、経済学的視点で切り込みます。 ＊　　＊　　＊ 留学生対象の授業で、今回の衆院選を話題にした。英語の授業で、学生さんたちは日本人を含めて概ね世界20カ国から集まっている。平均年齢は30歳弱というところだろう。アジア、アフリカ、アメリカ、ヨーロッパ。実に多彩な顔ぶれだ。 彼らの一人が質問した。なぜ日本の若者たちの安倍政権への支持率は高いのか。それに対して、面白い答えを提

西洋医学だけでなく、さまざまな療法でがんに立ち向かい、人間をまるごととらえるホリスティック医学を提唱する帯津良一（おびつ・りょういち）氏。帯津氏が、貝原益軒の『養生訓』を元に自身の“養生訓”を明かす。 ＊　　＊　　＊ 【貝原益軒養生訓】（巻第一の40） 俗人は、慾をほしゐままにして、礼儀にそむき（中略）仙術の士は養気に偏にして、道理を好まず。（中略）陋儒（ろうじゅ）は理に偏にして気を養はず。（中略）此三つは、ともに君子の行ふ道にあらず。 益軒は中庸を重んじました。「養生の道は、中を守るべし。中を守るとは過不足のないことをいう」（巻第二の42）と説いています。食事にしても、空腹は避けるが食べすぎはだめ。物事はすべからくそういうものだというのです。 また俗人、仙術の士、陋儒という三者を取り上げ、いずれも偏っていてだめだと言い切ります（巻第一の40）。 俗人とは、広辞苑によれば、【1】世間一般の

加計学園とは３０年の付き合いだという岡山１区選出の逢沢衆院議員　（C)朝日新聞社この記事の写真をすべて見る 加計学園（岡山市）の獣医学部新設の舞台である愛媛県今治市では、「三つの爆弾」が炸裂寸前だ。 最初の爆弾は192億円にのぼる総工費で、うち県と市は96億円を補助金で負担することになっている。 6月21日に今治市議会に提出された資料によると、総工費のうち、大学施設などの建設費用は148億円。坪単価は約150万円だ。これが相場より高いのだという。「今治加計獣医学部問題を考える会」の村上治氏は言う。 「大学病院の建設費用の相場は、坪単価87万円。加計学園の獣医学部はそれに比べて７割以上高い。しかも、市は補助金の決定通知を3月末に出しているのに、最近になってようやく建設費用の根拠を計算し始めました。普通ではありえません」 獣医学部の設計と工事監理は、加計学園のグループ企業であるSID創研が請け

教育費無償化を公約に掲げて実行するなど成果を上げる一方で、厳しい管理で教育現場の疲弊を招いた維新の「教育改革」とは──。 続きを読む

森友学園問題は「安倍昭恵首相夫人のご意向」が財務省に“忖度”され、国有地が8億円も値引きされるという不可解な疑惑を生んだ。Ｘデーが近いとされる渦中の籠池泰典・森友学園前理事長から… 続きを読む

元SEALDs　諏訪原健「奨学金借金1千万円の僕が嫌悪する安倍首相のキラキラ貧困対策」 連載「20代の処方箋」 20代の処方箋 諏訪原健（すわはら・たけし）／1992年、鹿児島県鹿屋市出身。筑波大学教育学類を経て、現在は筑波大学大学院人間総合科学研究科に在籍。専攻は教育社会学。2014年、SASPL(特定秘密保護法に反対する学生有志の会)に参加したことをきっかけに政治的な活動に関わるようになる。2015年にはSEALDsのメンバーとして活動した（撮影／写真部・長谷川唯）この記事の写真をすべて見る 「飯を食っていくことを考えろ」 高校3年生のとき、進路相談をするために、親に自分の考えとか夢とかについて話したときに返ってきた言葉だ。今でも人生における重要な選択の度に、この言葉が頭に浮かぶ。 何度も何度も浮かんでくるので、「本当にそれでいいのか」と誰かに問い詰められているような気持ちになる。何と

高度経済成長の時代、働けば働くほど業績が伸びた。モーレツ課長の指揮のもと、みな必死に働き、豊かさを手に入れた／1986年　（ｃ）朝日新聞社　＠＠写禁 この記事の写真をすべて見る ソニーで大幅な人事改革が行われている。斬新な新制度導入の狙いとは。 社内は、異様な空気に包まれていた。課長から、数段階格下の平社員への降格。それに伴う給与ダウン。青ざめる者が続出した。今年2月。ソニーでの出来事だ。給与が下がった人は7月から、他はすでに4月から、新しいグレードに基づいた給与の支給が始まっている。 電機業界で「一人負け」と言われ、今年、上場以来初の無配に陥ったソニーが、新しく導入したのが「ジョブグレード制度」だ。年功要素はゼロ。「現在果たしている役割もしくは割り当てている役割」のみに基づいて社員を格付けし、給与もリンクさせる。社員の4割を超えていた管理職の半数が格下げされた。 ソニーの課長たちに何が起

難題が続く教育行政のかじをとる下村博文文部科学相（58）。晴れて初入閣を果たしたものの、ブログが一部で物議を醸している。 例えば2011年4月19日のブログ。自身が聴いた講演について、次のように感想を書いている。《記念講演での比嘉照夫氏の地震災害後のEMの活用についての話が興味深かった。EM技術による放射能被曝（ひばく）対策もできるそうだ。（中略）私も勉強してみたい》。 「EM」とは文中にある比嘉照夫琉球大名誉教授（71）が提唱する概念で、「有用微生物群」のこと。比嘉氏の著書『新　地球を救う大変革』によれば、〈環境を浄化し、すべてを蘇生の方向へ導く力をもっています〉という。比嘉氏は同書で、EMが放射能にも効果があると主張する。現代科学の常識からすると、かなり“独特”な印象を受けるが……。 下村氏は12年6月23日のブログでも、板橋区ホタル生態環境館の阿部宣男館長から聞いた「ナノ銀」による除