仏紙が唸る「数学を世間に広める能力で、時枝正にかなう者はいない」 | 直感の逆を突き、驚かせ、人の未知への欲求を刺激する
スタンフォード大学の教授で数学者の時枝正（ときえだ・ただし）は、「おもちゃ」を使って数学や物理の定理を解き明かす。スープ皿や木のレール、大きなコインを手に、「ショー」とも呼べそうな講義をいかにも楽しげに始めるその姿に、聴衆は一瞬にして心を惹きつけられるという。 数学者には二つのタイプがいるという──。一つは、チョークを握り黒板に向かう、理論派タイプ。もう一つは、フェルトペンとホワイトボードを使う、どちらかというと応用数学系の人である。 その伝でいうと、時枝正は第三のタイプの数学者である。しかもこの第三のタイプは、世界広しといえども彼一人だけの可能性がある。 時枝は仕事道具をどれも煎餅の空箱から取り出すのだが、箱は「すべて同じブランドのもの」なのだそうだ。たとえばその中身は、見かけはそっくりなのに、転がるものと転がらないものがある二つの不思議な構造物。ひもや輪ゴム、クリップの扱い方は、まるで
英紙が指摘「日本経済は出口のない『異次元緩和』から抜け出せない」 | 日銀・植田新体制が「現状を維持するしかない」理由とは
植田和男氏が日銀の新総裁に就任し、金融緩和政策の動向に国内外から注目が集まっている。著名な経済ジャーナリストのマーティン・ウルフは、超低金利政策とイールドカーブ・コントロールは継続せざるをえないと指摘。その理由を英経済紙の論考にまとめている。 日本銀行総裁が黒田東彦から植田和男に交代したいま、日本は極端な金融緩和政策を放棄するだろうか？ 答えは「ノー」のようだ。 現行の金融緩和政策は超低金利政策とイールドカーブ・コントロール（YCC）に支えられている。植田新総裁は就任の記者会見で、この「2本柱」の継続は理にかなっていると強調した。では、これらに固執したことも妥当だったのだろうか？ 筆者の答えは「イエス」だ。 最もそれは、2023年4月5日付の本紙「フィナンシャル・タイムズ」で同僚のロビン・ハーディングが論じていたように、「リスクがないから」ではない。これに代わる施策にも、リスクがあるからだ
行動遺伝学者ロバート・プロミン「子供の成功には、親も学校もあまり関係ありません」 | 「何冊本を読み聞かせても読解力に影響は出ない」
私たちは自分で自分の遺伝的資質に合わせている ──DNAによって私たちの性格が形作られていることに関心を持ったのはなぜですか。 人生を振り返ってみたとき、分岐点のような瞬間があったと考える人は多いですよね。私はシカゴの中心街で育ちました。大学がどんなところなのか知る人は、家族にはいませんでした。大学に進学すれば奨学金がもらえると進路指導の担当者に教えてもらい、これは良い話だと考えてテキサス大学に出願したんです。 そのときは、この大学が行動遺伝学を必修科目とする世界唯一の大学だとは知りもしませんでした。ですが、「生涯を通じて行動遺伝学に取り組みたい」と思うようになるまで時間はさほどかかりませんでした。 クラスには30名ほどの学生がいましたが、行動遺伝学を面白がっていたのは私だけでした。おそらくそれは私の性格によるものでしょう。私は主流に歯向かうのが好きです。心理学にとって、遺伝は重要だと私は
世界中で少子化が止まらない「本当の理由」をノルウェーの人口経済学者が解説 | 出産や子育ての給付金では出生率は上がらない
日本で不妊治療の保険適用やこども家庭庁の新設といった政策が実施されているように、他の先進諸国もさまざまな少子化対策を講じている。 だが、人口と生産性の関係を専門とするノルウェー人研究者ベーガール・スキルベックは、出生率が下がり続ける「本質的な原因」を各国政府は理解していないと指摘する。 世界100ヵ国が少子化 女性の平均的な出産人数は、世界15の経済大国で長期的な人口維持に必要な数を下回っている。これは歴史上初めてのことだ。 一部の経済大国では、低出生率と少子化が長期にわたって続いている。 ヨーロッパでは1970年代に多くの国で出生率が人口置換水準（人口が増減せず均衡した状態になる出生率）を下回った。それ以降、欧州諸国の出生率は伸び悩んだまま現在に至る。 アジアも遅れてこの傾向を踏襲している。インドでは2020年に、出生率が人口置換水準を下回った。韓国の合計特殊出生率（15～49歳までの女
「スーパーうんち」を飲み込むだけで健康に！ ここまで来た“糞便移植”の未来 | 希少なスーパー糞便をカプセルにして経口投与
ヒトの腸内細菌が健康に多大な影響をおよぼすことが明らかになるなか、糞便移植が注目を集めている。なかでも数々の審査をパスした超優秀なドナーから抽出した糞便を、経口投与できるようにカプセル状にした「スーパーうんち」の開発が、豪バイオ企業で進んでいる。 幻の「ユニコーンうんち」 良いうんちのドナー（提供者）はなかなか見つからないため、伝説の一角獣に例えて「ユニコーン」と呼ばれることもある。糞便移植の市場規模は、その効果が次々に証明されるなかで急成長を遂げている。それを支えているのが、ヒトの腸内に生息する細菌だ。 ヒトの腸内細菌の集団「マイクロバイオーム」が健康に与える影響は、従来の想像をはるかに超えるものであることが、最新の科学で明らかにされている。マイクロバイオーム内の遺伝物質の集合体は、数え切れないほどの機能を果たしており、私たちの気分や免疫、心身の健康に影響を及ぼしているのだ。また、腸内細
ドローンを火山の噴火口に突入させて“溶けるまで撮影”した映像の「神秘的美しさ」 | 6000年ぶりに噴火したアイスランドの火山に超接近
アイスランドでは3月19日に、ファグラダルスフィヤル火山が噴火した。この火山が噴火したのは約6000年ぶりで、それ以降、現地には多くの研究者や見物客が殺到している。 地元メディア「アイスランド・モニター」は「噴火が小規模であることが、大きな魅力となっている。次々と流れ出る溶岩流が写真家やデザイナー、作家などにインスピレーションを与えている」と書く。 アメリカの映像作家ジョーイ・ヘルムズもその一人。彼は火山の噴火口に向かってドローンを飛ばし、これまでに見たことのない映像を作り上げた。 5月末に自身のユーチューブ・チャンネルに投稿された映像は、火山の麓から溶岩の流れに逆流するように噴火口へと近づいていく。ドローンはマグマの激流の上を飛行し、噴火口に近づくにつれて激流の色は鮮やかになっていく。 噴火口に到達してもドローンはスピードを緩めず、そのまま吹き出すマグマに向かって突進。マグマに呑み込まれ
スウェーデン名門大の学者「世論を気にしない自民党政権にはオリンピックを止める理由がない」 | 政権は国際的な威信のためにオリンピックを開催したい
オリンピックの中止や延期を求める国民の声が止まない。一方、今年は総選挙が控えているにもかかわらず、政権は開催に向けて突き進んでいる。それには、自民党は世論をそれほど気にせずとも選挙に勝ててしまうからくりがあると、スウェーデン・ルンド大学の日本研究者は分析する。 オリンピック開催に断固として反対する世論 日本が新型コロナウイルス感染の第4波に見舞われているなか、夏季オリンピック・パラリンピックに対する国内の反発が高まっている。2つの世論調査によると、6割から8割の人がオリンピックの中止または延期を望んでいるとのことだ。非常に多くの記事が、「オリンピックはキャンセルされるのだろうか」というテーマについて議論している。 東京オリンピックが本来開催される予定だった昨年もこんな調子だった。オリンピックが開催されないという噂や情報は春からずっと流れていた。国際オリンピック委員会（IOC）と菅義偉首相率
米紙「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」 | 日本政府は主権まで放棄したわけではない
国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり
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ゼレンスキー大統領インタビュー「わが国が陥落すればロシア軍は西側国境で挑発行為をするだろう」 | 皆、戦争がすぐに終わると思っている