米欧、中性子星の合体による重力波の初観測に成功 - 日本も追跡観測で成果
重力波望遠鏡を使って宇宙を観測している、米国と欧州の共同実験チームは2017年10月16日、今年8月に中性子星連星の接近合体で放出されたと考えられる重力波を観測したと発表した。重力波の観測は今回で4例目となるが、これまではブラックホールの合体によるもので、中性子星同士の合体によって放出された重力波が観測されたのは初めてとなる。 また、日本の重力波追跡観測チーム「J-GEM」も、ハワイの「すばる」望遠鏡などを使い、この重力波が生まれたと考えられる重力波源「GW170817」の観測を実施。その結果、鉄よりも重い金やプラチナ、レアアースなどの、重元素が誕生する現場を観測したと発表した。 重力波観測と電磁波観測とを協調させた宇宙観測は「マルチメッセンジャー天文学」と呼ばれ、従来からその実現に期待が集まっていたが、ついにその幕が開いたとともに、早くも大きな成果が生まれた。 米欧の重力波望遠鏡、中性子
脊椎動物の基本構造が5億年以上変化しなかった理由 - 東大が明らかに
東京大学(東大)は9月26日、脊椎動物の基本構造が5億年以上の進化を通して変化しなかった要因として、遺伝子の使い回しから生じる制約が寄与している可能性が高いことを大規模遺伝子発現データ解析から明らかにしたと発表した。 同成果は、東京大学大学院理学系研究科の入江直樹准教授らの研究グループによるもので、9月26日付の英国科学誌「Nature Ecology & Evolution」に掲載された。 脊椎動物は5億年以上前に出現して以来、さまざまな形をした動物種に進化し、多様化してきたが、基本的な解剖学的特徴については、どの脊椎動物種も共通しており、体のサイズや重量、体色が多様化してきたことなどに比べると、ほとんど変化がないことが知られている。 この要因についてはこれまでの研究により、脊椎動物の基本構造を決定づける胚発生期が、進化を通して多様化してこなかったことに原因があると考えられてきたが、なぜ
シリコンバレー101(697) クロネコも耐えられないネット通販、米国ではどのように対処しているか
ウチは年会費99ドルのAmazon Primeのメンバーで、ティッシュや洗剤までAmazonから買っている。石けん6個パックとかでも、無料で2日後配達してもらえるPrimeの対象製品だったら即購入、買い物がまとまるのを待たずに単独で配達してもらうこともある。それで「もったいない」とか、配達員の人たちに「悪いなぁ」と罪悪感に苛まれることはない。Amazonが使っている宅配サービスや配送サービスが適当で、そしてあらゆる点で無理をしないからだ。 日本に滞在している時に日本のアマゾンでもよく買い物をするが、日本の宅配便の素晴らしいサービスには感動する。配達日を守るだけではなく、時間帯まで指定できて、再配達のスケジューリングもスムース。しかも、ちゃんとその時間に届けてくれる。 米国はどうなのかというと、Primeは「2日後配達」になっているが、正確には「2～3日後配達」だ。それすら厳守されず、天候不
ダークマター存在せず? - 「エントロピック重力理論」と観測データが一致
ライデン天文台(オランダ)の天文学者マーゴット・ブラウワー氏らの研究チームは、宇宙における重力分布の測定データを分析し、「エントロピック重力理論(ヴァーリンデ理論)」と一致する結果を得たと報告した。エントロピック重力理論は、2010年にアムステルダム大学の理論物理学者エリック・ヴァーリンデ教授が発表した重力についての新理論。重力とは「電磁気力」「強い力」「弱い力」と並ぶ自然の基本的な力ではなく、実は「見かけの現象」に過ぎないとする理論であり、発表当時、物議を醸した。この理論に立つと、宇宙の全質量・エネルギーの約27％を占めるとされる目に見えない未確認の重力源「暗黒物質（ダークマター）」を想定しなくても良くなる点も注目されている。ブラウワー氏らの研究論文は「英国王立天文学会月報」に掲載された。 研究チームは今回、3万3000個超の銀河の周囲での重力分布を測定し、それらのデータがヴァーリンデ理
「日本に必要なのは、社会全体でサイエンスを支えるという意識」- 東工大・大隅良典 栄誉教授
東京工業大学 科学技術創成研究院 大隅良典栄誉教授は、細胞の自食作用である「オートファジー(Autophagy)」の機能を世界で初めて肉眼で確認し、その分子レベルでのメカニズムや関連遺伝子について明らかにしてきた細胞生物学者だ。 オートファジーは、神経変性疾患や癌などといったさまざまな病態に関する多くの機能と関連があることが示唆されている。大隅栄誉教授は、生物科学および医学分野に重大な影響をもたらしたことにより、今年6月に国際ポール・ヤンセン生物医学研究賞を受賞した。 同賞は、80以上の医薬品の発見と開発に貢献したベルギーの薬理学者 ポール・ヤンセン博士の栄誉を称えるために創設された賞だが、大隅栄誉教授は「私自身は良い薬を作ったわけではなく、研究が直接的に社会の役に立ったわけではない」とあくまで基礎科学の研究者として一貫した姿勢をくずさない。 一方で、日本においては国立大学運営費交付金など
NHKスペシャルの「縮小ニッポン」の衝撃の内容に、絶望の声が相次ぐ
NHKは9月25日、「縮小ニッポンの衝撃」と題したNHKスペシャルを放映。100年近い歴史を持つ国勢調査によって、初めて人口が減少した日本の各地で今、実際に起こっている事態に迫った。 番組内では、人口の一極集中が進む東京が歩むであろう未来や、財政破綻に伴うインフラサービス縮小に悩む自治体の姿などを紹介。その陰惨たる現実を突きつけられた視聴者は放映後、インターネット上に絶望にも似たコメントなどを多数投稿していた。 豊島区が抱える問題 2016年2月に発表された2015年の国勢調査によると、1920年の同調査開始以来、日本の総人口が初めて減少に転じたことが明らかになった。2010年の調査時より減った数は94万7,000人で、全国の8割以上の自治体で減少が認められたという。 日本の人口は、1920年に約5,600万人だった。そこからベビーブームや、地方から都市部への集団就職、高度経済成長などを経
従業員不足、最も深刻なのはどの業界?
帝国データバンクは8月25日、人手不足に対する企業の動向調査結果を発表した。調査期間は7月15日～31日、調査対象は全国2万3,639社で、有効回答企業数は1万285社。 企業の4割で正社員不足 「現在の従業員の過不足状況」を尋ねたところ「正社員」について「不足」していると回答した企業は37.9%、「適正」は49.2%、「過剰」は12.9%で、企業の約4割が正社員の不足を感じていた。 正社員が不足している企業の割合は前回調査(2016年1月時点)から1.6ポイント減少した一方、現在の正社員数が「適正」「過剰」と判断している企業は微増しており、人手不足感はやや緩和していると言える。 「非正社員」では「不足」が24.9%、「適正」が65.3%、「過剰」が9.8%だった。 「正社員が不足している」と回答した企業を業種別にみると、「放送」が76.9%(前回調査比10.2ポイント増)で最も高く、前回
結局"エアコンつけっぱなし"って得なの? ダイキンの人に聞いてみた
夏になると心配なのがエアコンの電気代だ。「こまめにオン・オフをするより、つけっぱなしにする方が安くつく」という話を聞いたことはないだろうか。幼い頃から「電化製品のつけっぱなしはダメ」と教えられてきた身としては、ちょっと抵抗のある話だ。実際のところ、本当に"エアコンつけっぱなし"はお得なのか? ダイキン工業の広報担当・垣永大輔さんに聞いてみた。 "温度が下がりきるまでの時間"が重要 ――「エアコンはつけっぱなしの方が電気代が安くなる」と聞きますが、本当ですか? エアコンは、基本的に温度を維持する時より下げる時に多くの電気代がかかるものなんです。使い方にもよりますが、頻繁にオン・オフを繰り返すよりはつけっぱなしの方が安くなる場合もありますね。 ただ、一概につけっぱなしの方が安いとは言い切れません。というのも、室内の温度は住宅の性能や日当たり、気候などにも大きく影響されるんですよ。例えば最近のマ
アトピー性皮膚炎は皮膚の細菌バランス異常が原因 - 慶大
慶應義塾大学(慶大)は4月21日、マウスを用いた実験で、アトピー性皮膚炎は黄色ブドウ球菌などの異常細菌巣によって引き起こされることを解明したと発表した。 同成果は慶大医学部皮膚科学教室と米国National Institutes of Healthの永尾圭介 博士(元慶應義塾大学医学部専任講師)との研究グループによるもので、4月21日(現地時間)に米科学誌「Immunity」電子版に掲載された。 アトピー性皮膚炎は気管支喘息、食べ物アレルギー、花粉症などのアレルギー疾患を合併することがあるため、アトピー性皮膚炎そのものもアレルギー性の疾患だと考えられている。しかし、生体が何に反応して皮膚炎を発症しているかはわかっておらず、原因となるアレルゲンは特定されていない。血液検査で強い抗体が検出されることからダニやホコリが原因と考えられているが、それを裏付ける臨床的な証拠は存在していない。 一方、ア
7月「完全失業率」は3.8%、2カ月連続悪化--「有効求人倍率」は1.10倍で横ばい
総務省が29日に発表した2014年7月の労働力調査(速報)によると、7月の完全失業率(季節調整値)は前月比0.1ポイント上昇の3.8%となり、2カ月連続で悪化した。一方、厚生労働省が同日発表した7月の有効求人倍率(季節調整値)は前月から横ばいの1.10倍となった。 完全失業率を男女別に見ると、男性は前月から横ばいの3.8%、女性は前月比0.2ポイント上昇の3.7%。年齢階級別に見ると、男性は「25～34歳」「45～54歳」で、女性は「35～44歳」「55～64歳」で悪化した。 完全失業者数(原数値)は前年同月比7万人(2.7%)減の248万人と、50カ月連続の減少。男女別では、男性は同17万人減の145万人、女性は同9万人減の102万人。求職理由については、「勤め先や事業の都合による離職」が同7万人減の48万人、「自発的な離職(自己都合)」が同3万人減の94万人となった。 就業者数(原数値
東京都・恵比寿に、IQ140以上を保証する保育園誕生! - 未達の場合は返金も
EDIQはこのほど、全国200教室を展開する乳幼児親子教室「TOEベビーパーク」、受験実績のある「こぐま会」、幻冬舎の知育おもちゃの制作・販売を担う「幻冬舎エデュケーション」と協力し、東京都・恵比寿に託児型知能教育機関としての保育園『TOEアカデミー』を開園させた。 同園は一般的な保育園や、送迎、入浴サービス、朝・夕食の提供なども行う「フルサービス保育園」とは一線を画し、「知育」を本格的に実施する保育園。充実した保育はもちろん、「受験指導」「ネイティブ英語の習得」「食育」といった乳幼児期における心知体の発達に関する教育を提供している。 特徴的なのは、子供のIQ(知能指数)を140以上に高めるための教育を行っていること。「IQ140以上」は、人類の0.6%(1,000人のうち上位6人)に該当する頭脳で、同園ではこの教育に対して「保証」を行っている。育児の成果を知能検査により測定し、万一基準に
脂肪酸の摂取で統合失調症や自閉症の症状を軽減できる可能性 - 理研
理化学研究所(理研)は7月14日、統合失調症や自閉症などの精神疾患の発症に、脂肪酸を運搬する「脂肪酸結合タンパク質(FABP)」が関与している可能性を見出したと発表した。 同成果は、理研脳科学総合研究センター 分子精神科学研究チームの島本知英研修生(お茶の水女子大学大学院生)、同 大西哲生研究員、同 吉川武男チームリーダー、山口大学の大和田祐二 教授、浜松医科大学の森則夫 教授らによるもの。詳細は、英国の科学雑誌「Human Molecular Genetics」のオンライン版に近日中に掲載される予定だという。 統合失調症は、幻覚や幻聴、妄想などさまざまな精神症状が現れる疾患で、自閉症は対人コミュニケーションの障害、限定的な行動や興味などの特徴がみられる疾患として知られているが、近年の研究から、「脂肪酸」がそうした疾患の発症に関与している可能性があるという説が注目されるようになってきた。
原発、集団的自衛権、ヘイトスピーチ…誰もが成りうる狂信主義とどう向き合えばいいのか？ | マイナビニュース
『わたしたちが正しい場所に花は咲かない』（アモス・オズ：著、村田靖子：訳/大月書店） 原発、集団的自衛権、ヘイトスピーチ…。この頃、SNSで語られることの多い社会問題。少なからず3.11が起きて、生存の危機を実感するまでは、一般の日本人がこれほど政治や社会に関心を持つことはなかったように思う。それが顕著だったのが福島第一原子力発電所事故後のツイッターだ。 当時、ツイッターを開くたび、日本が真っ二つに割れているように感じられた。「原発は危険だ。今すぐ日本（もしくは福島）から出ないととんでもないことになる」という人と、「原発は危険だが、風評被害で苦しんでいる福島の人々の気持ちを考えろ」という人。中でもたちが悪かったのが新聞記者や編集者、報道カメラマンといった同業者たちのツイートだ。自分が属する組織の名前をわざわざ挙げながら「ここでつぶやくのは個人の意見です」とプロフィールに綴るダブルスタンダー
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