元日に石川県能登地方で最大震度7を観測した地震。被災地では大規模火災や津波の被害が徐々に明らかになってきています。珠洲市周辺ではおよそ3年にわたって活発な地震活動が続いていて、珠洲市では2023年5月にも…
元日に石川県能登地方で最大震度7を観測した地震。被災地では大規模火災や津波の被害が徐々に明らかになってきています。珠洲市周辺ではおよそ3年にわたって活発な地震活動が続いていて、珠洲市では2023年5月にも…
売春禁止はレイプ率を大幅に増加させ自由化は減少させると判明!売春禁止はレイプ率を大幅に増加させ自由化は減少させると判明! / Credit:Canva売春を禁止すべきか自由化すべきかについては、古くからさまざまな国や地域で大きな議論になっています。 アムネスティ・インターナショナルやヒューマン・ライツ・ウォッチをはじめとした著名な人権団体の多くはすべて、人道の観点から成人売春が非犯罪化されるべきだとの声明を発しています。 人権団体の多くはその理由として、非犯罪化されることで、売春にかかわる人々が公に警察の保護を受けられるようになり、安全が増すと述べています。 売春を禁止してしまえば、セックスワーカーが虐待を受けたとしても相手を訴えることが難しくなる一方で、自由化されていれば虐待者は容易に告発され、セックスワーカーたちが自らの待遇改善を求めて団結することも可能になるからです。 実際、複数の明
今後の未来像は 予防接種という行為は、接種者自身はもちろんのこと、それ以外の方の感染機会を減らすことに繋がる。そのため、そのような間接的な防御が人口内で積み重なり、流行自体を防ぐ効果が得られたものを集団免疫効果と呼ぶ。そして、流行排除のための閾値について、従来株の場合、予防接種率が60%超程度ではないかと過去の記事で私も言及してきた。 実際に、イスラエルではロックダウン下で2回目接種が完了した者の割合が40%を超えたところで新規感染者数が減少傾向に転じたことから、国内外含めて予防接種に大きな期待が広がったのである。 残念ながら、上記の見通しは楽観的すぎた。それはどうしてなのか。加えて、現時点までの科学的な知見から今後の未来像をどのように見込んでいるのか。簡単ではあるが、本稿で皆さんと共有したい。 いずれの要素も集団免疫閾値に直接的に影響を与える。特に、前回の記事でお伝えした通り、(1)に関
政府の観光需要の喚起策「Go Toトラベル」が始まった去年7月、旅行に関連した新型コロナウイルスの感染者が増えていて、キャンペーンが当初の段階で影響した可能性があるとする研究論文を京都大学のグループが発表しました。 これは京都大学の西浦博教授らのグループが国際的な医学雑誌「ジャーナルオブクリニカルメディシン」に発表しました。 グループは、去年5月から8月にかけて24の県から報告された新型コロナウイルスの感染者およそ4000人を分析し、およそ20%が、発症前に旅行していたり旅行者と接触したりするなど旅行関連とみられる感染者だったということです。 そして、期間ごとの発生率を比較する手法で詳しく分析した結果、「Go Toトラベル」が始まった去年7月22日からの5日間では旅行に関連した感染者は127人で、発生率は前の週の5日間と比べて1.44倍に高くなっていたことが分かったということです。 さらに
男性の性的魅力には容姿や知能、性格などのさまざまな要素が含まれていると考えられていますが、「暴力的・攻撃的な行動」も一種の魅力となっている可能性も以前から指摘されています。合計で1万人以上の被験者を追跡したデータを分析した新たな研究により、「暴力的な傾向が強い男性はセックスパートナーが多い」との結果が示されました。 Brains, brawn, and beauty: The complementary roles of intelligence and physical aggression in attracting sexual partners - Seffrin - 2021 - Aggressive Behavior - Wiley Online Library https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1002/ab.21934 L
現在日本では週休2日、週5日労働が一般的となっているが、労働時間を短縮したほうが作業効率が上がるという研究結果も報告されており(関連記事)、就労時間の見直しを行っている企業も多い。 ニュージーランドのある企業が2ヶ月間、出勤を週4日にするという実験を行った。その結果、予想以上に良い効果が得られたために、その正式採用を検討しているそうだ。
「じわじわ」被ばくの発がん影響を動物実験で明らかに -モデルマウスを用いて低線量率被ばくに起因する発がんリスクを直接的に評価- 発表のポイント 少量ずつ長期間被ばく(低線量率被ばく)した際の発がんリスクについて、直接的な評価に初めて成功した。 被ばくに起因するがんと自然に生じたがんを遺伝子解析で区別できる特殊なマウスを用いて被ばく後のがんの発生率を調査した。 被ばくの総量が同じでも、時間当たりの被ばく量が少ないほど、被ばくに起因するがんのリスクは低下することがわかった。 時間当たりの被ばく量がある程度以下になると、まったく被ばくしていない場合と同等になる。 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構(理事長 平野俊夫。以下「量研」という。)放射線医学総合研究所 放射線影響研究部の柿沼志津子部長らは、低線量率被ばく後の発がんリスクを、特殊な発がんモデルマウスを用いた遺伝子解析により、初めて直接
このオナガザメのように、本来漁獲対象でない魚が網にかかってしまうことは、世界中の漁業者にとって頭の痛い問題となっている。(Photograph by Brian Skerry, National Geographic Creative) 長らく減り続けている世界の魚の生息数が、わずか10年で回復でき、同時に漁業者の収入も増えるとする論文が、学術誌『米国科学アカデミー紀要(PNAS)』に発表された。(参考記事:「クロマグロ 乱獲の果てに」) 方策は、漁獲の権利を割り当てる制度をより多くの国々で導入すること。すでに米国や中米ベリーズなどいくつかの国で効果を上げているやり方だ。「私は長い間、漁業問題に携わってきましたが、これほど画期的な結果が出るとは思ってもみませんでした」と、論文の共著者で環境保護団体「エンバイロンメンタル・ディフェンス・ファンド」に所属する漁業科学者のアマンダ・リーランド氏は
By Finizio 一般的な虫歯の治療法と言えば、「虫歯を削って詰め物をする」というものですが、最新の研究で「虫歯を削る必要なし」「詰め物も不要」という実験結果が現れて、虫歯治療が根本的に変わる可能性が指摘されています。 “No-drill” dentistry stops tooth decay - new research - The University of Sydney http://sydney.edu.au/news-opinion/news/2015/12/07/_no-drill_-dentistry-stops-tooth-decay---new-research.html Goodbye to dental fillings? ‘No-drill’ techniques can treat tooth decay just as well, study finds
いわき市小名浜の小松理虔です。 2012年の冬から、有志たちと「うみラボ」という民間の海洋調査チームを組んで、福島第一原発沖の魚の放射線量などを測定する活動をしています。今年も8回ほど海洋調査を行いました。昨年との比較のデータなども出てきましたので、こちらでご案内したいと思います。福島の海の今を理解するための判断材料としてご利用頂ければと思います。 調査の模様については、うみラボのブログなどを参考にして頂ければと思いますが、漁師の方の協力を頂き、船で福島第一原発沖に向かい、楽しく魚を釣って、ついでに放射線量も測ってしまおうという活動でして、いわき市の水族館「アクアマリンふくしま」の協力を頂きつつ調査・計測を行っております。運営については、恥ずかしながら手弁当でありまして、今のところどこからも活動資金は頂いておりません(涙)。 ここで紹介するものは、海洋学者でも生物学者でもない一般市民の私た
棋力の男女差は何が原因? 統計分析を行った論文の紹介 2015/11/29 2015/12/22 意見所感 チェス, 寄稿 はじめまして。TwitterでUlyemonという名前でつぶやいているものです。 たまたまチェスでの棋力の男女差に関する興味深い論文を見つけ、将棋ワンストップ様に紹介したところ、寄稿させていただけることになりました。ご参考になれば幸いです。 また本稿では以下の論文及び論文中の図を引用しており、引用箇所には[*]をつけています。 Christopher F. Chabris,Mark E. Glickman: Sex Differences in Intellectual Performance:Analysis of a Large Cohort of Competitive Chess Players Psychol Sci. 2006 Dec;17(12):104
LITALICOは、障がい者雇用を行った企業担当者を対象に実施した調査の結果を公表した。調査は10月13日~31日にかけて実施し、157社から回答を集めた。 障害者差別解消法、54.8%が「内容を把握している」 来年4月に施行される「障害者差別解消法」についての対応や内容把握の状況について尋ねたところ、「内容を把握している」は計54.8%と半数以上に達したが、具体的な対策に関しては「既に実施している」が5.7%、「検討している」が13.4%と、何らかの対策を実施・検討している企業は全体の2割弱にとどまっていることがわかった。 また、44.5%が「名前程度なら聞いたことがある」「知らない」と回答しており、法施行まで半年を切る状況でも、認知が進んでいない状況も明らかになった。 障害者差別解消法に関連して具体的な対策を「実施・検討している」と回答した企業を対象に、実施・検討している対策を尋ねたと
立位に対応した作業台。米首都ワシントンで(2014年5月7日撮影、資料写真)。(c)AFP/FABIENNE FAUR 【10月13日 AFP】座っていることは、定期的に運動する限り、立っていることに比べて有害な影響は皆無との調査結果が12日、発表された。座位・立位の両方に対応できる作業台の健康上の効果に疑問を投げかける結果だという。 英国のチームが発表した今回の研究結果については、「座ったままで長時間過ごすことは、どんなに運動していても、健康に悪い」と主張する他の研究結果に基づき、英国民保健サービス(National Health Service、NHS)が発表した勧告に異議を唱えるものともなっている。 今回の研究で、英エクセター大学(University of Exeter)と英ロンドン大学ユニバーシティー・カレッジ(University College London、UCL)の共同チ
低線量の被曝でも白血病のリスクがわずかに上昇することが、30万人以上の原子力産業労働者を対象とする大規模疫学調査により示された。 米国で盛んに行われている腹部CT。 Credit: semakokal/istock/thinkstock 研究者らは数十年にわたり、低線量放射線被曝のリスクを定量化しようと試みてきた。低線量放射線とは、放射線検査を受ける患者や医療従事者、2011年に事故を起こした日本の福島第一原子力発電所から数十km圏内で暮らす人々などが受ける程度の電離放射線(原子や分子から電子を引き離し、DNA鎖を切断することができる放射線)のことである。低線量放射線が健康に及ぼす影響は非常に小さく、あったとしても、辛うじて検出できる程度である。このほど、長期にわたる低線量被曝が白血病のリスクをわずかに上昇させることが、国際的な大規模疫学調査によりはっきりと裏付けられた。この成果は、7月2
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