藤川洋子,2007, 「少年犯罪と軽度発達障害--家裁調査官の視点から」 『現代のエスプリ』(474),218〜224 広汎性発達障害と犯罪の関係についての論文。他の2本の要約。 少年犯罪の中における広汎性発達障害の割合である。 ・広汎性発達障害が診断、もしくは診断されうると思われる‥24件(2.8%) ・ADHDが診断、もしくは診断されうると思われる‥49件(5.7%) ・知的障害(中・軽度精神遅滞)が診断されうると思われる‥19件(2.2%) 症状はしばしば併存するのでこの3つを足してしまって良いのかわからないが、少年犯罪の1割程度に発達障害を持っている少年が含まれていることになる。 調査概要。 二〇〇四年、東京家庭裁判所でプロジェクトを組んでこころみた疫学調査である。同年七月一日から十月末日までの四カ月間に東京家裁が受理し、調査官が通常の面接調査をした全ケース八大二人について、保護者