ソフトウェアの世界では、セキュリティの脆弱性や機能強化、環境の変化に対応する仕組みとして欠かせないものと考えられているのがこの「アップデート」ですが、ユーザーの観点ではすでに時代遅れな気がしてなりません。 今回はそんなテーマを入口に、いつものようにネット動画を見ながら考えてみたいと思います。 ネット動画はアイデアの宝庫、それでは今週もいってみましょう。 月に1度の「悪魔のマーク」 イメージしやすくするために、少し個人的な話から入ることにしましょう。 Windowsのアップデートは、毎月第二または第三水曜日(日本国内の場合)にあります。デフォルト（基本設定）は「更新プログラムを自動的にインストールする」になっているはずなので、多くの人はその水曜日、PCの電源を切る(シャットダウン)時に、更新しているはずです。 PCを持ち歩かない人や、そもそもPCの利用時間が短い人は、あまり意識していないかも

例年、お正月はわりと勤勉に働くことになっているのだが、今年はダメだった。三が日が過ぎても一向に動き出す気持ちになれず、結局、年明けからの10日間ほどを、ほとんど休みきってしまった。 ツイッターのせいかもしれない。 昨年の6月にアカウントを公開設定にして以来、私の日常はツイッターに飲み込まれている。ツイッターが生活に入ってきたのではない。どちらかといえば私の生活が、まるごとツイートのネタに変貌している感じだ。 と、俄然、テレビを見なくなる。 これは何人かの知り合いの証言を得ている事実でもあるのだが、ツイッターを立ち上げていると、テレビの視聴時間は、かなり劇的に減るのだ。 前提として、わたくしども21世紀の日本人は、一人で部屋に居る時、常になんらかの情報に接していないと落ち着かない設定の人間になっている。 だから、ちょっと前まで、私は、見ていようがいまいが、常時テレビをつけていた。ついでに2ち

中原 伸之（なかはら・のぶゆき） 景気循環学会会長。1934年東京都生まれ。57年東京大学経済学部卒業。59年ハーバード大学大学院修士課程修了（M.A.）。同年東亜燃料工業（現・東燃ゼネラル石油）入社。74年常務取締役を経て86年代表取締役社長。94年同社名誉会長。98年4月～2002年3月まで日本銀行政策委員会審議委員。2002年10月から2005年5月まで金融庁顧問として「金融分野緊急対応戦略プロジェクトチーム」の金融再生プログラム作成に携わる。1998年藍綬褒章受章。主な著書に『日銀はだれのものか』ほか。 竹森　今回の対談については4つのテーマを考えました。1つ目が、バブル抑制のために何をするべきかという議論です。次に、経済危機に対する非正統的な金融政策の有効性について。今、各国の中央銀行がいろいろやっていて、このところ欧州中央銀行（ECB）も踏み込み始めました。3番目が金融政策と財

――この本のもとになった連載で、ずいぶんいろいろなお店に行かれたでしょうね。 山田　ほとんどは東京の、それも都心部のお店ですけどね。予算の都合で（笑）。でも、おかげで気がついたんです。最近、流行りの都心部再開発ってやつが、「男飯」の大敵であることに。再開発の問題点は他にもいっぱいあるけど、飲食店関連でいうと、第一に家賃が高くなること。 久住　高くならざるを得ないんだよね。 山田　うん、ならざるを得ない。その結果、個人営業の定食屋さんとかはやっていけなくなって、大資本のチェーン店しか入れなくなるわけですよ。 ――阿佐ヶ谷（東京・杉並区）によく行くんですが、再開発が進み始めて、駅前が本当にチェーン店ばっかりに。 久住　ああ、あそこはそうだね。 再開発が食い物屋を潰す 山田　阿佐ヶ谷に限らず、再開発で建つ商業ビルは、どこに行ってもだいたい同じようなグループの店が入ってますよ。もはや都心部では、個

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中野目 純一 日経ビジネス副編集長 2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。 この著者の記事を見る

インターネットで、見知らぬ相手と一緒に楽しむネットゲーム（オンラインゲーム）、通称「ネトゲ」。しかしネトゲのバーチャル空間に長時間没入するあまり、リアルな社会生活が送れなくなる人がいる。 ゲームに熱中して夫や子供をないがしろにする妻。ネット上のバーチャル恋愛に没頭する女性。息子のゲーム中毒が原因でうつ病になった父…。韓国では、ゲームに数十時間熱中して死に至ったケースも何件か報道された。 こうしたゲーム依存症・中毒患者を、「ネトゲ廃人」と呼ぶ。ネットゲーム依存は日に日に深刻化しているが、その実態は知られず対策も講じられていない。「ネトゲ廃人」たちは、何を思いどう生活しているのか。ジャーナリストの芦崎治氏が全国の「ネトゲ廃人」を取材し、その証言をまとめた。 （聞き手は日経ビジネスオンライン　大塚 葉）

アラフォー世代で、インターネット好きの野中アミ。最初は偏見から敬遠していたオンラインゲームだが、友人が熱中しているという話を聞きつけ、好奇心から始めてみることに。そこから、オンラインゲームを楽しむ人々との様々な交流が始まった。 ※文中に登場するゲーム用語については、前回記事のゲーム用語解説をご覧ください。 大人数が同時に参加するオンラインゲームでは、いかに人と交流するか、会話でコミュニケーションを図るかが、よりゲームを楽しむためのカギだ。 もちろん、誰とも会話をせず、ソロプレー（1人遊び）に徹しても遊ぶことはできる。ゲームの仕様に、ソロプレーを意識した要素が豊富に盛り込まれているゲームもある。 そうでなくても、序盤は依頼されたクエスト（仕事）をこなしていけば簡単に自分のレベルが上がり、必要な装備やアイテムも集めやすい。他の人の存在をそれほど気にすることなく、楽しみを見いだせる。 パソコンで

未婚者のみなさん、婚活していますか？ 実際、「婚活」などという言葉が生み出されるほど、結婚に難儀する時代がくるとは誰も思っていなかったはず。 ところが、2005年の国勢調査によれば、30～34歳男性の未婚率は、47.7％とほぼ2人に1人、35～39歳では30.9％とほぼ3人に1人は結婚していない有様です。女性の未婚率も上がる一方で、30～34歳で36.6％とこちらも3人に1人は独身という割合になっています。 未婚でいる理由は、「シングルの快適さを手放せないから」「仕事や収入が不安定だから」「そもそも出会いがない」などさまざまですが、昨今の未婚率の高さはとかく男性のせいにされがちです。 著者の問題提起もまずはそこにありました。 〈多くの結婚に関する本は、結婚しない男はすべて一緒くたに語った上、まるで「わたしたち女が結婚できないのは、あんたたち男が女を口説く甲斐性がないからだ」と言わんばかりで

あれ？　ここ、広州だよね？ 広東省の省都・広州市は筆者が1995年から1999年まで約5年間駐在した土地であり、筆者にとって中国で最も肩のこらない都市である。筆者が広州から帰国してから既に10年近く経つ。市の中心部に隣接していた白雲空港は郊外の花都区(旧花都市)へ移転したし、市内には地下鉄が開通して交通の便は極めて良くなった。さらに、毎年春秋2回の広州交易会では新旧両会場の並行開催が新会場に一本化されるなど、広州は大きな変貌を遂げたのである。けれども、広州という都市の持つ大きな包容力に溢れ、活気に満ちた空気は昔と何ほども変わっていないように筆者には思えた。 さて、今回筆者は広州市に2008年11月13日夕方到着して、15日午後に白雲空港から帰国したのだが、このわずか2日間の滞在で注目すべき事実に驚愕した。それは「広州がアフリカ系黒人に占拠された」という事実である。この表現は誇張に過ぎるが、

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週（「クルマへの見栄に2000万円も使ってる、恥ずかしい！」）は、その前の週の記事（「彼氏が軽自動車に乗っていたらイヤですか？ 」）へのコメントへのコメント返しという体裁で記事を書きました。新たに多くのコメントも頂戴しました。ありがとうございます。 寄せられたコメントの内容はさまざまでしたが、すべてに目を通して感じたのは、消費はもはや夢みるきらびやかなものではないのかもしれない、ということです。この背景には、長期的な傾向という側面と、景気循環の中で現在が下降曲線にある、という2つの要素があるとは思いますが、結果としては、豊かになっていいモノを買って、という旺盛な消費意欲は周りを見渡しても見つけることが困難な状況です。 そして、その風景は、こ

小笠原 啓 日経ビジネス記者 早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中 この著者の記事を見る

この40年、マンションは急速に普及した。そして2008年、マンション業者の倒産が相次ぐ。ある時は株式顔負けの金融商品、ある時は景気対策の道具、ある時はファンドの投資対象…。マンションの歴史は、住宅としての進化だけでなく、経済の映し鏡だった面も大きい。いきおい歪みが生じる。これまで日経ビジネスが警鐘を鳴らしてきた記事で振り返る「マンションが危ない」。 第5回リード 不動産の資産価値の尺度が坪単価から利回りに変わった。 自宅マンションを資産としての安全性からみる場合にも利回りは有効だ。 マンション分譲価格と賃料から導く駅別の購入安全度格付けとは（掲載した格付けは当時の価格・賃料によるものです）。 ＊　＊　＊ <シミュレーションドラマ>マンション購入で明暗真っ二つ 二子玉川（世田谷区）VS　豊洲（江東区） 2002年7月22日号より 2003年3月、東京都渋谷区に本社を置く機械専門商社に勤めてい

1株21セント（約22円）。 経営破綻した米大手証券、リーマン・ブラザーズのリチャード・ファルドCEO（最高経営責任者）は、連邦破産法11条を申請した直後に、紙くず同然の値段で同社株を売り抜けていた。年初なら2億ドル（約210億円）の価値があった317万株は99.7％も減価。結局、手にしたのは約66万ドル（約6900万円）だった。 「会社を潰しておいて、みっともないと思わないのか」。管理部門の幹部は眉をひそめた。「だって、彼の年収は数十ミリオン（数十億円）だよ。しかも、14年もトップにいて、十分に儲けたはずだろう」。 CEO在職期間に4億9000万ドル（約510億円）を稼いだファルド氏は、破綻後に姿を消した。「彼は大丈夫か」。そんな心配をする声もあったが、実は必死に持ち株を処理していたわけだ。 解雇か、大幅減給か

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「iモードからユーザーを奪還する」。今から1年半前、サービス開始直前だったイー・モバイルの幹部から聞いた言葉である。なぜいまさらそんな昔話を持ち出すのか。それは「iPhone（アイフォーン） 3G」の登場によって、記者の頭の中に当時の取材の記憶が呼び起こされたからだ。iモードからユーザーを奪還するのはひょっとするとiPhone 3Gかもしれない――。そんなシカケがiPhone 3Gには盛り込まれている。 孫社長「モバイル・インターネット元年がこの日から始まる」 当時、この“奪還”発言の背景にあったのは、メールの利用やWebサイトの閲覧などで発生する「データ通信」の伸びである。携帯電話事業者の収入を表す指標の一つであるARPU（アープと読む。1

製品サポートや通信販売などで顧客との最前線に立つのがコールセンター。ここから上がる生の情報を経営に生かすことは 多くの経営者が当たり前のように考えている。だが、その足元が脆弱な基盤の上に成り立っているとしたら、どう考えるだろうか。 「プロの専門的な仕事と思っているが、世間はそう見てくれていない」。東京海上日動コミュニケーションズの執行役員、田口浩氏は嘆く。同社は東京海上日動火災保険の保険代理店向けのコールセンターを運営している。田口氏は、この業界に18年にわたって身を置く業界の古参である。 消費者からの様々な問い合わせを受けるコールセンター。多くの人々が抱く業務の印象は単なる電話の受け答えかもしれない。だが、現実は違う。その業務は複雑かつ高度なものになっている。 東京海上日動コミュニケーションズの場合、問い合わせてくるのは、主に顧客に保険を販売する代理店である。東京海上日動グループには「代