X JAPANのベース・HEATHさんが亡くなっていたことが、女性セブンの取材で分かった。55歳だった。関係者によるとあまりに急だったという。 《身内に不幸があり、自分の判断で急遽日本に戻って来ました》 X JAPANのリーダー・YOSHIKIが、喪服姿の写真とともにこうSNSに綴ったのは、11月3日のこと。アメリカでの「栄誉賞授賞式」などの予定を、すべてキャンセルしての緊急帰国だった。向かったのは、東京・新宿区内のとある施設。そこでHEATHさんと無言の対面を果たしていた。HEATHさんの知人が明かす。 「今年に入ってから、HEATHさんは体調の優れない日が続いていました。そこで医師の診療を受けたところ、がんが見つかったのです。その時にはかなり進行していて、残念ながら、がんの発見からわずかしか経っていない10月下旬までに帰らぬ人となってしまいました。あまりに急で、がんを患っていることや闘

東京都江東区豊洲──その湾岸エリアにそびえ立つタワマンは若い日本人セレブ世帯の憧れ……だったはずが、異変が起きている。中国人富裕層に続々買い集められているのだ。ジャーナリストの西谷格氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 「中国富豪が集まる豊洲タワマン　孫正義も住みたくなる！」 「毎日五ツ星ホテルで暮らせたら、どんなに素敵なことでしょう？」 「東京の美しい景色を心ゆくまで楽しめます」 中国のSNS上には昨今、こんな謳い文句とともに豊洲の高級タワーマンションを紹介する動画が次々とアップされている。安さではなく、そのゴージャスぶりや環境の素晴らしさを強調しているのが特徴的だ。 都内で中国人の集まるエリアというと、多国籍な新宿区やチャイナタウンを有する豊島区、物価や家賃が比較的安価な江戸川区などが真っ先に思い浮かぶ。だが、東京都が発表した2023年の外国人人口統計によると、23区内で中国人人口がもっとも

地域で初めてのコストコ出店は働き手確保に大きな影響を与えている（イメージ、Sipa USA/時事通信フォト） 地方ではいま、古くからの小売経営者に大きな衝撃が広がっている。最低賃金が800円台の地域でも、地域によっては世界的小売チェーンの店舗が時給1000円以上からスタートできることを確約して働く人を募集しているからだ。俳人で著作家の日野百草氏が、岸田文雄首相が掲げた「最低賃金の全国平均1000円」を軽々と超えてくる高時給求人に揺れる地元小売業経営者や募集担当者の本音を聞いた。 ＊　＊　＊ 「時給1500円は無理だ。群馬県の最低賃金は895円、世界的企業の真似はできない」 群馬県のガソリンスタンド経営者が語る。時給1500円とはアメリカ発祥の世界的な会員制倉庫型店舗を展開する「コストコ」のことである。いま群馬県だけでなく、日本各地でコストコによる「高時給求人」が猛威を振るっている。 「コス

アルバイト集めの難しさを本部は分かってくれないとコンビニエンスストアオーナーは嘆く（イメージ、Imaginechina/時事通信フォト） かつて200万人を超えていたフリーター人口は減少し続け、2022年は132万人だった（総務省統計局「労働力調査」調べ。ここでの「フリーター」は15～34歳で男性は卒業者、女性は卒業者で未婚の者の合計）。非正規労働者に頼ることで成立してきた日本の多くの仕事の現場ではいま、深刻な人手不足に陥り、浮上する気配がない。俳人で著作家の日野百草氏が、「人手不足」に直面させられている人たちの悩みをレポートする。 ＊　＊　＊ 「よりどりみどり、選べた時代は終わったのだと思う。昔はコンビニのアルバイトでも求人すれば応募が必ず来て、いろいろ理由をつけて落としたりもしたが、いまは日本語が理解できればそれでいい」 都心の繁華街にあるコンビニエンスストア、60代のオーナーが語る。

荒井勝喜・元首相秘書官の「LGBT差別オフレコ発言」による批判を受け、LGBT理解増進法案の法制化を進めている岸田政権。だが、そこに再び水を差すような事態が発生した。 2月15日に開かれた超党派の議員連盟「 LGBTに関する課題を考える議員連盟 （LGBT議連）」後、記者団のオフのぶら下がりに応じた「性的マイノリティに関する特命委員会（LGBT特命委員会）」事務局長の城内実・自民党衆院議員が次のような発言をしたというのだ。 「同性婚はウクライナの問題と同じだ。『ウクライナが正しい』というのはむしろ少数派。世界の流れだっていうのは間違っている」 大手紙政治部記者はこう言う。 「今、世界的にも同性婚を認めていこう、LGBTの方々に対する差別をなくしていこう、という流れになりつつあるのに、城内さんの『（同性婚は）少数派で世界の流れではない』という発言に対して、その場に居合わせた記者たちは驚いたそ

公安調査庁といえば、日本の治安を脅かす団体や組織を監視するために情報収集を行ない、国家の安全を守る重要なインテリジェンス機関である。その公調から、衝撃的な内容のメールが流出して、内部で大騒ぎとなっている。 「安倍（晋三）元総理射殺の真犯人は山上（徹也・被告）ではない。別のスナイパーがいて、それを証明する動画などもあるが、マスコミから無視されている」 ネットで出回っている“陰謀論”の一つではあるが、テロ組織を監視する公調からこんな情報が出回り、仮に調査などが行なわれているとすれば事情は違ってくる。何が起きているのか。公調関係者が語る。 「送り主は本庁の経済安全保障特別調査室のベテラン調査官のA氏です。複数の職員に対して、そうした文面をメールやSNSなどで送っている。一斉メールではなく、内容はほぼ同じでも、相手によって微妙に言い回しを変えている。万が一、流出した場合に誰から漏洩したか特定できる

秋葉原にある日本最大規模のパソコンパーツショップ「ツクモeX.」の店員は驚きを隠さない。 「大学などの研究機関や、動画編集を業務とする企業が使うようなパーツです。一般の家電量販店ではまず取り扱っておらず、ウチのような専門店じゃないと手に入らない。ましてや藤井（聡太、18）さんのように将棋ソフトのために購入した人は見たことがない」 将棋界で快進撃を続ける藤井二冠は棋譜の分析のためのパソコンを自作することで知られているが、9月10日付の中日新聞に掲載されたインタビューで、〈最新のはCPUに「ライゼンスレッドリッパー3990X」を使っています〉と明かした。 CPUはコンピュータの頭脳にあたるパーツだが、藤井二冠が名前を挙げたのは今年2月に発売された最新モデルで、お値段なんと約50万円。通常の家庭用パソコンのCPUであれば価格は2万～3万円程度である。 この高級品が「将棋の分析に最適」と評するのは

「最近、娘に言われてiPhoneに替えたら、ネットもLINEも1台でできるようになって、とっても便利になりました。だけど、本人認証が面倒臭くてたまらない」 そうぼやくのは、ジャーナリスト・鳥越俊太郎氏（79）。いまやスマホは年齢を問わず“必需品”になりつつあるが、最初にスマホを起動する時に始まり、手続きや支払いなど、何かをするたびに本人認証を求められることになる。 「僕はLINEのほか、アマゾンや楽天、アップルIDでの買い物などいろんなサービスを使ってるけど、それぞれにログインするたびに本人認証を求められるから、煩わしくて仕方がない。しかもみんな本人認証に必要な文字数や、アルファベットと数字の組み合わせ方も違う。何回か失敗してログインできなくなって、再設定する羽目になったことは何度もあります」 しかもスマホのキャッシュレス決済の拡大を目指す経済産業省は今年4月、決済事業者に対して、より精度

放送法において〈協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者〉はNHKに受信料を支払わなければならないと定められている。NHKの姿勢に疑問を抱いて視聴しなくなっても、「テレビがある世帯は受信料支払い義務がある」と求められる根拠だ。 そこで登場したのが、NHKだけを受信しない装置である。直径21ミリ、長さ75ミリの筒状の装置はその名も「iranehk（イラネッチケー）」。筑波大学システム情報系准教授・掛谷英紀氏の研究室が開発した。 テレビ背面にあるアンテナ入力端子などに取り付けるとNHK総合とNHK教育の周波数をカットする「地上波用」がネット通販で7965円で購入できる（「BS用」は7587円）。イラネッチケーを使えばNHKの放送が見られる〈受信設備〉ではなくなるから、受信料を払う必要はないという理屈だ。掛谷准教授はこういう。 「NHKの放送では公共性を疑わせる事案が数多く発覚してい

東京を始め各地で真夏日を記録する日が増え、海へ、山へとレジャーに最適な季節になった。この時期になると、ドラッグストアなどでは水着姿の女性モデルのポップとともに日焼け止めが並ぶ。「化学工業統計」（経済産業省）によれば、化粧品全体の販売数量が伸び悩むなか、2006年以来、「日やけ止め及び日やけ用化粧品」の販売数量は右肩上がりで増え続けており、なかでも男性用の市場は昨年から爆発的な伸びを見せているのだという。 実際に、2012年2月に「ギャッツビー　ストロングUVカットスプレー」（マンダム）が発売されると、需要が高まる4～9月期に男性向け日焼け止め商品でもっとも多く売れた。株式会社マンダム商品ＰＲ室の新木織恵さんによれば、男性のニーズが高まっているのに適合商品がほとんどなく、従来の女性向け製品では男性の肌に合わない現状をみて、男性化粧品メーカーとして専用の日焼け止めを提供することに決めたのだとい

正月気分もそろそろ終わり、頭を仕事モードに切り替えている人も多かろう。お腹のほうは、おせち料理に飽きて外食が恋しい時期。飲食業界のニュースサイト『フードスタジアム』編集長の佐藤こうぞう氏に、行列必至、ブレイク直前の人気店を挙げてもらった。 ■今年のラーメントレンドは「鶏白湯ラーメン」 ラーメン業界では、トレンドが豚骨から鷄系にシフトする。濃厚鷄そば、鷄白湯ラーメンブームが到来しそう。学芸大学前【濃厚鷄そば たけいち】や淡路町【麺巧 潮】などは、並ばないと入れない状態になりそう。 ■急増する“日本酒女子”のハートを射止めるバル 2012年はワインを安く出すビストロやバルが流行ったが、いまキテいるのは「日本酒」。全国の酒蔵が努力して美味しくて個性のある地酒を造り始めた。 ラベルなどもオシャレでかわいいものが増え、それが女性のハートを射止めている。日本酒を飲む女子「日本酒女子」が急増しているのだ

来る解散総選挙の対立軸は明快だ。あえて言えば、外交も安保も経済も消費税も争点ではない。日本に絶えて久しいちゃんとした政権ができれば、それら具体的な課題は進むのだから。まずは次の総選挙でどこが勝ち鬨をあげるか、選挙分析の第一人者であるジャーナリスト・野上忠興氏の協力のもと、「既成政党vs第三極」の戦いを分析しよう。 その結果、300選挙区シミュレーションの結果は以下になった。 ■予想獲得議席数 政党／小選挙区／比例区／合計 民主党／52／32／84 自民党／112／49／161 日本維新の会／77／41／118 国民との約束（マニフェスト）を破り捨てた民主党は選挙区に加え、比例代表でも惨敗し、現有議席の3分の1に大きく議席を減らしそうだ。 その予測を裏付けるのが、民主党代表選で党員・サポーターの66％が棄権したことだろう。野田首相の地元・千葉でさえ棄権票が6割近くになるなど、閣僚・党幹部の地

橋下徹・大阪に市長が推進する教育改革に対し、教員組合側は激しく反発している。昨年12月上旬には、大阪職員組合（大教組）など8団体が主催した1400人を集めた反対集会が開かれた。 集会に参加した教師たちは、普段は子供たちに教育を施す「先生」である。そして、子供たちには暴力的な行為を否定することを教えている。だが、そうした“聖職者”が我慢の限界を超えると、時として自身が“暴力装置”に変貌することがある。その“導火線”となってきたのが「君が代」問題だ。 2008年に橋下氏が府知事に就任して以降、大阪では教職員への国歌斉唱時の不起立に対する戒告処分が続いてきた。2010年3月に府立高の卒業式で起立しなかった4人の教員が戒告処分を受け、昨年6月には府議会で「君が代起立条例」が成立し、府立校で君が代斉唱の際の起立が義務化された。現役の府立校教諭で、「『日の丸・君が代』強制反対ホットライン大阪」事務局の

ゴールデンタイムの視聴率は下落の一途をたどっている。総世帯視聴率（地上波のテレビ放送を観ている世帯の割合）は、90年代後半には70％あったが、現在は63％台にまで落ち込んでいる。この傾向は3.11の東日本大震災以降、拍車がかかっている。 都内に住む50代のサラリーマンは、会社から帰って観るゴールデンタイムのバラエティ番組が何よりの楽しみだった。ところが最近、テレビの電源をつける気すらしないという。 「震災以降、気が滅入ってテレビ番組どころじゃないという理由もある。でも、それより何より、どのチャンネルをつけてもつまらなくて観る気がおきないんです。少し前までのテレビ番組は、どんなに低俗だとバカにされようが、新たな試みで視聴者を楽しませようという気概にあふれていた。 なのに最近は、お気軽なクイズ番組ばかりで、まったくオリジナリティがない。これじゃ本当にテレビが好きなファンほど、離れていくのも当た

『サラリーマン金太郎』などのヒット作で知られる漫画家・本宮ひろ志氏（64歳）は、孫正義・ソフトバンク社長とも親交が深い。プロインタビュアー吉田豪氏によるロングインタビューの中で、本宮氏が孫正義氏にまつわるとっておきのエピソードを披露した。 ＊　＊　＊ 今回の地震でも、俺は3日間ぐらい孫（正義）さんといたけど、あの人ずっと考えてるの、30万人一挙救済案なんてのを！　俺の空想と孫さんの実業の部分は同レベルなんですよ。自然エネルギーによる発電のことでも、俺にしたら漫画にしか思えないことを現実として考えて実行に移すからね。もちろん冗談だけど「新しい発電の会社、本宮さんが社長やりませんか？」って言われて、「俺は絵空事の中の人間です」って。 ある種絶対的に正しい独裁主義だと思うよね。それは企業単位ならできるわけでしょ？　俺、孫さんに聞いたことありますよ。「国を経営する気ある？」って。そしたら、「頭の中

「食の安全は大切」「消費者のため」お役所が“正論”を振りかざして規制強化を口にする時は、気を付けたほうがいい。よく見ていくと、その裏では、役人が規制によって食の安全を“喰い物”にしている実態が浮かび上がる。元行政改革担当大臣の補佐官で政策工房社長の原英史氏が解説する。 ＊　＊　＊ 食中毒で怖いのは、O-157など動物の腸内細菌が原因となる腸管出血性大腸菌感染症。その患者は年間3000～4000人にのぼるという。自治体の担当者らは、2002年以降毎年、厚労省に生肉基準を「罰則付き」に格上げするよう要請していた。しかも、政府は2009年に、「旧来の生産者寄りの行政から、消費者本位の行政に」という謳い文句で、食の安全を掲げた「消費者庁」を鳴り物入りで設立した。 以前、汚染米流通事件やBSE（狂牛病）問題で、生産者寄りの行政や、省庁の縦割りが被害拡大を招き、その反省が消費者庁設立の流れを作った。こ

大学への進学率が上がる一方で、底辺校といわれる大学では、学力の低い学生の存在に頭を悩ませている。千葉のある工業系大学で基礎数学の授業を受け持つ講師がいう。 「微分・積分など、高校レベルの学力がない程度ならばまだマシな方です。一次関数までレベルを下げてもまだ理解できない学生が多かったので、ひょっとしたらと思って九九の計算を解かせてみたんですが、全問正解したのは半数以下で仰天しましたよ」 こんな学生を、エンジニアとして就職させるのは不可能だ。埼玉大学教授の岡部恒治氏はこう語る。 「私が『分数ができない大学生』という著作を出してから10年が経ちますが、大学生の学力は当時よりもひどくなっている。現在、大学の半数以上は、正規の授業やゼミとは別に、小学生から高校生レベルの国語、数学などの補習授業を行ない、学び直させているんです」 埼玉の某大学で英語を教える講師はこう打ち明ける。 「ウチの大学では、中学

「若者のクルマ離れ」が叫ばれて久しいが、自動車評論家の徳大寺有恒（71）にはクルマ離れを止める秘策があるという。氏のアイデアを聞いてみよう。 ＊　＊　＊ 若い人の“クルマ離れ”が世間の耳目を集めるようになって久しい。日本の若者がクルマに乗らなければ、日本の自動車産業に未来はない。ところが、由々しき問題にもかかわらず、日本の自動車メーカーは気が抜けるほど危機感がない。海外で売ることばかりに目が向き、日本市場など歯にもかけていないかのようだ。 若者たちがクルマに目を向けないのは、メーカー各社が彼らを振り向かせるに足る魅力あるクルマを開発してこなかったからだ。「都心からはちょっと遠いけど、環八辺りのマンションに住んでもいいから乗ってみたい」と思わせるようなクルマを造らない限り、日本の自動車産業は間違いなくジリ貧になるだろう。 現在、日本の自動車メーカーは商業車専門メーカーを除くと8社もある。この