民間ロケット「ＭＯＭＯ」打ち上げ成功 | NHKニュース
北海道のベンチャー企業が開発・製造した全長10メートルのミニロケットの打ち上げが４日朝行われ、成功しました。日本の民間企業が単独でつくったロケットが宇宙空間に到達するのは初めてです。 会社は、打ち上げからおよそ４分後にロケットが目標としていた高度100キロの宇宙空間に到達し、打ち上げは成功した、と発表しました。 会社によりますと、ロケットは最終的に高度113キロに達し、その後、計画どおり北海道沖の太平洋上に落下したということです。 ＭＯＭＯ３号機は全長およそ10メートル、直径50センチで、重さ20キロほどの観測機器を積むことが可能で、今回も大学が作った実験装置を搭載しています。 宇宙空間などで４分間程度無重力の状態となることから、会社は今後、この無重力状態などを利用した実験や観測を企業や研究機関に売り込みたい考えです。 ただＭＯＭＯには人工衛星を軌道に投入する能力はないことから、会社は、Ｍ
News Up 平成を駆け抜けた “森高千里” | NHKニュース
４月12日、ＳＮＳで歌手の森高千里さんが話題になりました。この日はＮＨＫの「あさイチ」に森高さんがゲストとして登場。ネットには「こんな細い脚でミニスカ履ける50歳２児の母とかありえない！」、「今も昔も可愛い」といった声があふれました。 森高さんが一世を風靡したのは平成元年のカバー曲「17才」。以来、他の誰とも違う独特の女性ミュージシャンとしての立場を確立しながら、平成を駆け抜けてきました。結婚、出産、育児を経た今も輝き続ける森高さんは熊本市出身。私は熊本から東京へ飛び、森高さんに平成という時代について聞きました。（熊本放送局記者 志賀祥吾） 「私がオバさんになっても」や「渡良瀬橋」など多くのヒットソングを生み出してきた森高さん。デビューは平成が始まる直前の昭和62年です。 当時は17歳の高校生で、音楽大学に進学するつもりだったといいます。それが、友人に誘われて受けたオーディションで優勝。映
「契約内容 一方的に変更された」IT企業の取引先が回答 | NHKニュース
「ＧＡＦＡ」と呼ばれる巨大ＩＴ企業をめぐり、公正取引委員会は取引先などを対象とした実態調査の中間報告を公表しました。ネット通販を手がける一部のＩＴ企業では、最大で９割の取引先が契約内容を一方的に変更されたと回答しました。 それによりますと、ネット通販の取り引きでは、契約内容を「一方的に変更された」と回答した企業は、「楽天」の取引先が93.2％と最も多く、「アマゾン」が72.8％、「ヤフー」が49.9％、「その他」が44.5％となっています。 契約内容の変更があったと回答した企業のうち、手数料の引き上げや契約の打ち切りなど、「不利益な内容があった」と答えた取引先は「楽天」の取引先が93.5％、「アマゾン」が69.3％、「ヤフー」が37.7％、「その他」が38.1％でした。 また、アプリの取り引きでは、契約内容を「一方的に変更された」と回答した企業は、「アップル」の取引先が81.4％、「グーグ
92歳男性 いのししに襲われ くわで応戦 その結果… | NHKニュース
24日午前８時前、神奈川県小田原市で畑作業をしていた92歳の男性が、いのししに襲われ両手などにけがをしましたが、男性は持っていたくわで応戦し、いのししはその場で死にました。 市によりますと、男性はいのししにかまれて両手と右足にけがをして病院に運ばれました。一方、いのししは畑で死んでいるのが見つかったということです。 家族によりますと、男性は午前７時半ごろに畑に出かけて作業を始めたところ、すぐに、いのししに襲われてけがをしましたが、自力で自宅に戻ってきたということです。 そして、妻に対し「いのししに襲われて、初め、つえでたたいたものの、つえが折れたので持っていたくわで応戦した」と話したということです。 男性の妻はＮＨＫの取材に対し、「20年以上にわたって畑作業を夫婦でしているが、朝にいのししの足跡を見ることはしょっちゅうあったものの、直接、その姿を見ることはなかったので驚いています。これから
国内景気 すでに後退局面の可能性 景気動向指数３か月連続悪化 | NHKニュース
景気の状況を示すことし１月の「景気動向指数」が、３か月連続で悪化し、内閣府は基調判断を下向きに修正しました。これは１月の時点で、景気がすでに後退局面に入っていた可能性を示す内容で、「今の景気回復が戦後最長になったとみられる」とする政府見解とは異なる結果です。 指数の悪化は３か月連続で、中国経済の減速などを背景に、半導体や産業ロボットなど、企業の生産が落ち込んだことが主な要因です。 これを受けて、内閣府は景気の基調判断をこれまでの「足踏みを示している」から「下方への局面変化」に修正しました。 内閣府によりますと、この表現は「景気のピークが数か月前にあった可能性が高いことを示す」と定義され、ことし１月の時点で景気がすでに後退局面に入っていた可能性があることを暫定的に示しています。 政府は１月に「今の景気回復が戦後最長になったとみられる」という見解を示していますが、今回の結果はこれとは異なる形と
セブン‐イレブン 時短の実験へ 24時間営業の見直しで | NHKニュース
コンビニ大手のセブン‐イレブンは、24時間営業の見直しについて検討するため、一部の店舗で営業時間を短縮する実験を始めることになりました。 セブン‐イレブンでは、駅やオフィスビルなどに入る店舗を除き、24時間営業を原則としてきましたが、人手不足がさらに深刻化するおそれもあるとして、営業時間を短縮する実験を行うことにしました。 実験を通じて、利用客の反応のほか商品の搬入や清掃といった業務や売り上げへの影響などを検証し、24時間営業の見直しについて検討したいとしています。 コンビニの24時間営業をめぐっては、東大阪市にあるセブン‐イレブンの店舗のオーナーが、人手不足を理由に営業時間を短縮したところ、本部側から契約違反だとして違約金を求められたと訴えていて、加盟店のオーナーでつくる団体が営業時間の見直しについて話し合いに応じるよう求めています。
新元号の候補案 すでに十数個に絞り込む | NHKニュース
平成に代わる新しい元号の発表まであと１か月となる中、政府が、新元号の候補案について、すでに十数個に絞り込んでいることが政府関係者の話で分かりました。これまでの元号は確認されているかぎり、出典がすべて中国の古典とされていますが、この中には、日本の古典のものも含まれているということです。 こうした中、新しい元号の候補案について、政府が、これまでに有識者から提出された数十程度の中から、すでに十数個に絞り込んでいることが政府関係者の話で分かりました。 これまでの元号は確認されているかぎり、「典拠」、いわゆる出典がすべて中国の古典とされていますが、この中には、日本の古典のものも含まれているということです。 政府は、今後、「国民の理想としてふさわしいよい意味をもつもの」「一般的に使われているものではないこと」など、「元号選定手続」の留意点に従って、さらに絞り込み、これらの考案者に対し、候補案の提出を正
首相「次は私がキム氏と向き合う」日米首脳が電話会談 | NHKニュース
安倍総理大臣は米朝首脳会談を終えたアメリカのトランプ大統領と電話で会談したあと記者団に対し、トランプ大統領が安易な譲歩を行わなかったなどとして全面的に支持する考えを示したうえで、米朝首脳会談で拉致問題を２回にわたって提起したと説明を受けたことを明らかにしました。そして「次は私自身がキム・ジョンウン（金正恩）委員長と向きあわなければいけないと決意している」と述べました。 このあと安倍総理大臣は記者団に対し、「米朝首脳会談の結果について報告を受けた。朝鮮半島の非核化を実現するとの強い決意のもと、安易な譲歩を行わず、同時に建設的な議論を続け、北朝鮮の具体的な行動を促していく、トランプ大統領の決断を日本は全面的に支持する」と述べました。 そのうえで安倍総理大臣は「日本にとって重要な拉致問題は昨夜の１対１の会談で私の考え方をキム・ジョンウン委員長に伝えていただいたということだ。その後の夕食会でも再び
ロボット掃除機が火災の原因か 都内で相次ぐ | NHKニュース
自動的に部屋の中を動き回ってごみを吸い取るロボット掃除機が、近くにある電気ストーブに接触して火災につながったとみられるケースが、東京都内で２件相次いでいたことが分かりました。 東京消防庁が原因を調べたところ、当時、部屋の中には人はおらずロボット掃除機が運転している状態で、掃除機が近くの電気ストーブに当たってストーブを50センチほど移動させ、ソファーに接触したことで火が出たとみられることが分かりました。 再現実験を行ったところ、実際にロボット掃除機が電気ストーブを押すようにして移動させたり、電気ストーブのコードを巻き込んだりする様子が確認できたということです。 同じようにロボット掃除機が原因で起きたとみられる火事は、今月に入っても１件確認されています。 いずれもすぐに消し止められ、けが人はいませんでした。東京消防庁はロボット掃除機を使う際には、近くにある電気ストーブのコードを必ず抜くなどの対
韓国「問題の本質は自衛隊機の低空での威嚇飛行」 | NHKニュース
韓国軍による自衛隊機へのレーダー照射問題で、防衛省が新たな証拠を示して、これ以上の協議を打ち切る方針を明らかにしたことについて、韓国国防省は、問題の本質は自衛隊機による低空での威嚇飛行だとしたうえで、日本側に謝罪するとともに再発防止策をまとめるよう求めました。 これについて、韓国国防省は22日午後、ホームページにコメントを掲載し、今回の問題について「本質は、人道的な救助活動中だった韓国軍の艦艇に対する日本の哨戒機の低空での威嚇飛行だ」として、日本側に謝罪するとともに、再発防止策をまとめるよう求めました。 そのうえで、「日本側が、両国関係と日米韓の協力、国際社会との関係に何の役にも立たない不適切な世論戦をこれ以上しないことを厳重に促す」として、さらなる反論をけん制しました。 一方で、韓国国防省の高官は22日、日本と締結している安全保障上の機密情報を共有・保護するための協定＝ＧＳＯＭＩＡの延長
レーダー照射問題 韓国国防省 日本側に説明求める姿勢示す | NHKニュース
韓国軍による自衛隊機へのレーダー照射問題で、防衛省が新たな証拠を示してこれ以上の協議を打ち切る方針を明らかにしたことについて、韓国国防省の報道官は「日本は正確な証拠を提示し、両国の専門家が参加して、科学的な検証に応じなければならない」と述べ改めて、日本側に説明を求めていく姿勢を示しました。 これについて韓国国防省のチェ・ヒョンス（崔賢洙）報道官は、22日の定例記者会見で「日本は正確な証拠を提示し、両国の専門家が参加して、科学的な検証に応じなければならない」と述べ、改めて日本側に説明を求めていく姿勢を示しました。 また防衛省が21日の発表で、去年４月以降、日本周辺で韓国軍の同じ駆逐艦を確認し上空から撮影した際には問題提起がなかったとしたことについては、「当時と今回の飛行形態は違う。距離や高度について、われわれが把握しているものと大きく差がある」と反論し、日本側が謝罪すべきだと主張しました。
「恵方巻」 農水省が需要に見合う販売を業界団体に呼びかけ | NHKニュース
来月の節分に向けて「恵方巻」の販売が本格化するのを前に、農林水産省は、売れ残った「恵方巻」が大量に廃棄される問題が話題となったことなどから、コンビニエンスストアやスーパーの業界団体に対し、需要に見合った販売をするよう初めて文書で通知することになりました。 しかし、売れ残った「恵方巻」が大量に廃棄される問題がＳＮＳで話題となるなど、過熱する販売競争に懸念も出ています。 このため農林水産省は、恵方巻の販売が本格化するのを控えて、スーパーやコンビニエンスストアなどが加盟する７つの業界団体に対し、消費者の需要に見合う販売を行って、食品の廃棄を減らすよう求める文書を通知することになりました。 文書の中では、恵方巻の大量生産をやめる方針を消費者にチラシで理解を呼びかけて、廃棄量を削減した兵庫県内のスーパーの事例も紹介されています。 農林水産省が、恵方巻の廃棄をめぐってこうした文書を出すのは初めてです。
電車内や駅の迷惑行為 「荷物の持ち方・置き方」が初の１位に | NHKニュース
電車内や駅でどんな行為が迷惑と感じるか。鉄道各社が加盟する団体では、毎年、アンケート調査を行っていますが、今年度、「荷物の持ち方・置き方」が初めて１位となりました。ビジネスリュックで通勤する人が増えたことで、混み合った車内でぶつかったり圧迫されたりして不快に思うケースが多くあるとみられます。 アンケートは、全国の民間鉄道会社73社が加盟する日本民営鉄道協会が毎年、ホームページで行っていて、今年度は2686人が回答しました。 駅や電車内で迷惑と感じる行為について複数選択式で尋ねたところ、「荷物の持ち方・置き方」が最も多くなりました。２位は「騒々しい会話・はしゃぎまわり」、３位は「座席の座り方」でした。 迷惑行為のアンケートでは、「荷物の持ち方・置き方」は９年前の平成21年度は12位でしたが、一昨年度は４位に、昨年度は３位と上位となり、今年度９年連続トップだった「騒々しい会話・はしゃぎまわり」
ふるさと納税 返礼品に「アマゾンポイントはダメ」総務省 | NHKニュース
総務省の調査によりますと、ふるさと納税の返礼品として、ネット通販大手「アマゾン」で使うことができるポイントを提供している自治体が、全国で31あることがわかり、総務省は、地場産品にあたらないとして、取りやめなければ制度の対象から外す方針です。 こうした中、総務省が調査したところ、ネット通販大手「アマゾン」で品物を購入する際、使うことができるポイントを、自治体が費用を負担して提供しているところが、大阪・泉佐野市や北海道八雲町、長野県小谷村など、全国で31あることがわかりました。 総務省は、地場産品を使うよう求めた通知に反しているとして、取りやめなければ、来年６月以降、制度の対象から外し、寄付をしても税制上の優遇措置が受けられないようにする方針です。 また、これ以外に通知を守っていない自治体は、全国で85に上っていて、引き続き、通知の順守を働きかけることにしています。
大韓航空会長の妻や娘などが自社機で密輸入か 韓国税関当局 | NHKニュース
韓国の大韓航空を傘下に置く財閥の会長の妻や娘などが、海外で購入した品物、総額で日本円にしておよそ1500万円相当を260回にわたり自社の航空機で密輸入するなどしていたとして、韓国の税関当局は27日、関税法違反の疑いで検察に告発しました。 韓国の税関当局によりますと、５人は、2009年からことし５月にかけて、合わせて260回にわたり、名品の器など総額で日本円にしておよそ1500万円相当を密輸入したとして、関税法違反の疑いが持たれています。 妻や２人の娘は、大韓航空の海外支店に購入を指示し、支店に配送させたうえで、会社の物品であるかのように装って自社の航空機で運び込むなどの手口を繰り返していたということです。 また、去年までの４年間に海外で購入した家具や浴槽など合わせて30件、日本円でおよそ5700万円相当の虚偽申告も見つかったということです。 この財閥の会長一家をめぐっては、チョ元副社長が４
山手線で自動運転 年末年始深夜に走行試験実施へ | NHKニュース
鉄道でも自動運転に向けた新たな動きです。ＪＲ東日本は、運転士が乗務しない自動運転の導入に向けた走行試験を、年末年始の深夜に東京の山手線で行います。 しかし、将来的な人手不足に備えるため、ＪＲ東日本は去年、プロジェクトチームを立ち上げ、運転士が乗務しない自動運転の導入に向けた検討を進めています。 走行試験は今月29日と30日、それに来月５日と６日の終電後にＪＲ山手線で行われ、それぞれ１周34.5キロを２周します。 ＪＲ東日本が開発を進めているＡＴＯ＝自動列車運転装置を備えた「Ｅ235系」の車両を使い、運転士は立ち会いますが、出発の操作のあと停止するまでを自動で行います。 各駅に停車し、適切な加速や減速ができるかや、乗り心地、それにダイヤが遅れた場合に回復できるかなどを確認します。ＪＲ東日本は今回の走行試験を通して、まず自動運転の技術的な課題を検証することにしています。
News Up なぜ起きる“がん見落とし” | NHKニュース
病院で検査を受け、ＣＴ画像などに“がん”が写っていたにも関わらず、それが見過ごされてしまう。そんなミスが今、全国の病院で相次いでいます。ことし、少なくとも８つの医療機関がミスを公表。多くは名だたる大病院です。命に関わるミスは、なぜここまで相次ぐのか、検証しました。（社会部記者 本多ひろみ・社会番組部ディレクター 神津善之・ニュースシブ５時ディレクター 大谷陽子） 今回私たちは、がんを見落とされた愛知県の男性のケースを、詳しく取材することができました。 男性は49歳。働き盛りの中で肺がんを患いました。 男性は去年１月に鎖骨を骨折し、上半身の状態を調べるためエックス線検査を受診。この時、右の肺の上部にがんと疑われる白いかげが写っていました。 ところが、病院側はこれを放置していたのです。 去年８月になって、改めて検査したところ、がんが確認されました。すでにステージ４の状態でした。骨盤やけい椎にも
「木材のストロー」をホテルが導入 環境汚染問題で | NHKニュース
プラスチックごみによる環境汚染が問題となる中、木材で作られたストローがプラスチック製のストローに代わって来月から都内のホテルで導入されることになりました。 開発は木造住宅専門の住宅メーカーと東京・千代田区のホテルが協力して行い、来月からホテルのレストランで試験的に導入したあと、住宅展示場などでも使用することにしています。 木材のストローを作るには、現在、１本数十円のコストがかかるということですが、両社は、今後普及を図ってコストを下げていきたいとしています。 プラスチックごみをめぐっては、海などの環境汚染の原因だとして、外食大手を中心にプラスチック製のストローを撤去する動きが広がっていて、紙やトウモロコシなどを使った代替品の導入が相次いでいます。 開発した「アキュラホーム住生活研究所」の伊藤圭子所長は「安いストローと価格で戦うことはまだできないが、付加価値や自然の大切さを考える人たちに使って
東京医大 44人追加合格も「受け入れ上限超えた」と５人不合格 | NHKニュース
東京医科大学は、去年とことしの不正入試で不合格とされた受験生のうち44人を追加合格にすることを明らかにしました。一方で、当初は追加合格の対象とし入学を希望した５人について、受け入れの上限を超えたとして改めて不合格としました。 大学は去年とことしの入試で合格ラインを超えていながら不合格とされた101人を追加合格の対象とし、先月末までに本人に入学の意思があるか確認しました。 その結果、入学を希望した49人のうち44人を追加合格とし、来年４月の入学を認めることを明らかにしました。 男子が15人、女子が29人です。 一方で、５人の女子受験生は追加合格の上限を超えるとして改めて不合格とされました。 大学は当初、最大で63人を追加合格で受け入れると説明していましたが、５人を不合格にした理由について「一般や推薦など試験ごとに精査した結果、受け入れの上限を超えたため」としています。 また、来年の入試につい
「早生まれ」の子どもに対応 日本陸連が初の育成指針 | NHKニュース
陸上競技に取り組んでいる「早生まれ」の子どもたちが、同学年の子より発育が遅いことで結果を残せず、競技をやめてしまわないように、日本陸上競技連盟は、中長期的な視点での指導の大切さなどを盛り込んだ初めての育成指針を作りました。 この中で、トップ選手が優れた結果を出すのは高校生以降のことが多く、才能を早期に見極めるのは難しいことが報告されました。 これを踏まえて、育成指針では「小学校期」や「中学校期」それに「高校期」など大きく６つのステージに分け、中長期的な視点で指導することが重要だとしています。 また、１月１日から４月１日までの間に生まれた「早生まれ」の子どもたちは、幼いころは同学年の子に比べ発育が遅く、結果を残せずに競技をやめてしまう場合もあることから、指導者が一人ひとりの成長の違いを認識する必要があるとしています。 出席者は「目先の結果にとらわれることなく楽しみながら陸上を続けられるように
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