いわゆる「学生運動」時代の国民一般の受け取り方 : ガベージニュース
1950年代から1970年代初頭にかけて行われた学生運動に関し、世間一般ではどのような認識を示していたのかとの疑問が複数寄せられた。当時の映像資料は主に学生・運動家視点でとらえたもので、当時の状況をビジュアル的に認識するには十分なものではあるが、一般の人々の心境を知るには資料足りえないものがある。そこで今回は、以前【ネットで確認できる戦後からの内閣府の世論調査が面白い】でも取り上げた、内閣府の公式サイトから容易に検証が可能な、戦後の各種世論調査のうち、1968年(昭和43年)に実施された【学生運動に関する世論調査】から、その実情に探りを入れてみることにする。なお1968年といえばいわゆる東大紛争、日大闘争などが発生し、機動隊側でも多数の死傷者が生じている。また10月には新宿騒乱が起き、新宿駅などの機能がマヒし、騒乱罪が適用され多数の逮捕者も出ている。 今調査は1968年11月29日から12
いわゆる「学生運動」時代の警察の対学生デモ警備活動を国民はどのように見ていたのだろうか : ガベージニュース
先行記事【いわゆる「学生運動」時代の国民一般の受け取り方】において、1950年代から1970年代初頭の学生運動に関し、現在の一部風潮に見られる「社会全体が支持する姿勢を見せていた」的な意見とは異なり、国民全般としては否定的な視点で状況を眺めていたことを確認した。今回はほぼ同時に行われた内閣府の世論調査を元に、当時各種反社会的活動に対応し治安維持に努めた警察・機動隊の行動に、国民全般はどのような印象を抱いていたのかに関し、1969年(昭和44年)に実施された【警察の警備活動に関する世論調査】から確認していくことにする。なお前年の1968年には東大紛争、機動隊員の死者も出した日大闘争、新宿騒乱などが発生、そして1969年1月18日から19日には機動隊の突入による鎮圧(東大安田講堂事件)が起きている。 今調査は1969年2月6日から2月12日にかけて20歳以上70歳未満の男女に対して調査員による
外務省発「米国における対日世論調査」の所感 : ガベージニュース
ここ数日来、外務省が2013年12月19日に対報道発表、ウェブ上での展開を同20日に行った【米国における対日世論調査(結果概要)(2013年)】に関する解説記事を展開した。今回はそれらの記事の文中でも繰り返し触れた、今調査の特異性を中心に、総括的なものを覚え書き代わりにまとめることにする。 一般公開前の報道とそれを起因とした混乱 12月19日付で対報道発表が行われ、それを基に各新聞社で発せられた記事内容は、それなりにセンセーショナルなものだった。同時に各新聞社、あるいは編集・記者サイドの解釈・思惑が多分に盛り込まれた、あるいは映し出された展開を見せることとなった。 中でも各サイトや掲示板でもっとも引用されたのが、朝日新聞の【米世論「日米安保を維持」急減 「重要パートナー」中国に抜かれる 外務省調査】という記事。グラフ付きで「アメリカにおいて日米安保維持率は一般人・有識者共に急落し、該当項目
一誌頑張るクーリエ ジャポン…ビジネス・マネー系雑誌部数動向(2013年7月-9月) - ガベージニュース
社団法人日本雑誌協会は2013年11月7日、同協会が四半期間隔で更新・公開している印刷部数において、最新値となる2013年7月から9月分の値を明らかにした。この値は主な定期発刊誌の販売数を「印刷証明付き部数」で示したものであり、第三者が提示したものとしてはもっとも公平で信頼でき、しかも誰もが容易に取得可能で精度の高い指標であることが知られている。今回はその値のうち、「ビジネス・マネー系雑誌」関連の値を確認してグラフ化を行い、状況の精査を行うことにする。 「プレジデント」がトップに変わりは無いが… データの取得場所の解説、「印刷証明付部数」など用語の説明、諸般注意事項は一連の記事まとめ記事【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で解説しているので、必要な場合はそのページで確認をしてほしい。 それではまず最初に、2013年の7-9月期とその前期、2013年4-6月期における印刷
主要国の法人税率(2011年分反映版) : ガベージニュース
先日アクセス解析をしていたところ、一時的にだが2年前に掲載した、主要国の法人税率をグラフ化して精査する記事を読む人が急増しているのが判明した。掲載からほぼ2年が経過したこともあり、丁度良い機会でもあるので、今回データを最新のものに差し替えることにした。今回は現時点で確認が取れる最新の値、2011年分までを反映したものとなる。 用いるデータはOECD(経済協力開発機構、Organisation for Economic Co-operation and Development)の加盟諸国における法人税の推移を示した【OECD Tax Database】内にある、「C. Corporate and capital income taxes」の部分。このうち「Table II.1」が対象となる。このファイルには1981年-2011年のOECD加盟諸国(全加盟国では無い)法人税の推移が記載されてい
少しずつ、確実に増す生活の厳しさ…エンゲル係数の推移をグラフ化してみる - ガベージニュース
・(実)収入……世帯主の収入(月収＋ボーナス臨時収入)＋配偶者収入など ・支出……消費支出(世帯を維持していくために必要な支出) ＋非消費支出(税金・社会保険料など) ＋黒字分(投資や貯金など) ・エンゲル係数……食料費÷消費支出 となる。元々エンゲル係数そのものはドイツの社会統計学者エルンスト・エンゲル(Ernst Engel)が提唱したもので、「家計の消費支出に占める飲食費割合が高いほど生活水準は低い」という説に基づいている。よほどの富裕層(そしてそれらはごく少数)でない限り、食費の額に大きな違いは出ず、一方で食費そのものはどの家庭でも必ず発生する。よって、全体の支出に占める比率は、消費支出そのものが大きくなるほど低くなる・食費以外の項目に割り当てられる額が大きくなるという考え方。 現在では商品価格の水準や生活様式が同じもの同士でないと比較にならない、農村部の住民は自前で主食や野菜を自
日本における学歴・性別と失業率との関係をグラフ化してみる(2011年版) - ガベージニュース
先に【日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる(2011年版)】などでも取り上げたように、総務省統計局は2012年2月20日、2011年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成23年平均(速報)結果:発表ページ】)。そこには2011年、あるいは2011年を含む過去数年間における、日本の労働環境や雇用問題における各種データが盛り込まれている。今回はその資料から、日本における学歴・性別と失業率との関係をグラフ化して精査した過去の記事の各種データ更新を試みることにする。 元となるデータは「労働力調査(詳細集計) 平成23年平均(速報)結果」の「平成23年平均（速報）結果の概要、統計表」から。さらに同様の統計データについて保全されている2002年分平均までをさかのぼり(【2005年発表分】など)、データをピックアップした。 ちなみに「完全失業率」とは「完
書店の売上高などをグラフ化してみる(2011年「出版物販売額の実態」版) - ガベージニュース
先日【2011年版『出版物販売額の実態』を入手】で報告したように、昨年【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる】などで用いた、出版業界のデータを網羅した『出版物販売額の実態』の最新版「2011年版」を入手することができた。そこで【出版物の売り場毎の販売額推移をグラフ化してみる(2011年「出版物販売額の実態」版)】などのように、逐次「2010年版」で作成したデータの更新と、内容の再検証を行っている。今回は書店の売上高などをグラフ化した記事の更新を行う事にする。なお最新版は昨年版と比べて過去のデータも再精査の上で修正が入っているため、昨年版を元にした記事内容やグラフと、違いが生じる可能性がある。 前回のグラフで第二位に入っていた丸善だが、今回はランキング落ち……ではなく、除外されている。これは【連結子会社の会計方針の変更及び当社の連結業績予想の修正に関するお知らせ(PDF)】などにも
「新聞の代わりに」6割近く…米のタブレット機でニュースを読む人の購読スタイルとシフト : ガベージニュース
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年10月25日、アメリカにおけるタブレット型パソコン(iPadなど、タブレット機)の利用状況に関する調査結果を発表した。そこからはアメリカでのタブレット機の利用性向、タブレット機の普及で変わる、ニュースとの関わり方をかいま見ることが出来る。今回はその結果の中から、タブレット機でのニュースで変わっていく購読スタイルの概要部分を抽出して見て行くことにする(【発表ページ】)。 今調査のうち一部は2011年6月30日から7月31日にかけて、18歳以上のアメリカ国内に住む男女に対し、通話電話経由で英語で、電話に出た人に対して(固定電話の場合は「現在自宅にいる最年少の成人男性、または女性」に、携帯電話の場合は出た人が18歳以上の場合に、その人本人に)行ったもの。総回答者数は5014人(固定電話経由は3150人、携帯電話経由は1864人
ケータイでネット通販しない理由、「画面が見にくい」「検索しにくい」 : ガベージニュース
ネットエイジアは2011年2月21日、インターネットショッピングに関する調査結果を発表した。それによると調査母体で携帯電話経由でネットショッピングを「利用しない」人が、利用しない最たる理由として挙げているのは「画面が見にくい」だった。過半数の人が同意を示している。次いで「商品検索がしにくい」「パソコンからで十分」が続いている。男女別に見ると男性の方が携帯電話の操作に不慣れなようで、操作系の理由項目の回答率が高い傾向が確認できる(【発表リリース】)。 今調査は2010年12月29日から2011年1月13日にかけて携帯電話を利用したインターネット経由で行われたもので、有効回答数は852人。全国の20-39歳を対象にしており、男女比は423対429、年齢階層比は20代前半218人・後半209人、30代前半208人・後半217人。 今調査母体で、パソコンや携帯電話経由でネットショッピングをした経験
携帯電話でのインターネット利用率をグラフ化してみる(2010年版)
総務省は2010年7月6日、平成22年(2010年)版の情報通信白書を発表した(【発表ページ】)。日本国内のインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映した白書で、同年4月27日に発表されている【通信利用動向調査】のデータなどを盛り込んだ、同省の情報通信統計の集大成的レポートといえる。今回はその白書や通信利用動向調査に掲載されていた、「携帯電話(PHSを含む)における、インターネットの利用率」をグラフ化してみることにする。いわば【携帯電話でのインターネット利用率】のデータ更新版というわけだ。 情報通信白書に掲載されていた今データは通信利用動向調査からのデータの引用で、大元は【こちら(PDF)】に掲載されていたもの。また、通信利用動向調査そのものは2010年1月に、層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員6256世帯に対して行われたも
「携帯だけ」は885万人・インターネット利用時の端末の種類をグラフ化してみる
総務省は2009年7月6日、平成22年(2010年)版の情報通信白書を発表した(【発表ページ】)。日本国内のインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映した白書で、同年4月27日に発表されている【通信利用動向調査】のデータなどを盛り込んだ、同省の情報通信統計の集大成的なレポートとなっている。今回はそのデータを元に「インターネットにアクセスする際の端末の種類」についてグラフ化してみることにする。 情報通信白書に掲載されていた今データは通信利用動向調査からのデータの引用で、大元は【こちら(PDF)】に掲載されていたもの。また、通信利用動向調査そのものは2010年1月に、層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員6256世帯に対して行われたもの。有効回答数は4547世帯・1万4549人(企業に対して行われたものは常用雇用者規模100人以上2
パソコンで検索されることのトップは「趣味」、それではスマートフォンでは!? : ガベージニュース
Google広報部は2010年4月6日、検索に関する調査結果の一部を発表した。それによると調査母体においては、パソコンで検索する事柄としてもっとも多いのは「趣味に関すること」だった。次いで「ショッピング」「地図」の順となっている。一方、モバイル(持ち運びが容易)という点では同じはずの携帯電話・スマートフォンでは、検索される要件に少なからぬ違いが見られることが確認されている。スマートフォンは検索においては画像の大きさなどから「地図」がトップについており、携帯電話より一歩パソコン側に近い認識・使われ方をしているようにも見受けられる(【発表リリース】)。 今調査は2010年1月15日から16日にかけて小学生から50代の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は6600人。そのうち携帯電話を利用している人は5653人、スマートフォン利用者は390人。調査はマクロミルが担当した。
携帯の一番不満なその点は「ネットのアクセス速くならない!?」 : ガベージニュース
ネットエイジアは2009年6月16日、携帯電話本体の機能や仕様に関する満足度についての調査結果の一部を公開した。それによると、現在利用している携帯電話の各機能などについて、もっと不満度の大きい項目は、選択肢の中では「反応スピード(インターネットの画面表示や切り替え)」であることが分かった。次いで「バッテリーの持続性」「反応スピード(インターネット以外の操作)」がついており、継続時間の長さと反応の高速化が、携帯電話ユーザーの不満点であり、改良して欲しいポイントであることが分かる(【発表リリース】)。 今調査は2009年5月25日から27日、携帯電話経由で10代から30代の男女に対して行われたもので、有効回答数は500人。男女比・年齢階層比は非公開。 通話や電子メール、インターネットへのアクセスだけでなく、今や情報総合端末として多種多様な機能が搭載されている携帯電話。しかし残念ながらそれらの機
不満の多い携帯電話の検索結果、どんな点が不満なのか!? : ガベージニュース
Webマーケティングガイドなどは2009年8月12日、パソコン(PC)とモバイル(携帯(電話))における検索の比較調査の血管の一部を発表した。それによると、両方の検索をよく使う人にとって、検索結果の満足度はPCの方が携帯よりも高く、携帯においては特に画像表示面での不満が高いことが明らかになった。携帯電話という仕様上仕方のない事柄とはいえ、興味深い結果ともいえる(【発表リリース】)。 今調査は2009年7月7日から9日にかけて、PCと携帯の両方の検索をよく利用する男女431人に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は431人。男女比は1対1で、年齢階層比は10代：28.0％、20代：28.0％、30代：20.0％、40代：15.0％、50代：9.0％。 今やパソコン向けサイト・サービスだけでなく携帯電話向けにも広く普及している「検索」機能だが、その検索結果についての満足度を4つ
女子高生は2人に1人がこの半年で着うた購入…最新モバイル配信動向(2010年発表) - ガベージニュース
日本レコード協会は2010年2月25日、2009年度の「音楽メディアユーザー実態調査」の報告書を公開した。それによると調査母体においては、過去半年で「着うた」「着うたフル」を購入した人は約2割であることが分かった。「着メロ」は1割半程度で、音楽系のモバイル配信が「着うた」系に移行していることが分かる。また、利用傾向では男性は高校生がピークなのに対し、女性は20代社会人までピークが継続しており、女性の方がモバイル配信と相性が良いことがうかがえる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年9月2日から7日にかけて12-69歳の男女に対してインターネット経由で行ったもので、有効回答数は5024人。男女比は1対1、日本を5つの地域に区分した上での地域別・年齢階層別はほぼ均等割り当て(中学生がやや少なめ、高校生、大学生・専門学校生がやや多め)。 調査時において過去半年間、つまり2009年3月か
諸外国の人たちが「信頼している・していない」組織・制度ランキングを表にしてみる(2017-2020年)(最新) : ガベージニュース
先に【諸外国の人たちがどんな組織・制度に信頼を寄せているか】など何回かにわたり、【World Values Survey(世界価値観調査)】の公開値を基に、諸外国の「組織・制度に対する信頼度」の動向を探るためのグラフを作成し、その実情を精査した。一通りの国々の動向は確認できたので、今回はそれらを元に表やグラフを新たに作り、検証を行うことにする。具体的には「信頼度の合計」と「信頼度上位・下位ランキング表」の図版の作成を介し、各国の信頼に対する思惑の違いを見ていく次第である。 信頼度合いの大きい中国、疑心暗鬼なウクライナやアメリカ合衆国 今調査「World Values Survey(世界価値観調査)」に関する概要、調査要項などは先行記事の【世界各国の「新聞・雑誌」や「テレビ」への信頼度】を参考のこと。 これまでの記事で当サイトにおける独自計算方法を用い、主要国における各組織・制度の信頼度を算
【更新】新聞記事や特集7割・テレビ番組8割……シニア層の情報源、テレビや新聞が圧倒的 : ガベージニュース
クロスマーケティングは2009年4月13日、シニア層(高齢層)の資産調査の結果を発表した。それによると調査母体においては、普段利用する情報源としては「テレビ」「新聞」が圧倒的であることが分かった。雑誌は本そのものよりもカタログやチラシを重要視し、直接の口コミはあまり使わないという傾向も出ている([発表リリース、PDF])。 今調査は2009年3月18日から19日の間にインターネット経由で50-64歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は1200人。男女比は1対1で、年齢階層比は50-54歳・55-59歳・60-64歳で均等割り当て。インターネット経由の調査のため、多少なりともデジタルメディアに精通した層を対象とした調査結果であり、インターネット系の選択肢において世間全体と比べるとやや有利な値が出る可能性がある。 調査母体となるシニア層に、普段利用している情報源について複数回答で尋ねたと
世界の「一日当たりの収入人口地図」で国毎の裕福さを比較してみる : ガベージニュース
先に【人の集まり具合が見る見る分かる地図】で、イギリス中部にあるSheffield大学のDorling氏とアメリカのMichigan大学のHennig氏作成による、【WORLD MAPPER】の一つ、【Worldmapper Population Atlas】を紹介した。「WORLD MAPPER」では他にも色々な視点から人口を区分し、その大小を視覚的に見せる地図を披露している。色々確認した上で、「これは紹介した方が良いな」と思ったものを今回お見せすることにした。具体的には【世界の収入人口地図】である。 この地図は、米ドルベースで一日の収入を1ドル未満、2ドル未満、10ドル未満、10-20ドル、20-50ドル、50-100ドル、100-200ドル、200ドル超で区分。それぞれの区分にあてはまる人口を国毎に算出し、その数で各国の大きさを伸縮させている。例えばその国で「1日の収入が1ドル未満」
【更新】「おサイフケータイ機能は不可欠」若者以上に高い高齢者の支持率 : ガベージニュース
先に【ケータイで無くては困るその機能、通話よりも大切なのは……!?】でクロスメディアが発表した[携帯電話に関する調査結果(PDF)]を元に「携帯電話で無くては困る機能はメール、インターネット、カメラの順」という話を紹介した。その機能一覧にはいわゆる「おサイフ機能」(おサイフケータイ)も34.5％の得票があったのだが、少々気になる傾向を示していた。今回はこの点について、グラフ化し眺めてみることにする。 今調査は2009年8月7日から10日にかけて携帯電話経由で行われたもので、有効回答数は2993。男女比はほぼ1対1、年齢階層比は10・20・30・40・50代でほぼ均等割り当て。 詳細は先の記事で確認してほしいが、「買い替えの際に無くてはならない機能」、つまり「自分が使う携帯電話において、欠かせない機能」においてトップについたのは「メール」だった。 一方で「おサイフ機能」(世間一般に認知されて
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