Togetter編集部 X（旧Twitter）に日々流れる情報の中から、編集部がさまざまなポストを選び出し、わかりやすい形でお届けすることを大切にしています。新たな視点や世間の反応を添えることで、読者の皆様にとって安心・安全で価値あるコンテンツとすることを目指しています。詳しくは編集方針をご覧ください。 あわせて読みたい

おおかみ書房/劇画狼 @gekigavvolf 限界まで気合を入れるため、荷締めベルトで額を限界まで締め上げて最強ハチマキ人間と化したら、信じられない量の濁った鼻水が噴出してきた。脳だったらごめんね。 2026-04-28 12:33:33 おおかみ書房/劇画狼 @gekigavvolf 信じられないことに、このあと視力がめちゃくちゃ回復(乱視が激減)したので、「人体の不思議展」主催者は今すぐ俺を輪切りにして展示するべきだと思う。 x.com/gekigavvolf/st… 2026-04-29 12:16:47

PPIH（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス）が運営するドン・キホーテのPBで展開する、鍵・荷台・ライトをあえて省いた自転車「Option-0」（オプションゼロ、1万1000円）が好調だ。3月21日に関東で先行発売し、入荷後すぐに売り切れるケースが相次いでいる。全国展開は7月の予定だ。

そもそも昔の若者は本当に恋人がいたのか 国立社会保障・人口問題研究所が約5年おきに実施している「出生動向基本調査」では、1987年の第9回調査以降、現在の異性との交際状況を「恋人として交際している異性または婚約者がいる」「友人として交際している異性がいる」「交際している異性がいない」という3択で調査している。図表1が18～34歳未婚、男女別の結果である。 そもそも、「今の若者は恋愛離れしている」という言説が流布すると、何となく上の世代は若い頃、みんな恋人がいたのだと思い込みがちだが、別にそんなことはない。 最新の調査年である2021年調査の「恋人として交際している異性または婚約者がいる率」は男性で21.1％。ピークは2005年調査の27.1％なので、確かに恋人／婚約者のいる率は漸減しているように見える。 女性のピークは2002年調査の37.1％で、2021年調査では27.8％なので同様だ。

一般的なリチウムイオンバッテリーではアノード(負極)とカソード(正極)の間を満たす電解質に液体が使われますが、この電解質をすべて固体にした全固体電池はエネルギー貯蔵量や寿命の面でメリットがあるとされています。そんな全固体電池の実用化を妨げる「樹枝状結晶(デンドライト)」の形成メカニズムを、ドイツのマックス・プランク研究所のチームが明らかにしました。 Mechanically driven Li dendrite penetration in garnet solid electrolyte | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-026-10415-9 Understanding the short circuit in solid-state batteries https://www.mpie.de/5151287/short-c

Null沢 @Null_zawa 新卒さん「ノートPCにACアダプタを繋がずに仕事していると充電が切れて大変困る。外出時やリモワ時にACアダプタを持ち歩きたくない。丸1日充電がもつノートPCに買い替えて欲しい。」 社長も持ち歩いてますよと言っても全く引かないので「まず直属の上司に相談して」って伝えたらそれ以降連絡ない 2026-04-29 15:15:17 Null沢 @Null_zawa 多分彼の想像の中では何日も電池が持つPCが一般的に広く普及しており、自分は当然それを買ってもらえる権利があると思っているのだろうけど… 私は「それは違うよ」と彼が納得するまで丁寧に説明してあげられるほど優しい人間ではなかったのだった 2026-04-29 15:20:01

米議会上院の銀行住宅都市委員会は29日、米連邦準備制度理事会（FRB）の次期議長にウォーシュ元FRB理事を起用する人事案を賛成多数で可決した。人事案は与党共和党が過半を占める上院本会議で採決され、承認される公算が大きい。パウエル現議長が任期期限を迎える5月半ばにも、ウォーシュ氏が新議長に就任する見込みだ。 ウォーシュ氏の人事は、FRB本部の改修工事を巡るパウエル氏への司法省の捜査が障害となり、停滞していた。銀行委メンバーの共和党ティリス議員が不当な捜査だと問題視し、人事を阻止する考えを示していたが、ワシントンの連邦地検が今月24日、捜査終結を明らかにし、承認への道が開けた。 銀行委は、共和党がティリス氏を含む13議席、野党民主党が11議席の構成で、事実上、ティリス氏が人事案の成否を握っていた。ティリス氏はウォーシュ氏を評価しており、捜査終結の発表後には、人事案に賛成すると明らかにしていた。

香港で30日、公共の場での電子たばこや加熱式たばこの所持を禁止する新たな規制が始まった。香港では2022年4月に電子・加熱式たばこの販売が禁止された。今回の規制は観光客も対象で、違反者には罰金や懲役刑を科すことができる。紙巻きたばこは対象外。 政府は新規制によって世界で最も喫煙率の低い都市を目指すとしている。 新規制では、公共の場での所持に3000香港ドル（約6万1000円）の罰金を科す。所持している量が多い場合には、最高で5万香港ドルの罰金や懲役6カ月に処される。 香港政府は医療費を抑制するため、たばこ規制を強化している。（共同）

米国のイラン攻撃を巡り、トランプ米大統領とメルツ独首相が非難の応酬を繰り広げた。長期化する戦闘を批判したメルツ氏に対し、トランプ氏は自身のソーシャルメディアで不快感をあらわにし、29日にはドイツに駐留する米軍の規模縮小にまで言及した。 発端はメルツ氏が27日、独西部ザウアーラントであった教育関連のイベントで、イランとの戦闘が長期化していることに触れ「米国は交渉において明確な戦略を持っていない」と指摘したことだった。

映画やゲーム、ガジェットの発表前に出てくる短い予告映像を、最近では「ティザー」「ティザートレーラー」と呼ぶことが増えています。でも、英語の teaser の発音に近いカタカナ表記は、本来なら「ティーザー」です。「ティザー」では、長音、音引き「ー」がひとつ足りません。

ロスジェネ世代は「65歳くらいになったら社会保障制度のお荷物とされ、その“始末”のために安楽死法案なんかが作られてそちらに誘導されるのではないか」という懸念を訴え続けてきた。今、その筋書き通りに道が整備されつつある気がして仕方ない。

倉庫内の天井近くまで高く積み上げられた備蓄米＝埼玉県内で2025年2月18日午後2時18分、北山夏帆撮影 2024年の「令和の米騒動」を受けて25年に緊急放出した政府備蓄米計59万トンのうち、農林水産省が26年度中に最大15万トン分を買い戻す方針であることが分かった。1月末時点の推計では、27年の民間備蓄量が適正水準とされる200万トンを大幅に上回り、過去最高水準となる見通し。政府備蓄米を買い戻しても市場への供給量に支障がないとみているが、実際の需給を見極めて最終判断する。 政府は25年3月以降に備蓄米を放出しており、今後数年程度で59万トンを計画的に買い戻す予定にしていた。買い戻しの具体的な時期は明らかにしていなかったが、関連費用を26年度予算に盛り込んでいたことが判明した。 国が定める政府備蓄米の適正水準は100万トン程度だが、現在は32万トンと大きく下回る。本来は災害や不作に備えて備

岩手県大槌町の2カ所で起きた山林火災は28日も鎮火せず、延焼範囲は1633ヘクタールに及んだ。鎮火の見通しは立たないが、前日に続いて降雨が確認され、町は「深刻な局面は脱した」と説明した。29日で発生から1週間。住民の疲労の色は濃く、収束を願う声が上がる。 記事後半では、現地を視察した専門家らが延焼広がった背景や対策の課題を語ります。 「激甚災害」指定へ 平野公三町長は28日夜の記者会見の冒頭で「消防や自衛隊などの尽力で住家への延焼は阻止され、深刻な局面は脱したものと認識している」と述べた。午前の会見では「おおむね制御下にある」とも説明した。 また政府は28日、火災を「局地激甚災害」に指定する見通しだと発表した。焼けた樹木の搬出や跡地の造林など、森林の復旧費用の半額を国が補助し、町の負担を軽減する。 現場では28日も上空と地上からの消火活動が続いた。28日は午後2時ごろから雨が降った。山々の

中国の若い世代で「努力しても報われない」というムードが漂うのは、国外の反中勢力による「洗脳」のせいだ――。中国でスパイ摘発を担う国家安全省が28日、そんな注意喚起をして警鐘を鳴らし、注目を集めている。 国家安全省の公式SNSアカウントは「青年は国家の未来であり、国外の反中敵対勢力による浸透工作の重点目標だ」と指摘。最近、海外の反中メディアなどがインターネットを通じ、国内の若者たちに「格差が固定化した階層社会では頑張っても意味がない」という後ろ向きな考え方を広め、「寝そべり」現象をまん延させようとしている、と主張した。 ここで言う「寝そべり」とは、受験戦争や就職難など激しい競争に嫌気がさした若者たちが競争を放棄し、マイペースな生き方を模索する風潮を指す。国家安全省は「妥協によって目の前の圧力から逃れても、永遠に理想には到達できない。青年は雑音に惑わされず、強国建設と民族復興の偉大な道のりに力

水俣病の感覚障害を巡る研究でかつて大きな一石を投じた熊本大名誉教授の浴野成生（えきのしげお）さん（76）は、診断基準の現状を嘆く。 「20年前に決着をつけたはずなのに、あいまいなまま。訳が分からんのよ」 熊本県水俣市と周辺で続いた健康被害を、国は1968年、チッソ水俣工場の排水に含まれたメチル水銀が原因の公害病と公表した。その3年後、熊本大の医学部生だった浴野さんは、医師有志が水俣の対岸にある漁師町の御所浦（ごしょうら）島（現在の熊本県天草市）で始めた、潜在患者を掘り起こす取り組みに加わった。 水俣病はメチル水銀が魚介類に蓄積し、それを食べた人に起きた中毒性の神経疾患だ。患者の認定は、公害健康被害補償法に基づく県の認定審査会で、医学の専門家らが、公的検診や民間の診断書などをもとに判断する。 国は77年、認定の判断基準を通知し、水俣病の代表的な症状とされる感覚障害と、運動障害など他の症状との

リチウムが取れるチリのアタカマ塩湖。数少ない水辺で野生のフラミンゴが餌を探していた＝チリ北部で2022年9月2日、中村聡也撮影 スマートフォンや電気自動車、人工知能（AI）など現代生活に欠かせないリチウムやコバルト、ニッケル、銅などの重要鉱物の採掘現場で、深刻な水不足や環境汚染が広がっているとの報告書を29日、国連大学が発表した。産地のアフリカや南米などの途上国と、資源開発を担う先進国側との経済格差の広がりも指摘。汚染の監視強化や法的拘束力のある国際基準を定めるよう提言している。 各国で公表されているデータや報告書などをまとめた。国際エネルギー機関（IEA）の推計をもとに、重要鉱物の需要は2050年に21年比で4倍に急増すると見込んだ。 鉱物資源の採掘には大量の水を使う。電池などに用いられるリチウムの場合、1トン生産するのに約190万リットルの水が必要とされる。24年の世界のリチウム生産量