H-Yamaguchi.net: Steve Jobsのスピーチ、山口訳
昨年6月12日のスタンフォード大学卒業式でSteve Jobsが行ったスピーチが話題になってからもう1年になる。これについては、市村佐登美氏による名訳がとむさとう氏のメールマガジン経由でかなり広く出回ったと思う（注：この部分は修正した。コメント欄参照）。それに対抗する意図も何もないんだが、最近これを授業でとりあげた際に、山口版の訳を作ったので、いまさらとは思うが、転載しておく。教育機関向けの利用を許諾していただいているから、とむさとうさんの訳をそのまま使ってもよかったわけだが、もとになっているスタンフォードのサイトにある文章がJobsの実際にしゃべったことと微妙にちがっていることと、訳文の文体に関する個人的好みなんかの点から、自分でやってみた。結果として文章が似通っているところも多いが、一応独自の訳のつもり。 I am honored to be with you today at you
NTT西日本とUSEN、フレッツ・スクウェアでGyaOのコンテンツを配信
NTT西日本とUSENは、動画配信サービス「GyaO」を7月20日よりNTT西日本のフレッツユーザー専用サイト「フレッツ・スクウェア」で配信すると発表した。 フレッツ・スクウェアは、「フレッツ・ADSL」「Bフレッツ」などフレッツシリーズのネットワーク上でのみ閲覧・視聴できるユーザー専用サイト。すでにNTT東日本では、フレッツ・スクウェアを通じたGyaOのコンテンツ配信を行なっており、NTT西日本でも7月20日よりGyaOのコンテンツ配信を開始する。 7月20日からはNTT西日本のフレッツ・スクウェア内にGyaOへのリンクボタンを設置。また、NTT西日本のフレッツ網とGyaOの配信サーバーを接続することで、フレッツユーザーは高速かつ安定した環境でのコンテンツ再生が可能になるという。GyaOではフレッツ・スクウェアの対応によって新規視聴登録者の拡大を図るとともに、フレッツユーザー向けのプレミ
Seasar2、三菱東京UFJで採用 | エンタープライズ | マイコミジャーナル
三菱東京UFJおよびUFJIS、Seasar2を採用 電通国際情報サービス(以降、ISID)は19日、本社にて記者会見を実施。「Seasar2」が三菱東京UFJ銀行(以降、三菱東京UFJ)およびUFJISにおけるシステム開発において採用されたと発表した。Seasar2はJavaで開発されたオープンソースの開発フレームワーク。Java EEに対応する国産フレームワークであり、Webアプリケーションシステムからエンタープライズシステムの開発まで幅広く対応。国内において高い注目を集めている。 図1 ISID 事業推進本部 開発技術センター Seasar2技術推進グループ 統括マネージャ 比嘉康雄氏 今回三菱東京UFJおよびUFJISがSeasar2を採用したのは、大規模リスク管理システムの構築におけるSeasar2の採用。対象となる大規模リスク管理システムとは、東京三菱UFJにおける市場系取引の
[iコレ]paperboy＆co.、業界初となるネット完結型クレジット決済を導入、高額商品分割が可能に - CNET Japan
paperboy＆co.（家入一真社長）が運営するオンラインショップASPサービス「Color MeShop！pro」は、ジャックス（杉本直栄社長）と業務提携し、インターネットショッピングクレジット「カラーミークレジット」を開始した。これまでもクレジットカード決済を始めとする多彩な決済方法を導入可能だったが、ジャックス社と提携し、ショッピングカートレンタルサービス業界としては初となる、インターネットショッピングクレジット決済を導入した。これによって、高額商品の分割払いが簡単にできるようになった。 「Color Me Shop！pro」は、05年2月から開始している月額875円からの低価格オンラインショップASPサービス。初期投資が少額なことに加え、「ショップブログ」や「モバイルショップ」などの販売拡充機能を備えている。開始から6500店以上のショップがオープンした。 今回開始する「カラーミ
![[iコレ]paperboy＆co.、業界初となるネット完結型クレジット決済を導入、高額商品分割が可能に - CNET Japan](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b2e7e8148382fd7b3dec79b2c199e08ace74193a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjapan.cnet.com%2Fmedia%2Fc%2F2012%2Fimages%2Flogo%2Flogo_ogp_1200.png)
【第1回】 アクセスコントロールを用いた日本版SOX法対策のポイント＜br＞〜日本版SOX法で企業 - ZDNet Japan
【第1回】 アクセスコントロールを用いた日本版SOX法対策のポイント 〜日本版SOX法で企業が実施すべきこととは？〜 日本版SOX法の柱となる金融商品取引法が可決し、いよいよ実施のカウントダウンが始まっている。ガイドラインとなる実施基準の公開が遅れる中、業務プロセスの文書化を始めとする期限までの対応に懸念を抱く企業も多いが、それと同様に問題となっているのがプログラムやデータへのアクセス権限が定義されていないという実態である。そこで本連載では、日本版SOX法が施行されるに当たって、企業が直面する課題と、実際に実施しなくてはならない事項について6回に渡りみていくことにする。第1回目の今回は、業務プロセスにおけるアクセス権管理の重要性をIT内部統制における問題点を照らしながら考察していきたい。 日本版SOX法の柱となる金融商品取引法が可決し、いよいよ実施のカウントダウンが始まっている。ガイドライ
金持ち頭脳（お金持ち適正を占います）
tips_and_updates ハニホーってどんなもの？ ◆我々は、性格診断や恋愛診断・恋愛に関するコンテンツを提供しています。 ◆楽しい診断だけではなく、恋愛に役立つツール（アプローチ方法を提案する、別れるべきか判定する、等）を提供します。そして「恋愛に悩んだらハニホー」「恋愛といえばハニホー」を目指しています。 ◆名前と生年月日だけ入れて適当な結果を出すわけではありません。日々の恋愛や心理の研究から診断づくりをしています。なお、新しい診断ほど精度が高い傾向にあります。 ◆あなたの目が確かならば、他のサイト等とは段違いの内容であることがお分かりいただけると思います。ハニホーチャンネルでもその凄さが分かります！ ◆とても健全な内容で安全です。 ◆前身となるサイトから28年運営されています（開始1996年）。 ◆ぜひ末永くお楽しみください。 tips_and_updates 診断はあてにな
改正JIS Q 15001：2006とプライバシーマーク制度－その１(新JISへの移行計画）
プライバシーマーク制度が準拠してきた日本工業規格「JIS Q 15001：1999」が、本年５月20日、約７年ぶりに改正され、「JIS Q 15001：2006（個人情報保護マネジメントシステム－要求事項）」となった。これに伴い、プライバシーマーク制度も新JISへの移行作業が進められている。このマークをすでに取得し、もしくは取得を希望する企業は多く、それらに対し今回の改正が与える影響は大きい。そこで本コラムでは、何回かに分けて新JISへの対応について、簡単に解説を加える。 プライバシーマーク制度とは、企業その他の事業者からの申請に基づき、JIS Q 15001への適合性を認定（認証）し、その旨を示すプライバシーマークを付与して、その使用を認める制度である。 一般に、プライバシーマーク取得企業は、個人情報の取扱いについて顧客や取引先に対する信用を高めることができるから、このマークの取得をイン
「間違いだらけのJ-SOX法議論」に八田氏が喝--ITコンプライアンス・フォーラム2006
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 去る6月の金融商品取引法（日本版SOX法）成立を契機に、日本企業においてもコンプライアンスならびに内部統制に関する議論が、さらに高まりを見せつつある。7月7日、翔泳社主催、ITコンプライアンス・コミッティの共催によるイベント「ITコンプライアンス・フォーラム2006 〜内部統制と情報セキュリティ〜」が、東京港区の青山ダイヤモンドホールで開催され、多くの来場者を集めた。 オープニングにおいて、ITコンプライアンス・コミッティの委員長である日立システムアンドサービス執行役常務企画本部長の眞木正喜氏は、「内部統制において、ITは部分的な構成要素だが、ITガバナンスの実現が、内部報告のための文書化や情報セキュリティのリスクコントロールにかかわる
「知らなかった」は許さない、金融機関の情報セキュリティ強化に金融庁が本腰
金融庁は7月13日、金融機関の情報セキュリティ対策について議論する「情報セキュリティに関する検討会」の検討結果をまとめた。最大の狙いは、情報セキュリティのリスクや対策について、監督官庁である金融庁と全国の金融機関が共通認識を持つこと。金融機関における情報セキュリティ対策のさらなる強化を促す。 検討会は今年3月から6月にかけて3回開催。全国銀行業協会や全国地方銀行協会、全国信用金庫協会、全国信用組合中央協会、金融情報システムセンターなどの業界団体や警察庁が参加し、議論を進めた。具体的には、国内外でのATM（現金自動預け払い機）あるいはインターネット取引などを狙った不正な預金引き出しの手口や、情報セキュリティに関する技術面でのリスクなどを洗い出すとともに、どのような対策が有効であるかを検証した。 ポイントは、金融庁が検討結果の詳細について、検討会の参加団体を通じて全国の金融機関にフィードバック
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