人気テレビ番組『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）の放送作家として、国民的アイドルグループに伴走してきた鈴木おさむ氏が、小説『もう明日が待っている』（文藝春秋）を上梓した。長くグループを続けてきたとき、メンバー同士の関係性はどう変化するのか。本書の第6章「とってもとっても僕のBEST FRIEND」より紹介する――。 5人が醸すのは「わちゃ」ではなく緊張感 時代は変わる。永遠はないことを歴史が証明している。 彼ら5人は依然、国民的アイドルであり国民的スターであることには違いなかったが、彼らの後輩の5人組のグループも着実に人気をつけて、日本に嵐を巻き起こしていた。 日本は東日本大震災から2年が過ぎ、時代は「和」を求めていた。 求められていたのは「安心」だった。 嵐を呼ぶ5人は、まさに時代に合っていた。その5人には常に「わちゃ」があった。 そして彼ら5人。 リーダー、タクヤ、ゴロウチャン、ツ

かつて人気だった雑誌の休刊が相次いでいる。雑誌はもう役目を終えたのだろうか。ライターの栗下直也さんは「日本で唯一の麻雀漫画専門誌『近代麻雀』（竹書房）は、noteで記事を販売しており、年間4000万円を売り上げている。これは雑誌にしかできない取り組みではないか」という――。 「麻雀の雑誌」というオワコンの代表格 雑誌が売れない。看板雑誌の廃刊も珍しくない時代だ。だが、果たして雑誌のコンテンツそのものに価値がなくなったのだろうか。何か売る方法があるのではないだろうか。 そんな思いを抱き、ネットでの有料記事の販売で、超低空飛行から脱した雑誌がある。『近代麻雀』（竹書房）だ。果たして「麻雀」という決して新しくないコンテンツをどう売ったのか。 ばくち・酒・たばこ……。麻雀は長らく、負のイメージにまみれた「昭和の遊び」とされてきた。「いまどき麻雀？　古くない？」と思った人も少なくないだろう。実際、警

買えるのなら買った方がいい 新築マンション価格が史上最高値となったことが話題となっている。不動産経済研究所が2024年2月28日に発表した「全国　新築分譲マンション市場動向　2023年」によれば、2023年の全国の新築マンション平均価格は5911万円と前年より15.4％上昇し、首都圏の1都3県では前年比28.8％上昇の8101万円、東京23区に至っては前年比39.4％上昇の1億1483万円と1億を超えてしまった。 平均価格が1億超えとなれば、もう新築マンションは普通の人にはとても買えない。こんな状況でも、やっぱり家は買うべきなのだろうか。結論を先にいえば、新築マンションが史上最高値でも家は、買えるのなら買った方がいいだろう。 買った方がいい理由は「みんな買っているから」 「持ち家 vs 賃貸」の記事は、住宅情報サイトだけでなく、さまざまなウェブサイトでPVが稼げる鉄板記事のようだが、その多

製造現場では“当たり前”の信じがたい光景 日本の製造業に関しては「方向性を誤っていたのではないか」、「どうして修正しようとしなかったのか」という疑問を持たざるを得ない面がいくつかあります。 設計データの扱いはその最たる部分です。 CAD（キャド）という言葉を聞いたことがある人は多いかと思います。computeraided design。コンピュータ支援設計と訳されるようにコンピュータ上で設計を行うためのツールです。 現在、ほとんどの産業製品はCADを使って設計されます。電子機器はもちろん、ペットボトルのようなものでもそうです。 CADでは三次元（3D）で製品設計を行います。しかし信じがたいことに、CADで作成した三次元の設計データを、手作業によって二次元（2D）の図面に変換して、その二次元図面をもとに現場運営をしているところが少なくないのです。どうしてそんなことをしているのでしょうか？ ひ

ところが予想を超える業績好調を受けて第2四半期、第3四半期と上方修正を重ねた結果、最新予想は前記2社に加えて東急、京王電鉄、東武鉄道、西日本鉄道がコロナ前を上回り、小田急電鉄、京成電鉄、京阪ホールディングス、阪急阪神ホールディングスは同90％以上の水準まで引き上げた。 実際には最新予想を上回るペースで伸びており、第3四半期累計の経常利益は東急、京王、京成、東武、近鉄GHD、南海、京阪HD、阪急阪神HD、西鉄の9社が2018年度同期を上回り、その他各社もJR東日本以外はおおむね80％以上の水準に回復している。 私鉄を支える「不動産業」好調だった会社は？ 業績を牽引したのはどの部門なのか。いわゆる私鉄ビジネスモデルを構成する「運輸」「不動産」「流通」と、その他セグメントの第3四半期累計（4～12月）営業利益を、コロナの影響がない2019年度同期と比較すると、運輸セグメントがコロナ前を上回ったの

2014年以降、世界興収10億ドル超の作品がゼロになった ディズニー映画の魔法は、解けてしまったのだろうか。今年公開された大型タイトルのほぼすべてが不調に終わっている。 ウォルト・ディズニー・カンパニーの創設100周年を記念し、『アナと雪の女王』スタッフが再集結した入魂の最新アニメーション映画『ウィッシュ（WISH）』。日本では公開3日間で興行収入6億円と、一見好調だ。 だが、本国アメリカで感謝祭のホリデーシーズンに迎えたオープニング初週末、感謝祭を含む5日間で3160万ドルという期待外れの興行成績に。米CNBCニュースによると、アナリストたちが4500万～5500万ドルを稼ぐと期待していたところ、大幅に下回った。対照的に、ライオンズゲートの『ハンガー・ゲーム0』は、4220万ドルで首位に輝いた。アップルとソニーのリドリー・スコット最新作『ナポレオン』が3275万ドルで続く。 ディズニーが

畳の上にちゃぶ台を置けば、6畳間はダイニングへ 日本の住宅の照明は、部屋のすみずみまで均一に照らすものが久しく好まれてきた。天井の真ん中に鎮座する巨大なシーリングライトがその象徴である。 いわゆる高級マンションを除けば、賃貸物件の照明はいまも天井の真ん中に取りつけるものが一般的だ。シーリング（ローゼット）と呼ばれる照明器具の取付口が天井面にすでにあり、賃借人はその金具を目がけて好みの照明をセットする。 嫌なら使わなければよいのだが、ありがたく使わせてもらっている人が大半だろう。借家歴30年の私も、使わなかったことは一度もない。 部屋のすみずみまで均一に照らすあかりは、「部屋の用途を規定しない」という昔ながらの暮らし方にも都合がよかった。 部屋の用途とは、部屋で何をするのかという主な利用目的のことだ。現代における部屋の用途は平面図を広げればすぐに分かる。キッチン、ダイニング、主寝室……部屋の

返礼は「礼状」を出す程度…はじめは「善意の寄付」だった ふるさと納税は、「自分のふるさとや縁のある地域に寄付（納税）して、元気になってもらおう」という趣旨の寄附金税制の一つで、2008年にスタートした。 政策的に言えば、地方と大都市の格差是正や人口減地域における税収減対策を、自治体と庶民の間で進めようというもので、個人が納める税の一部移転ということになる。税法上は、寄付額を住民税から控除する仕組みで、当初の上限は住民税のおおむね1割、現在はおおむね2割。所得税も、税率に応じて一部控除される。ただ、寄付しようとすれば2000円の自己負担金が持ち出しになる。

「国民に負担をより強いてまで、開催にこだわるのはなぜなのか」（朝日新聞）、「大阪万博、中止でええやん」（東京新聞）といった声すらあがる。さらにパビリオンなどの工事の遅れが深刻化しており、「やりたくても間に合わないのではないか」と危惧する声も聞かれる。いったい万博はどうなるのか、そして万博は日本に何をもたらすことになるのだろうか。 想定来場者数2820万人、経済波及効果は2兆円――。大阪湾にある夢洲ゆめしまで2025年4月13日から10月13日まで開かれる大阪2度目の万博は、その経済効果が繰り返し強調されている。逆に開催に疑問符を投げかける向きは、経済効果は見込めないとか、税金をムダに投じるだけだと言う。いずれも損得勘定が先に立っているわけだ。万博は一時の経済対策と同じなのだろうか。 万博誘致の影の立役者は作家の故・堺屋太一氏 2025年の大阪・関西万博誘致の影の立役者は、作家の故・堺屋太一

2020年以降、関西では南海電気鉄道、泉北高速鉄道、九州では福岡市地下鉄、JR九州でクレカ決済の実証実験が行われており、南海グループは昨年12月にタッチ決済乗車サービスを正式導入している。 一方、JR東日本は昨年末から首都圏の自動改札機の更新に着手し、一部の通路にQRコード読み取り端末を設置している。コストのかかる紙（磁気券）のきっぷを廃止するため、QRコードの活用が注目されていることはたびたびニュースでも取り上げられているが、同時にタッチ決済が続々と導入されていることは、あまり知られていない。 タッチ決済が遅れていた日本でも1億枚を突破 今年4月には、前年から実証実験を行っていた江ノ島電鉄が、首都圏の鉄道事業者としては初めて正式にサービスを開始。万博を控えた関西では、今年夏に神戸市営地下鉄、大阪モノレール、神戸新交通（ポートライナー）が2024年春の導入を発表。そして11月2日には近畿日

知らない間に携帯電話の番号が乗っ取られ、携帯電話がつながらないと気づいたときには、自分の銀行口座から大金が不正送金されていた――。そんな被害が増えている。名前や生年月日、電話番号などの個人情報が大量漏洩、といったニュースが多い昨今、これはもはやひと事ではない。いったい何が起きているのか、被害の詳細をジャーナリストの浅井秀樹さんがリポートする――。 「SIMスワップ詐欺」知らぬ間に携帯番号乗っ取られる 携帯電話の端末には通話・通信を可能にするSIMカードが差し込まれている。他人の携帯電話の番号を乗っ取る犯人は、後述する方法などで不正に入手したその人物の個人情報を利用して運転免許証などを偽造した身分証明書を用意し、顔写真だけを犯人のものに入れ替えて所有者になりすます。これは完全にプロの手口で、誰もが標的にされる恐れがある。 こうしたニュースに対して「騙されるヤツがバカ」と冷たい反応をする向きも

よりよく思考するための三種の神器 どうすれば、「考える力」をつけることができるのか？ このシンプルな問いにひと言では答えられませんが、考える力は筋肉のようなものです。地道に積み重ねていくことでしか力をつけられないのは、間違いありません。知り、学ぶ。問い、考える。面倒くさがらずにこのプロセスを辿りましょう。 たとえばニュースを見ながら「国連ってそもそもどういう存在だっけ？」と疑問を持ち、定義を確認してみる。そのうえで、「これはおかしくないかな？」と問い、自分の考えを持つ。面倒かもしれませんがその作業から逃げず、考える練習を重ねてほしいと思います。若いみなさんなら、すぐにコツをつかめるでしょう。 ここでもうひとつ、「どう考えるか」の具体的なテクニックをお伝えします。 僕の提唱している思考のツール、「タテ・ヨコ・算数」です。 先人たちの知恵は現代でも役に立つ これはあらゆる問題に対応できるうえに

センスを身につけるための2つの能力 街中にある看板や企業のポスター、道路の標識、電車内の広告、商品パッケージ、WEBサイト……私たちの身の回りには、ありとあらゆるところに数えきれないほどのデザインが溢れています。普通の人にとっては「オシャレだなぁ」とただ眺めるだけでスルーしてしまうもの、あるいは「煩わしい」と感じるものかもしれません。 一方で、プロのデザイナーにとってはデザインセンスを養う教材のひとつとなっています。日常生活で目にするデザインには、ひとつひとつに制作者の意図やこだわり、伝えたいメッセージが込められているからです。 デザインを意識的に「見る力」、そのデザインが施された意味を想像・考察して「言語化する力」を身につけることでセンスが磨かれ、実践の場で活かせるようになります。 「赤色」に着目したときに見える世界 それでは一度、この記事を読んでいる画面から目を離して辺りを見渡してみて

こちらのURLで10月4日に配信した記事＜大物理事のジャニーズ事務所への｢天下り｣も…NHKが｢ジャニーズ依存｣を強めてしまった本当の理由＞は、10月6日付で削除しました。

一般の運転手が自家用車を使って有料で客を運ぶ「ライドシェア」。世界ではすでにタクシーと並ぶ重要な交通手段になっているが、日本では過疎地域で例外的に容認されるのみ。昭和女子大特命教授・八代尚宏さんは「神奈川県はライドシェア方式を導入する案を発表しましたが、これは地元タクシー会社の独占事業で他の民間事業者を排除する方式だ」という――。 最近、菅義偉前首相や河野太郎デジタル相など有力政治家が導入検討を唱え始めた案件がある。「ライドシェア」である。 ライドシェアは、一般の運転手が自家用車を使って有料で客を運ぶ仕組みで、米国や欧州だけでなく、東アジア諸国でも、タクシーと並んで重要な交通手段になっている。一方、日本では、交通空白地域を対象とした自家用有償制度が非営利法人に例外的に認められているだけだ。 コロナの収束後、観光客の急速な増加により、大都市、特に京都などの著名な観光地でもタクシー不足が深刻化

厳しい著作権法が日本のITをダメにした 前回の記事（20年前なら日本のIT技術は世界一だった…天才プログラマーの7年半を奪った｢著作権法｣という闇）において、2004年にファイル共有交換ソフト「Winny」を開発した東京大学大学院特任教授（当時）の金子勇氏が著作権法違反幇助罪で逮捕、起訴されたことで、日本が世界のIT革命に乗り遅れた件を取り上げた。 その一方で、動画配信システム「YouTube」が生まれたアメリカでは、1998年に制定されたデジタル・ミレニアム著作権法で、検索エンジンや動画サービスなどのサービス・プロバイダーは、法律に定める要件を満たしていれば著作権侵害の責任を負う必要がなく、そのおかげでYouTubeが世界を席巻するようになったこともお伝えした。

アルテミス計画は、宇宙飛行士が生活し、働く場所として、月の地表に「アルテミス・ベースキャンプ」という拠点を築き、ハブ（中継地点）となる月の上空に「ゲートウェイ」という宇宙ステーションを建設する。この計画のためにいくつかのプロセスを経るのだが、まず第1弾として、2022年11月16日、超大型ロケット「SLS」が無人宇宙船「オリオン」とともに打ち上げられた。オリオンは順調に月を周回し、2022年12月12日（日本時間）、計画通り無事地球へと帰還し、最初のプロジェクトは見事成功している。 中国・ロシアが進めるILRS計画 ほかにも、中国も月への計画を進めている。ILRS（International Lunar Research Station：国際月面研究基地）計画といい、ロシアも参加している。中国国家航天局（CNSA）から発表されたILRS Guide for Partnership（現在非公

なぜ焼肉きんぐは快進撃を続けているのか 「お席で注文　食べ放題」「小学生半額　幼児無料」を看板に掲げた、「焼肉きんぐ」（運営会社：物語コーポレーション、本社は愛知県豊橋市）が快進撃を続けている。全国各地に展開し、国内店舗数は305店（2023年6月30日時点）となった。 1号店は石川県野々市市ののいちし（「焼肉きんぐ 御経塚店」）で、2007年3月のオープンだった。それ以来、16年かけて300店に到達した。焼肉チェーンで最も多いのは「牛角」（運営会社：レインズインターナショナル）の561店（2023年6月1日時点）だが、近年は「焼肉きんぐ」が猛追。1店舗あたりの売上高も、チェーンとしての売上高も大きく上回る。

河野太郎デジタル大臣は大半の原因は「ヒューマンエラー」にあるとしている。デジタル庁が作ったシステムの問題ではない、と言わんばかりだ。確かにマイナンバーカードに保険証など別のカードの情報を紐付けようとすると、役所の窓口で役人が関与するケースが増える。ログインしていたマイナポータルの画面からログアウトせずに次の人のデータを入力して別人の情報が紐付けられたケースなどヒューマンエラー、つまり人による誤りが起きているのは間違いない。 マイナ保険証にいたっては「悲惨」そのもの また、例えば小さな子供の公金受取口座に親の銀行預金口座番号を紐付けるなど、結果的に「他人」を紐付けたものが多数見つかった。その数、6月7日に河野大臣が発表した時点でなんと約13万件。家族ではない他人の口座が誤登録されていたものも748件見つかった。子供でも本人名義の口座を登録しなければいけないという情報が徹底されていなかった「ヒ

AIは世界をどのように変えるのだろうか。早稲田大学招聘研究員の渡瀬裕哉さんは「多くの文章データは知識人によって作られているため、AIは多くの知識人と同じくリベラルな価値観をもちやすい。このため論理的な文章を必ずしもアウトプットしているわけではない大衆の感情は、往々にして軽視されることが想定される」という――。