【東大ランキング】開成35年連続トップ 11位は都立日比谷高校
2016年の東大合格者数トップは35年連続で開成高校。さらにトップ10は23年連続で中高一貫校だけ。だが、11位に都立日比谷高校が食い込んでいる。さらに2016年は初めて「推薦入試」が実施された。その影響はあったのか――。 東京大学が初の推薦入試、結果は？ 2016年に東京大は後期試験を廃止し、初めて推薦入試を実施した。募集人員は100人程度で志願者は173人、合格者は77人だった。募集は学部単位で、一般入試のような文科I類、II類などという枠ではない。法学部、医学部など学部別の募集だ。定員割れのように見えるが、志願者数から考えれば定員通りに合格者数を出すこともできたはずだ。合格基準に達しない受験生は不合格にしたということだ。不足分は一般入試の募集人員に加算された。科学オリンピックのメダリスト、高校生の時に書いた論文が賞を受賞するなど、出願のハードルは高かった。さらにセンター試験で8割が必
スマホ「英語勉強アプリ」実力ランキング
スマホの英語勉強アプリが進化している。TOEICの高得点を目指す人だけでなく、あまり英語に自信がない人や、これから勉強する人も、気軽に取り組める仕組みが満載だ。 英語勉強のスマホアプリが、質・量ともにすごいことになっている。 TOEICスコアが高い人も、そうでない人も、中学英語でストップしたままの人も、それぞれに使い勝手のよいアプリが増えているのだ。 今回は、英語学習コンシェルジュの渡邉淳氏と、英語学習情報ポータルサイト「English Hacker」編集長の佐々木真氏が厳選したアプリや、読者アンケート結果を踏まえ、スキ間時間に勉強できるアプリを編集部の独自集計でランキング形式にてご報告しよう。 英文の日経記事の読み上げ機能、和訳付き まず、リーディング部門から。英文を読む量がアウトプット（解答）の質に比例するといわれ、継続した英文リーディングがTOEICのリーディング部門のスコアアップに
1日が27時間に増える「4時間半の快適睡眠法」
仕事量が膨大で時間がない。睡眠時間は削っても平気か。その悩みに睡眠の専門医が科学的にお答えしよう。 短時間睡眠が可能だという根拠 日々慌ただしい生活を送っているビジネスマンにとって、睡眠時間をどれだけ確保するかというのは悩ましい問題だ。確かに睡眠時間を減らせば、それだけ自由に使える時間が増える。ただし、短くするといっても限度があることを知っておくべきだ。アメリカ空軍の支援のもとフロリダ大学が行った実験では、3時間睡眠を8日間続ければ、慢性的な睡眠不足に陥ってしまい、起きている間のパフォーマンスが落ちることがわかっている。 スリープクリニック院長 遠藤拓郎●1987年、東京慈恵会医科大学卒業。医学博士、日本睡眠学会認定医。スタンフォード大学睡眠障害センターでの研修、チューリッヒ大学薬理学講座への留学など経て、スリープクリニック調布、スリープクリニック銀座、スリープクリニック青山を開院。 もう
なぜ都庁記者クラブの記者たちは「舛添都知事」の悪事に気づかなかったのか
裏表の激しさと往生際の悪さ、答弁の傲慢さ 「横領したような連中は、きちんと牢屋に入ってもらいます」「いまからでも刑事告発してやろうかと思って」「泥棒でしょう？ これは盗人なわけですよ！」「泥棒した奴がヌケヌケと役場で仕事をしていて、いいんですか！」 東京都政が、「カネ」の問題でまた滞っている。 2015（平成27）年度GDP92兆9000億円。年間予算はインドネシア国家予算並みの13兆円。職員数は自衛隊を除く各省庁や道府県よりも多い16万人余――そんな巨大な権力と金を握る舛添要一東京都知事が、参議院議員から都知事に至る過程で費消したあまたの金とその会計処理が「政治資金規正法違反」の疑惑にまみれ、定例記者会見もその質疑応答に終始しているからだ。 猪瀬直樹前都知事の場合とは異なり、今回の舛添知事に対する嫌疑は「公金“横領”疑惑」である。これに先立つ「海外“豪遊”視察」批判に対しては、「ホテルも
資金1000万円、海外投資にインデックスファンドをすすめる理由
個々の余裕資金の多寡次第で、投資先はどう変わるのだろうか？ マネーのプロ2人が詳しく指南する。 1000万円は一部を外国株に 投資に回せるお金が1000万円の場合は、一部を外国株に振り分けることを考えてもいいでしょう。 インデックスファンドには、先進国の株価指数、新興国の株価指数に値動きが連動するタイプもあり、手軽に海外投資ができます。 残りの600万円は、MRFがいいと思います。個人向け国債（「変動10年」）という選択肢もありますが、半年ごとに受け取る利子を再投資する必要があり、それを怠ると、いつの間にか自分で使ってしまっていっこうに増えない、ということになりがちです。定期的に利子を受け取って使いたいというニーズがある年金世代以外にはお勧めしません。 ポートフォリオでは、日本株200万円、先進国と新興国が各100万円としていますが、世界経済の流れを見ながら割合を変えていくといいと思います
一瞬で嫌われる「同僚へのNG言動」ワーストランキング9
仕事メールに顔文字、会議中のケータイ、ご馳走してもお礼なし。この中で最もバカにされるのはどれ？上司や部下など社内の人、お客様や協業パートナーなど社外の人。それぞれの相手からバカにされる振る舞いがわかった！ 同じ職場で働く仲間に対してやってはいけないことの筆頭は「手柄の横取り」。これは対上司篇でも上位にランクインしたが、相手は同僚でも同じ。しかも横取りされた相手が上司なら見返りが期待できなくもないが、同僚では何の得もなさそうだ。 もっともこれは珍しいことではなく、どんな会社でも何かヒットが出ると、「あれはオレがやった」という人が関係者の中から続出するものだ。しかし横取りされたほうは恨みを忘れない。くれぐれも自重したい。 2位は「仕事を手伝ったのにお礼を言わない」。これは雇用形態の多様化や職務分掌の細分化が理由だろう。いまの職場では、「あなたにはこの条件でこの仕事をしてもらいます」ときっちり決
上野千鶴子氏が語る「2020年女性管理職30％」の処方箋
2015年12月、政府は第4次男女共同参画基本計画を閣議決定した。2020年度末までに中央省庁の課長・室長職で7％、2020年の民間企業の女性課長職割合を15％など、各分野での女性登用目標を明記している。2015年の国家公務員の本省課長・室長職が3.5％、民間企業の課長相当職は9.2％ということを考えれば、相当取り組みを強化しない限り実現できない数字である。 男女平等指数、2015年版。トップ10は北欧諸国が多いが、ルワンダ、フィリピン、ニュージーランドといった国も並ぶ（左）。G7とBRICSのみをまとめたランキング。日本はかろうじてインドより上だが、中国よりも下だ（右） しかもこの数字は、従来第3次男女共同参画基本計画にあった「2020年までに指導的な地位に占める女性の割合を30%にする」という目標に比べると、大きな下方修正と言わざるを得ない。また、こうした数字を決めて女性登用を増やすと
督促OLが教える、逆ギレ客を動かす4つのコツ
なぜ接客にはマニュアルがつかわれるのか。ひとつの目的は「口を慣れさせる」というものだ。そして、同じ言葉を繰り返すことで、「つかい方」がわかる。「ありがとうございます」は、感謝にも皮肉にもなるのだ──。 怒らせないだけで2000億円を回収 榎本まみさんは、クレジットカードなどの延滞金を電話で催促して年間2000億円の回収に成功した信販会社のコールセンターのOLである。 「ぶっ殺す！」と逆ギレされるのは当たり前。電話のノルマは、1時間に60本。ストレスから肌荒れが続き、帰宅しても洗濯する余裕がなく紙パンツを使う日々。そして多くの同僚が職場を去っていく……。そんな督促の現場をイラストとともにコミカルに描いた榎本さんの著書『督促OL 修行日記』は6万部を超えるベストセラーになっている。 入社当初から榎本さんは悩んでいた。どうしたら相手にイヤな思いをさせずにいいたいことがいえるのか、と。 「督促で電
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