「塩抜き食」は命の危険！内臓機能低下も…摂取量多いほど死亡率低い？
塩分は血圧を上昇させ、脳卒中の原因になる。そこで、減塩運動が展開されてからもう60年近くになる。 米国の医学者L.K.ダールが1950年代に日本を訪問し、鹿児島から青森までの1人当たりの食塩摂取量と高血圧や脳卒中（出血）の関係を調べた。その結果、当時1人1日平均約14グラムの塩分を摂取していた鹿児島の人たちに比べ、約28グラムを摂取していた秋田や青森の人たちの高血圧や脳卒中の罹患率が格段に高く、塩分＝「高血圧・脳卒中の原因」という図式が確立された。これを受け青森・秋田から減塩運動が始まり、全国に広がっていき、今では「1日の塩分摂取量は10グラム未満が望ましい」とされている。 昔の味噌汁、醤油、つけ物、梅干しなどの塩辛い味に慣れている我々、団塊世代にとって、減塩のこれら食品などまったくおいしくない。 そもそも塩は、人類最古の調味料であり、生命にとって一番大切な栄養素であったからこそ、塩を交易
なぜ地方のテレビは、やたらパチンコのCMが多い？芸能人のパチンコ営業が多い理由
25年以上にわたり1000本を超すテレビCMを中心にマーケティング戦略立案に携わってきた鷹野義昭氏が、新たに年間2万本以上オンエアされるといわれるCMについて、狙いやポイントはどこにあるのかなど、プロの視点からわかりやすく解説する。 首都圏に住まわれている皆さんが地方へ行くと、「やたらパチンコ店のCMがテレビで流れている」と思ったことはありませんか。 「それは、地方ではパチンコ店が儲かっているからだ」と思う人も多いでしょう。確かにそれも一理ありますが、もっとややこしい理由があります。 「レジャー白書2015」によると、2014年のパチンコ人口は1150万人、パチンコホールの市場規模は24兆5040億円に上ります。 今回は、成人の約2割を占めるターゲット人口と、日本の国家予算の約3割に相当する市場の中核を支える「地方パチンコホール」の広告展開から、腑に落ちるテレビCMのマーケティング戦略を解
なぜ社内の情報共有は進まない？社員全員が競って情報共有する不思議な企業が！
「情報共有」は、会社の大きな課題であると同時に一大ビジネスでもある。試しにグーグルなどの検索エンジンで「情報共有」と検索してみてほしい。 「営業支援システム」「社内SNS」「グループウェア」など、数多くの広告が表示されているだろう。この手の商売は、会社の悩みが尽きることがないので良い市場でもある。 だが、うまく情報共有をしている会社は残念ながらほとんどない。大事だと思っていても、皆できない。筆者の前職でも「社内SNS」はあったが、活用している人は全体の1割から2割程度だっただろう。 なぜ大事だとわかっていても情報共有ができないのか。 答えは簡単だ。ほとんどの会社は「情報の入れ物」を導入することには熱心だが、その入れ物に情報を誰がどう入れるのか、ということを考えるのに熱心ではないからだ。 そういった入れ物は本来、自発的に情報を入れてもらわなければ質の高い情報が集まらないのだが、ほとんどの組織
しつこく表示のネット追跡型広告が消滅？法改正でネット企業に大打撃の懸念も
引っ越しをしようと思って、住宅情報サイトや引っ越し業者の検索サイトにアクセスしたら、転居した後でも数カ月間、開いたウェブページ上に不動産物件や引っ越し業者の広告がしつこく表示されてしまう――。 もしくは、大学生がインターネット通販で旅行英会話の本を購入すると、しばらくの間、旅行会社や英会話教室、英会話教材、留学斡旋業者の広告がしつこく表示される。自分の親のために有料老人ホームをネット検索すると、国内・海外も含めて有料老人ホーム、介護付きのマンションのネット広告がしばらくの間ワッと表示される。こうした経験を持つ人は多いだろう。 これは「追跡型広告」「行動ターゲティング広告」と呼ばれ、検索、ページ閲覧、広告クリック、購買などネット上の行動記録をもとにその人の興味・関心を拾い上げ、その分野の広告を狙い撃ちして広告効果を上げる手法。今やネット広告の主流といってもいい。「住宅を借りて引っ越ししようと
アップルに「半導体の盟主」を奪われたインテルの致命的ミス ムーアの法則終焉説の嘘
常に終焉説が囁かれる「ムーアの法則」 ムーアの法則とは、1965年に米インテルの創業者の一人、ゴードン・ムーア氏が提唱した「半導体のトランジスタの集積度は2年で2倍になる」という法則である。集積度を2倍にする際、トランジスタの寸法が変わらなければ半導体チップが巨大化していく。そうならないように、集積度の向上とともにトランジスタの寸法を微細化する。したがって、ムーアの法則と微細化は表裏一体の関係にある。 ムーアの法則が提唱されてから50年が経過したが、その間に何度もその終焉説が囁かれた。なぜなら、半導体の微細加工技術が幾度となく困難に直面したからだが、半導体業界はその都度、壁をブレークスルーしてきた。 その具体的な一例を示そう。筆者は2007年、リソグラフィ技術に関わっている世界のキーパーソンたちに、「半導体微細化の限界は何nm（ナノメートル）か？」というインタビューを行った。リソグラフィ技
百種類の酒が飲み放題、つまみ持ち込み自由、時間無制限…常識破りの店舗が大人気！
3月19日に東京・池袋駅から徒歩4分ほどの場所にオープンした、約100種類の日本酒を自由に楽しめるセルフ飲み放題店舗「KURAND SAKE MARKET（クランドサケマーケット）」が好調だ。 同店は、税抜き3000円で全国各地の日本酒を時間無制限（営業時間は17:00～23:00）に好きなだけ飲むことができ、おつまみ類も自由に持ち込むことができるシステム。さらに入退店も自由で、おつまみがなくなってしまったら近くのコンビニエンスストアなどへ買い出しに出かけたり、酔いが回ってしまったら夜風に当たることもできる。 また、同店はオープン前に支援者から出資金を募るクラウドファンディングを利用し、目標額60万円に対して、それを大幅に上回る292万9300円を集めるほど話題になっていた。オープン後は1日40名分の予約枠が2カ月先まで埋まったり、営業時間前にも30名分の当日枠をめぐって十数人の客が列をな
ヨドバシの通販がアマゾンを超える？「来店客にネットで買わせる」巧みな戦術で急成長
スポーツの世界では、良きライバル同士の対決があれば、見ているほうも盛り上がる。ビジネスの世界でも、トップ企業がチャレンジャーの挑戦を受けている業界は活性化する。 アパレル小売業では、トップのユニクロに対して、ファッションセンターしまむらや無印良品がライバル視されてきた。コンビニエンスストア業界では、昨年まで業界首位のセブン-イレブンと、同3位のファミリーマートの出店競争が話題になっていたが、結局、ファミマはセブンの牙城を崩せなかった。 しかし、インターネットショッピングの世界では、王者の「Amazon.co.jp（以下、Amazon）」に、ヨドバシカメラの通信販売サイト「ヨドバシ・ドット・コム（以下、ヨドバシ）」が果敢に対決を挑み、大健闘している。 「月刊ネット販売」（宏文出版）の調査によると、2013年度の「ヨドバシ」の売上高は650億円で、ヨドバシカメラの総売上高の9.4％を占める。家
ベンチャー企業はなぜ上場を目指す？急成長を後押しするVCの意外な収益構造とは？
文＝藤原実／藤原実税理士事務所所長、内閣府所管公益財団法人生涯学習協議会認定ビジネスモデル・デザイナー（R） 3月31日付日経新聞に『IPO審査の厳格化要請 日本取引所、証券会社などに』という記事が載っていました。内容を要約すると、日本取引所グループがIPO（新規株式公開）を行う企業に対する審査を厳格化するように、証券会社や監査法人に要請する方針ということです。それには、経営者による不正取引の有無などをチェックする狙いがありますが、日本取引所がIPO関連で証券会社などに注意喚起を行うのは異例の事態です。 株取引をしていたり、ベンチャー企業に関心を持っている人であれば、このニュースのきっかけは何なのか、ピンときたでしょう。実際、この記事には「最近のIPOをめぐる主な問題例」として、具体的な企業名が書いてありました。 これについては、「規則を厳格化しても、結局、穴を探す企業が出てくるので意味が
花粉症の原因は車の排気ガスだった！農村部より都会のほうが花粉症患者が多いワケ
街中や電車の中で、マスクを着用した人を多く見かけます。もうインフルエンザのピークは過ぎたので、おそらく花粉症対策のためなのでしょう。今や国民のおよそ4人に1人が発症しているという花粉症。その最大の原因はスギ花粉とされていますが、本当にそれが原因なのでしょうか。スギは太古から分布していたのに、花粉症が騒がれだしたのは、ここ数十年のことです。また、スギ自体は農村地帯に多いのに、花粉症で苦しんでいる人は、東京などの大都市やその周辺に多いのです。なんとも不可思議です。戦後、スギの植林が政府の施策として進められ、それらが成長したためにスギ花粉が増えたといわれていますが、それだけではこれらの疑問は解けません。スギ花粉以外に、何か原因があるのではないでしょうか。 スギよりも排気ガスの影響が大きい 日本でスギ花粉症が最初に発見されたのは、栃木県日光市で1960代前半とされています。日光といえば、日光街道沿
“猛毒”ダイオキシン、人間には毒性がない？なぜ本当に有害な物質の研究が進まない？
30歳以上の人は子供の頃に小学校でゴミを焼却する光景を見てきたと思いますが、現在、ほとんどの学校には焼却炉がありません。 その原因の1つが、2000年から施行されたダイオキシン類対策特別措置法などの環境法です。それによって、人に対する発がん性があるとされるダイオキシンが発生しやすい低温の焼却炉では、ゴミの焼却が認められなくなりました。 その結果、自宅の庭でゴミを焼却していた人をはじめ、企業や学校もゴミ処理を業者に依頼せざるを得なくなりました。それだけ、ダイオキシンは猛毒で厳重に注意すべき化学物質だと認識されているのです。 しかし、このダイオキシン、一般人と科学者では認識が大きく異なります。 それは、「実はダイオキシンは大して毒がない」という研究結果が数々示され、法律制定から十余年、疑問点も多く指摘されるようになった。もちろん、専門家たちはダイオキシンを無害と言っているわけではなく、「かつて
ヤフーが検索結果の「見せる」「見せない」を判断することへの違和感と懸念点
弁護士法人AVANCE LEGAL GROUP LPC執行役・弁護士で、企業法務から民事／刑事事件、インターネット関連法務など幅広い分野で豊富な経験を持つ山岸純氏が、話題のテーマや身近な紛争事案などについて、わかりやすく解説します。 ヤフーは3月30日、同社の提供する検索サービスについて、検索結果の削除基準を公表しました。 ヤフーは、去年11月より、「検索結果とプライバシーに関する有識者会議」と題する会議を開催して「検索結果ページの表示とプライバシーとの関係」について検討を行っており、今般、その検討結果の報告に併せてこの基準を公表したといいます。 すなわち、「インターネット検索サービス」を提供しているヤフーが「自分たちの提供しているサービスが、プライバシーとの関係で何が問題か」を議論した会議の結果に基づいて、「プライバシーを理由に検索結果を表示しない場合の基準」を発表したといえます。 自分
年内に日経平均2万円？生保、信託銀行も楽観的予測 その根拠に疑問の声も
今年の株式市場は、年初から振れ幅の激しい展開になっている。日経平均株価の終値で見れば1万7000円を挟む攻防になっており、欧州や中国の景気後退懸念など、不安材料が多いわりには底堅さを感じさせる。これは、日本銀行による「異次元の金融緩和」の第3弾や年金基金の押し目買いが期待されているからだろう。 市場では依然として先行きを強く見る向きが多く、「下落すれば昨年10月のように日銀、公的資金の援護が入るので安心感があります。『国策に売りなし』で、日経平均は年内に2万円台に乗るでしょう。バブル崩壊後の最高値（1996年6月に記録した2万2666円）の奪回も可能です」（準大手証券営業マン）と威勢の良い声も聞こえる。 万年強気が宿命の証券関係者ばかりではなく、比較的慎重な見通しを立てる生命保険会社や信託銀行の関係者にも「日経平均2万円」を予測する向きは少なくない。その根拠になっているのは、日経平均の年間
かわいそうな日本の管理職？圧倒的な権限のなさ、辟易する面倒さ…いつでも取り替え可能
一般的な企業においては、上司よりも部下の数のほうが多い。そのため、読者の多くは上司を鬱陶しいと思っている部下に当たる方々だろう。また、日本企業に部下を持つ上司としてお勤めで、その立場の面倒さに辟易しているマネージャーなどの中間管理職の方もおられよう。 日本企業の中間管理職のあり方は、第一に正社員の解雇が難しくコスト高であることと、第二に全社の人事を統一的に管理する中央集権的な人事部があるという2つの要因に特徴付けられている。部下から見ると自分の上司は、すでに上司として存在するだけで理不尽な権限を持っているように思うかも知れない。 しかし、上司の側から見ると、部下の人事評価を自分のさらに上司や人事部に提出することで部下に影響力を持つことはできるが、部下の出来が悪いからといって自分の一存で解雇することは難しいし、既存の部下をクビにして外部から新しい部下を採用することも難しい。甚だしい場合は、組
ビジネスでもプライベートでも役立つ、「説得力する技術」を手に入れる方法とは？
説得をしなければいけない場面は意外とあるもの。「夕食に何を食べるか」で家族や友達で意見が分かれた場合もそうだし、子どもならゲーム機を買ってもらうために親を説得する必要がある。そんな些細なシーンだけではない。進学や就職などの進路をめぐる親子の対立、会社の経営方針に関する社内での食い違いなど、一筋縄では解決できないこともある。 こういった意見の対立が生じた場合に必要なのが「説得」という行為だ。 『説得力ある伝え方』（伊藤真／著、幻冬舎／刊）では、「テクニックで誘導すると良い関係が築けない」「『これが自分の聞きたかったこと』と相手に思わせる」「教師、芸人、占い師etc.自分を捨てて役割を演じる」など、伊藤塾塾長・経営者・弁護士である伊藤真氏が、自身の体験から編み出した実践的説得の極意を紹介する。 「この意見には説得力がない」「あの人の話し方には説得力がある」といった感想を人の話を聞いたときに抱く
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