HTTPエラーコード入門 PART1――HTTPステータスコードの意味
HTTPのエラーコードのトラブルシューティングを経験した人であれば、その作業でイライラしたこともあるだろう。これらの暗号めいたコードには複数の意味がある場合が多いので、原因特定に苦労するのだ。わたしの経験からいえば、HTTPエラーは3つの主要なカテゴリーに分類される──ユーザーのデバイスに関連した問題、Webサーバに関連した問題、そして接続に関連した問題だ。HTTPエラーのトラブルシューティングを効果的に行う上で重要なポイントは、その問題がこれらのカテゴリーのどれに入るのかを判断することだ。本連載ではその方法を示したい。 HTTPステータスコード 現在直面している問題を理解する上でカギとなるのは、HTTPステータスコードに関する知識だ。クライアントがHTTPリクエストをWebサーバに送信すると、サーバは応答コードを返す。これらの応答コードは、5つのカテゴリーに分類されている。 100番台の
Windowsは崩壊するしかないのか？
MicrosoftのWindowsは自らの重みで崩壊の危機にあり、劇的に変わらなければ時代遅れになりかねない。しかし、Windowsは変わっても変わらなくてもうまくいかない──。米調査会社Gartnerのアナリスト、マイケル・シルバー、ニール・マクドナルドの両氏はこう指摘した。 両氏は2008年4月に開かれたGartner Symposium／ITxpoで、ほとんど弁護士的ともいえる論法でこの説を披露した。 熱心な聴衆を前に行った講演で両氏は、Windowsは現代の業務内容に対応するためゼロから設計をやり直す必要があると指摘した。モバイル化、グローバル化する職場ではもはや、ハードウェアに縛られ、1つですべてをこなすOSでは仕事にならなくなっている。これは、例えばラスベガスへ3日間旅行するのに、万が一に備えて冬服まで持っていくようなもので、クレイジーだとシルバー氏は言う。 かつての抜け目なさ
「情報共有に最終形はない」──情報爆発がもたらす探す手段の未来
検索性が低下したままの情報爆発 1990年代後半、ナレッジマネジメント（以下、KM）は企業が長年の命題としていた情報共有を実現するものとして一大ブームになった。しかし2000年以降、KMに取り組んだ企業のほとんどが失敗に終わっているという評価が広まり、ブームは急速に沈静化していった。 当時のKMが形骸化した要因は、特定ベンダーに依存したアーキテクチャやコンテンツが書き込まれるだけで活用されないライトオンリー化などが考えられるが、情報分類・整理のための過大な管理負荷や、投資効果の算定が困難だったことも消極的にとらえられた。 そうした中、Web 2.0の技術やコンセプトを企業情報システムにも取り入れ、情報へのリーチや社内コミュニケーションの活性化に役立てようとする「エンタープライズ2.0」に注目が集まるようになったことで、再びKMを見直そうという動きが活発化している。その動機を後押ししたのが、
mixiの生みの親“バタラ氏”が語るMySQLの意外な利用法 － TechTargetジャパン
日記だけで4億件のデータ ミクシィが運営するSNS「mixi」は、2007年7月末段階でユーザー数が1110万人。人が12人集まれば、1人はmixiユーザーというわけだ。ユーザーのアクティブ率（ログイン間隔が3日以内）は約62％と高く、2007年4月から6月の月間平均ページビューは117.5億に達した。日記だけでも4億件以上に上るなど、蓄積するデータ量も莫大。2004年3月のサービス開始から、わずか3年半で現在の巨大コミュニティーへと発展したのだ。 ミクシィは、「LAMP（OSのLinux、WebサーバのApache、DBMSのMySQL、開発言語のPerl、PHP、Python）」と呼ばれるWebシステム向けの標準的なオープンソースソフトウェア（以下、OSS）でシステムを自社開発し、安価なPCサーバを1000台以上連ねる超分散構成でmixiのサービスを支えている（広告配信など周辺機能では
グーグルによるYouTube買収とWeb2.0無料経済の普及
Web2.0というインターネット革命の新しい妖怪が世界中を震撼させ始めています。しかし、これまでの議論は大部分が単なるIT視点の技術論でしかなく、その経済的な側面に関しては、我が国ではほとんど何も語られていません。そこで本稿では視点を変えて、Web2.0と言われるIT技術の変革が経済面に与えるインパクトを考えてみましょう。 我が国では本年9月にミクシィが上場を果たしました。面白いことにミクシィの収益は、その8割が広告費だけに支えられています。これがWeb2.0経済の一例であると考えられます。 Web2.0の基本は無料経済 Web2.0の経済面からの特徴は、インターネット上で自己表現をする大量のボランティアと広告料に支えられた無料経済であると考えられます（欧米では無料経済という認識はかなり広まり始めています）。 英語ではCGM（コンシューマー・ジェネレーテッド・メディア）と呼ばれる大衆表現社
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