岩田健太郎×内田樹 日本のコロナ対応の遅さは「“最悪の事態”想定しないから」 | AERA dot. (アエラドット)
（写真右）いわた・けんたろう／1971年生まれ。医師。神戸大学病院感染症内科教授。（写真左）うちだ・たつる／1950年生まれ。思想家、武道家。神戸女学院大学名誉教授。（写真／楠本涼）この記事の写真をすべて見る 緊急事態宣言が出された７日の夜。いつもなら人いきれの東京・新宿駅前は人影もまばらだが、足を止めて街頭のスクリーンを見上げる姿が目立った（撮影／小山幸佑） 前例なき緊急事態宣言が打ち出された長い夜。ウイルスとの闘いは次なるフェーズへと移った。宣言から遡ること4日前──神戸大学病院感染症内科の岩田健太郎教授が、本誌コラムニストの思想家・内田樹氏とAERA2020年4月20日号で緊急対談した。その中から、ここでは「外出自粛の要請」までに時間がかかった政府の対応について論じる。 【写真】緊急事態宣言が出された7日の夜、いつもは人であふれる東京・新宿駅前は… ＊ ＊ ＊ ―─緊急事態宣言が
運動不足解消とメンタル安定化のための、自宅トレーニングのすすめ - 具体的な方法と習慣化の工夫｜やおっち | newmo
COVID-19により 2020/03/29 時点で東京では外出自粛が促されており、前日の首相会見でも長期化を見据えた発言がなされた。今後はより厳しい状況になる可能性もある中で、多くの人にとって文字通り致命的となりうる問題の1つに精神面への悪影響があると考えている。リモートワークによって急遽仕事のやり方を大きく変えさせられ、感情を伝えやすい対面でのコミュニケーション機会が減り、先行き不安な中長時間自宅で過ごさざるを得ないという辛さ。 そうした仕事上でも生活上でも精神的に負荷が高まっていく世の中で自分ができることを考え、過去の自分にとって一番メンタルマネジメントに効果的だった「自宅トレーニング」のノウハウが少しでも助けになればと思いこちらの記事にまとめた。なお運動は「一度やったら終わり」ではなく「いかに長期的に継続できるか」が重要なので、運動内容に加えて習慣化する上でのポイントもまとめている
5/7が怖い
まるでコロナは終わったかのごとく、これまで抑えていたものを吐き出しに、街に人が溢れるだろう。 そこからほどなくオーバーシュートして、ゲームオーバー。ただでさえ疲弊した医療現場死亡、公園に死体安置所ができるだろうね。
行動制限なしなら42万人死亡 クラスター班の教授試算：朝日新聞デジタル
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トランプ大統領 ＷＨＯへ資金拠出停止の考え | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領は、ＷＨＯ＝世界保健機関の新型コロナウイルスへの対応について「ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と強く批判し、ＷＨＯの対応を検証する間、資金の拠出を停止する考えを明らかにしました。最大の資金拠出国アメリカが拠出を停止すれば、感染対策をめぐる国際協力に影響が出ることも懸念されます。 その理由についてトランプ大統領は、アメリカがことし１月、感染拡大防止のため中国からの入国を禁止する措置を発表したことなどに対し、ＷＨＯが反対したとして「ＷＨＯによる最も危険な判断の１つだ」と述べました。 また、去年12月の時点で、中国の武漢からの情報でヒトからヒトへの感染を疑うべき情報があったのに、ＷＨＯは調査しなかったなどとして「基本的な義務を怠り、その責任を負わなければならない。ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と述べて、強く批判しました。 ＷＨＯをめぐっては、アメ
政府、終電繰り上げも検討 緊急事態宣言２週間後めど
政府は、新型コロナウイルスの感染拡大を阻止するため、首都圏の鉄道会社などを対象に最終電車の繰り上げも視野に入れた対策を検討することが分かった。７日の緊急事態宣言発令から２週間後をめどに感染拡大や鉄道の利用状況を勘案する。感染の収束には人と人の接触機会を極小化する必要があるとみており、経済への影響も踏まえ慎重に判断する。 ＪＲ東日本が１３日公表した利用状況によると、緊急事態宣言の発令を境に、首都圏の平日３日間、土休日２日間の輸送実績を比較。新幹線・在来線特急の主要線区では平日４３％減、土休日４６％減となったほか、山手線では平日朝の通勤時間帯で３５％減、土休日終日で３４％減と大幅に下がった。 発令後初の週末となった１１日は、定期券を利用しない通勤通学以外の乗客による主要駅の改札利用実績が、発令前の４日と比べ、渋谷９０％▽東京４７％▽新宿４３％▽横浜、大宮４２％▽千葉３５％－と減少し、発令に一定
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