「妊娠から育児までの継続的支援」 平成21年度母子保健講習会（２） - 踊る小児科医のblog
シンポジウム「妊娠から育児までの継続的支援」 1）妊婦定期健診について 水上尚典（北海道大学医学部産婦人科教授） 現在地球上では250人に1人の妊産婦死亡が起こっているが、わが国では「万が一」以下の3万人に1人であり、適切な医療介入により妊産婦死亡の大部分は予防可能である。未受診妊婦は0.3%と推定されているが、低出生体重児、周産期死亡率、早剥、子癇などいずれも高頻度となっている。妊婦健診において対応に複数の基準があれば訴訟の原因となる。患者を守り、医療者を守るためにガイドラインが作成された。 健診のもう一つの役割は不安感の除去、満足度上昇であるが、英国における研究では、妊婦の30%は助産師による管理で予後は良好であり、最終的満足度が高い結果が得られている。ガイドライン2011では院内助産システムについて、取り扱い可能な妊娠・分娩と、医師主導管理へ移行するための基準の目安を明示する。 産婦
青森県議会の分煙装置に毎年400万円！ 東奥日報投稿 - 踊る小児科医のblog
議員の喫煙のために税金を使うのか 県では県議会棟に、一部の議員に喫煙させるためだけに、毎年４００万円もの税金を投入して分煙装置を設置しようとしている。 この計画は、何ら県民に知らされることなく県と議会だけで進められ、２月中には設置される運びだという。 そもそも、受動喫煙を防止するためには屋内全面禁煙にするしかなく、喫煙室や分煙装置が役に立たないことは、日本も批准しているタバコ規制枠組み条約のガイドラインに明確に規定されている。 昨年２月には飲食店を含む全ての公共的施設の屋内全面禁煙を求めた厚生労働省通知が各自治体に出されており、現在、受動喫煙防止対策の実施責任は県にあるはずだ。 他県では庁舎の全面禁煙化が進み、県内でも多くの市町村で庁舎が禁煙になっている。厚生労働省庁舎の喫煙室も撤去されている。 この計画は、間違った受動喫煙防止対策のために多額の公費を投入する誤りだけでなく、県が民間施設の
全く進まない青森県の受動喫煙対策～行政の不作為で被害拡大 - 踊る小児科医のblog
日本も批准しているWHOタバコ規制枠組み条約（FCTC）の受動喫煙防止ガイドライン実施期限であった２月末に、厚労省は各自治体に屋内全面禁煙を骨子とした対策の実施を求める局長通知（罰則規定なし）を出しましたが、青森県内では何の対策も取られておらず、飲食店などの民間施設の禁煙化はほとんど進んでいません。タクシーの禁煙化は全国で40番目でした。 青森県タバコ問題懇談会では県議会に対策の請願を提出し、全会一致で採択されましたが、県は国の通知や議会の民意を無視して県庁の全面禁煙を実施しないだけでなく、県民の税金で喫煙職員のために新たに喫煙室を設置するという暴挙に出ています。 県民の健康を守る神奈川県知事と何もしない青森県知事。行政の不作為によって受動喫煙による死亡や健康被害は放置されておりその責任は重大です。（院内報より）
子どもに無煙環境を（喫煙防止授業配布資料） - 踊る小児科医のblog
小学校などの喫煙防止授業で子どもと保護者向けに渡している資料を改定しましたので、こちらにも掲載しておきます。 ● 学校・家庭・地域が一体となって無煙環境を 児童・生徒および保護者のみなさまへ 学校や飲食店などの公的施設の禁煙化には、受動喫煙の防止と未成年の喫煙防止という二つの大きな目的があり、そのためには学校の禁煙化や喫煙防止教育だけでなく、家庭や地域が一緒になってタバコの害を理解し、子どもが朝から夜寝るまでタバコに接することのない「無煙社会」を作っていくことが必要です。 ● 想像をはるかに超える受動喫煙の害 タバコの副流煙と喫煙者の呼出煙が混じった煙を吸わされることを「受動喫煙」といいます。タバコの有害物質のほとんどは、主流煙よりも副流煙に高濃度に存在しています。 喫煙者の2人に1人は肺がんや心筋梗塞などのタバコによる病気で命を落としていますが、日常的に受動喫煙にさらされている人も10～
インフルエンザの予防接種のご案内 2010-2011年版 - 踊る小児科医のblog
今シーズンはすでに報道されている通り、2009年に流行したA/H1N1pdm “新型” とA香港型、B型の３種類の株が入ったワクチンの接種になります。まだ「新型」の指定が解除されておらず「新・臨時接種」という扱いとなり、法律で規定されているため、例年と異なり料金などは一律の方式になります。八戸市・階上町以外の市町村では公費助成の範囲などが異なる場合がありますので、自治体からの案内も参照して下さい。 接種開始は10月1日からで、昨シーズンのような優先順位の設定はなく、すべての方が予約順に接種できます。希望者の分のワクチンは確保できる見込みですが、例年11月頃は１回目と２回目の患者さんが重なって混雑するため、早めの予約、接種をお願いします。 インフルエンザは新型にせよ季節性にせよ、感染力が強く合併症も多い感染症で、毎年のように小児の脳炎・脳症などによる死亡例も報告されています。インフルエンザの
予防接種の「３つの格差」解消を要請 全自治体議会へ陳情 - 踊る小児科医のblog
現在、どの子どもも平等であるはずの健康と命を守る予防接種について、次のような「３つの格差」が生まれています。 １）国内外の格差：諸外国では無料で接種できるが日本では有料 ２）自治体間の格差：県や市町村により費用の助成（全額／一部）がある ３）家庭による格差：親の収入により接種できたりできなかったりする 接種費用が高額となる子宮頸がん予防HPVワクチンへの助成は、山梨県では全市町村で5000円の助成（小６と中３）が決まるなど全国の自治体に広がっていますが、県内では西目屋村（小６と中１に全額）のみに留まっています。 昨年、県内全自治体の議会にヒブワクチンと高齢者用肺炎球菌ワクチン助成の陳情を提出し、八戸市など一部の自治体で採択され助成が実現しました。今年も８月に八戸市議会議員との懇談会を実施し、HPVワクチンと小児用肺炎球菌ワクチンの助成やタバコ問題、地域医療の問題などについて意見交換し、議会
子ども手当で予防接種を - 踊る小児科医のblog
本来ならば諸外国と同じように国が無料で接種すべき必要なワクチンが、国内では全額自己負担となってしまうため、接種率が上がらず流行が放置されているというのが日本の実態です。現在子どもに実施されている予防接種の中では、ヒブ（Hib）、肺炎球菌、水痘（みずぼうそう）、おたふくかぜ、HPV（子宮頸がん予防）、インフルエンザ（新型を含む）、Ｂ型肝炎（国内では家族内感染予防のみ、諸外国では全員）が任意接種で自費となっています。 当院における接種価格で計算すると（Ｂ型肝炎以外）、 ０歳 ヒブ×３、肺炎球菌×３ 39000円～48000円 １歳 ヒブ、肺炎球菌、水痘、おたふく 26500円～29500円 中学生 HPV×３ 42000円 合計 10万7500円～11万9500円 になります（女の子の場合）。 これに加えて、インフルエンザワクチンを毎年２回接種すると15歳までに約10万円となり、合わせて
菅首相「タバコ税は欧米並みに」 - 踊る小児科医のblog
新しく選出された菅首相は、昨年秋に「タバコ税は欧米並みに」との見解を示しています。与野党協力のもと早期にタバコ税大幅増税（１箱千円）が実施されることを望みます。 ---------------------------------------------------------------------------- 菅副総理 たばこ税は「欧米並みに」（2009.10.20 12:56） 菅直人副総理・国家戦略担当相は２０日午前の閣議後会見で、税制の見直しを検討しているたばこ税について「健康のためにも欧米並みにしていいかと個人的な見解は持っている」と述べ、税率を引き上げることが望ましいとの考えを示した。 また、菅副総理・国家戦略担当相は、たばこ産業の観点からもたばこ税の見直しが必要になるとの見方を示した。政府税制調査会（会長・藤井裕久財務相）は、たばこ税は平成２３年度以降の見直しとなる方向で議
県内タクシー 7月1日から全面禁煙 - 踊る小児科医のblog
私たち青森県タバコ問題懇談会では、2007年9月から繰り返しタクシーの禁煙化要請を行ってきました。このニュースはその成果であるとは言えますが、「あまりにも遅すぎた」というのが偽らざる実感です。 （もちろん１ヶ月とはいえ前倒しになり夏祭り前になったことは歓迎すべきなのですが） 県内タクシー 7月1日から全面禁煙（2010年5月20日 東奥日報） http://www.toonippo.co.jp/news_too/nto2010/20100520085453.asp 県タクシー協会（下山南平会長）は19日までに、県内タクシーの全面禁煙化の開始日を当初の8月5日から7月1日に前倒しする方針を固めた。8月初旬に行われる青森ねぶた祭などの県内各地の夏祭りに向け、観光客の受け入れ態勢を整える準備期間を設けるための措置。 7月1日からの全面禁煙化の対象となるのは、同協会に加盟するタクシー約3千台で、県
クモ膜下出血は喫煙男性で3.6倍も高い - 踊る小児科医のblog
巨人の木村拓也コーチがクモ膜下出血で倒れたことで大きく注目されていますが、これまでの経過も思わしくないようで回復を祈りたいと思います。 厚労省の大規模な調査結果からクモ膜下出血と喫煙の関係が強いことが明らかになっており、比較的若い中高年男性の突然死、過労死や後遺症を残す原因として大きな地位を占めています。 新聞報道によると、木村コーチも残念ながら喫煙者であったことが明らかになっています。 ここで注意しておきたいのは、こういった疫学調査というものは、特定の個人の病気について単独で因果関係を証明したり否定したりするものではないということです。ここで、木村コーチが喫煙者でありクモ膜下出血で倒れたからといって、喫煙が単独の原因であると断定することはできません。その他の要因（飲酒や過労、ストレス、血圧など）が関与した可能性も当然あるでしょう。 しかし、そういった様々な要因をコントロールした上で多数の
タバコ 二つの依存症、二つの誤解 - 踊る小児科医のblog
最近の調査で、20代喫煙者の約７割がニコチン依存症であることがわかりました。これは全世代の喫煙者における割合とほぼ同じで、吸い始めて間もない若者でもニコチン依存に陥っている実態が明らかになりました。 多くの人が禁煙したいと思っていてもやめられないタバコ。その原因はニコチンにあります。ニコチンには二つの特性がありますが、その一つは毒物だということです。ニコチンの毒性は青酸カリを上回り、タバコ１本分のニコチンで赤ちゃんの致死量に達します。 もう一つの、最大の特性は依存性です。ニコチンの依存性はアルコールよりもはるかに強くヘロインと同等とされています。タバコをお酒と同じ嗜好品だと言い張る人がいますが、よほどの酒好きでも朝起きてすぐに飲み始める人はいません。しかし、多くの喫煙者は朝から晩まで一日中吸い続けているのです。 禁煙が難しいのは、ニコチン依存に加えて心理的な依存が生じるからです。喫煙者の多
最短命県脱出へ～寿命を10年縮めるタバコ - 踊る小児科医のblog
ご存知のように青森県は男女とも平均寿命が一番短く、がん死亡率もワースト１であり、県の最重要課題として喫煙率を下げることに官民協力して取り組んでいるところです。 特に男性の平均寿命はトップの長野県と3.5歳もの開きがありますが、弘前大学の中路教授から、この差は青森県の男性が30～69歳の年代で長野県の1.5倍も多く死んでいる結果としての数字であり、一朝一夕に追いつくことは困難と聞いて驚きました。 一方、喫煙者は非喫煙者より平均10年も寿命が短く、40～60代では倍以上も多く死亡していることが、英国人男性医師の50年にわたる追跡調査で明らかになっています。 35歳の喫煙者、非喫煙者の同級生が100人ずついたとして、70歳で非喫煙者は19人しか死んでいないのに対し、喫煙者は42人も死亡しているという大差がつくのです。 よく「うちのおじいちゃんはタバコを吸って90歳まで長生きした」などと言う人がい
無煙環境でタバコの世代間連鎖を断つ - 踊る小児科医のblog
信号待ちをしていると、子どもを乗せた車の中で親が喫煙している姿をよく見かけます。 青森県が2007年に県内の小中学校・高校で調査した結果、父親の６割、母親の４分の１が喫煙していることがわかりました。 全国調査でも30代の喫煙率が最も高く、男性が46.9％、女性は16.8％（JT調査・2009年）となっていますが、本県の父親・母親はそれと比べてもかなり高い喫煙率であることがわかります。 この親の子どもたちは、多かれ少なかれ受動喫煙の中で育っています。もちろん、最近では受動喫煙の害についての知識が広まったため、ベランダや外に出て吸うなど、子どもの前では吸わない方も増えていると思います。 しかし、肺から吐き出されるタバコ煙が室内を汚染するため、喫煙する家族がいない子どもと比べると何倍もニコチンや有害物質が体に取り込まれていることがわかっています。特に、母親の喫煙でその差が大きくなります。 さらに
日常生活での最大のリスクは受動喫煙 - 踊る小児科医のblog
受動喫煙についての諸外国におけるいくつかの研究で、日常的に受動喫煙を被っている人は、そうでない人と比べて10～20％も死亡率が高いということがわかりました。ある物質に曝露された十万人あたり１人でも死亡してはいけないというのが環境汚染の許容基準ですが、受動喫煙はその基準の１万～２万倍の高さに相当することになるのです。 実際に、全世界で受動喫煙により年間約60万人、対策の遅れた日本では約２万人もの人が亡くなっていると推定されています。 個々の病気についても、肺がんの一種である肺腺がんのリスクは夫が喫煙者だと約２倍も高くなり、毎年およそ4000人の女性が受動喫煙による肺線がんで死亡していることが、厚生労働省研究班の長年にわたる調査で判明しています。同じ研究で、閉経前女性の乳がんは受動喫煙で2.6倍、本人の喫煙で3.9倍も高くなることがわかってきました。 子どもの健康に与える影響も深刻です。乳幼児
受動喫煙の想像をはるかに超える健康被害 - 踊る小児科医のblog
飲食店を含む公共的施設を分煙ではなく全面禁煙にすべきという厚生労働省の通知に対して、あるメディアに「えー!?公共空間を全面禁煙。禁酒法ならぬ禁煙法成立も近い？」などという世界の医学的常識を全く踏まえていない記事が載りましたが、この程度の認識が今の日本の実態なのかもしれません。 皆さんはレストランで「こちらはアスベスト席、こちらは禁アスベスト席ですが仕切りがないので流れてきます」と案内されたらそのお店を利用しますか。現実にはそれと同じことが起きています。それが受動喫煙です。 受動喫煙による健康被害は医学的に確定され、受動喫煙にはどこまでなら安全というレベルはなく、分煙では被害から守ることはできない。これは米国政府やＷＨＯなどが数多くの調査研究を元に導き出した結論です。 前回も触れたタバコ規制枠組み条約の受動喫煙防止ガイドラインでも、「2010年2月までに罰則のある法律によって屋内全面禁煙を実
葉タバコ農家の将来とタバコ税の活用 - 踊る小児科医のblog
喫煙や受動喫煙の甚大な健康被害、タバコ税増税の必要性など大切な話を後回しにして、葉タバコ農家の将来について考えてみます。 現在、国内の葉タバコ農家数、生産額はともに減り続けており、生産者の高齢化と後継者不足もあり将来性が不安視されています。 一方、日本たばこ産業（JT）の葉タバコ購入量に占める国内産の割合は３分の１にまで低下しています。もしここでタバコ一箱千円になったら葉タバコ農家は壊滅的な打撃を受けると言われていますが、喫煙者が３分の１に減少しても、JTが全量を国内から購入すれば葉タバコ農家には全く影響は出ません。これが一番現実的な解決方法と考えられます。 しかしそれで将来まで安泰とは言えません。今後もタバコ規制政策は厳しくなりこそすれ、ゆるむことはあり得ないのが現実だからです。 日本を含む世界の168ヶ国が参加しているWHOタバコ規制枠組み条約をご存知でしょうか。世界中の国が手を取り合
タバコ税増税は誰のため？ - 踊る小児科医のblog
いよいよ今年の秋からタバコ一箱の価格が300円から400円に上がります。飲食店を含む公共の場を全面禁煙にするという厚生労働省の通知も出されました。この機会に禁煙しよう、あるいはご家族に禁煙してほしいと考えている方も多いのではないでしょうか。 最近なぜこのように喫煙に対する規制が厳しくなってきたのでしょう。数回にわけてタバコと健康について考えてみたいと思います。 日本医師会など多くの医療団体ではタバコ１箱千円を目標とした大幅増税を求めて署名運動を繰り広げてきましたが、2008年末には前政権の中で増税は見送りになってしまいました。今回の100円の値上げは諸外国と比べても全く不十分なものですが、それでも首相が「国民の健康を目的に」と言明して増税することが決まった点において、これまでの政策から大きく転換してタバコ規制政策に舵を切ったものと評価することができます。 一方で、喫煙者からは「取りやすいと
「現代における子どもの貧困」「ヒトはどこへ向かうのか」 平成21年度母子保健講習会（１） - 踊る小児科医のblog
2月21日に開催された日医母子保健講習会の報告を２回に分けて掲載します。 プログラム メインテーマ「子ども支援日本医師会宣言の実現を目指して－4」 講演1. 現代における子どもの貧困 山野良一（厚木児童相談所児童福祉司） 講演2. ヒトはどこへ向かうのか－遺伝進化と文化進化 長谷川眞理子（総合研究大学院大学教授） シンポジウム「妊娠から育児までの継続的支援」 1）妊婦定期健診について 水上尚典（北海道大学医学部産婦人科教授） 2）周産期医療システムについて－システム化と連携の重要性－ 海野信也（北里大学医学部産婦人科教授） 3）要支援家庭の早期発見と対応－三重県医師会がとりくむ乳幼児保健事業 落合 仁（三重県医師会乳幼児保健委員会委員長） 4）地域における子育て応援－地区医師会としての取り組み－ 山田正興（中野区医師会副会長） 指定発言－行政の立場から 宮嵜雅則（厚生労働省雇用均等・児童家
タバコには強い依存性・吸い始めてはいけない（EUの画像警告） - 踊る小児科医のblog
Smoking is highly addictive, don't start. タバコには強い依存性がある 決して吸い始めてはいけない ＥＵの画像警告です。 このタバコを買って吸ってはいけない、吸い始めたら「強い依存性」によってやめられなくなります。 http://ec.europa.eu/health/ph_determinants/life_style/Tobacco/pictorial_warnings_en.htm
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禁煙外来：新たな患者さんの受付も再開しています - 踊る小児科医のblog