複雑化した日本のキャッシュレス決済を再びシンプルに――JCBと九大発のベンチャーが挑戦する「画期的購買体験」の提案
複雑化した日本のキャッシュレス決済を再びシンプルに――JCBと九大発のベンチャーが挑戦する「画期的購買体験」の提案（1/3 ページ） ジェーシービー（JCB）と九州大学と提携するimago（イマーゴ）のシンクタンク部門「iQ Lab」が、全く新しい買い物体験「近づいてチェック」を開発／提案している。最近のiPhoneやAndroidスマートフォンの一部モデルに搭載されている「UWB（超広帯域）無線」を用いて顧客を認識するのが特徴だ。技術的な詳細は、10月21日から大阪市で開催されるFiRa Consortium（フィラコンソーシアム）のイベントで発表されるという。 →JCBとイマーゴのニュースリリース レジに表示された名前で“確かに本人であること”を確認するだけで、決済が完了するばかりか、酒やたばこを買うのに必要な年齢確認、割り箸やレジ袋の要／不要のリクエストなども完了できる。言葉に出さず
「検閲されてないインターネット」を中国の学生1800人に1年半無料で与える実験 2019年に論文発表 その結果は？
中国のインターネット検閲（グレートファイアウォール）が市民の情報取得や意識にどのような影響を与えているかを明らかにするため、北京の大学生約1800人を対象とした大規模なフィールド実験を行った。研究者らは、参加者の一部に検閲されていないインターネットへのアクセスを18カ月間提供し、その影響を追跡した。 実験の結果、単に検閲されていないインターネットへのアクセスを提供するだけでは、学生たちの政治的に機密性の高い情報の取得にほとんど影響を与えないことが明らかになった。アクセス権を持った学生の約半数はツールを全く使用せず、使用した学生もほとんどが外国のニュースサイトを閲覧しなかった。この結果は、中国の若者が政治的に機密性の高い情報に対して低い需要を持っていることを示唆している。 しかし、外国の特定のニュースサイトにいかないと正解が分からないクイズに金銭がもらえるインセンティブを与えると状況は大きく
「カフェイン飲料+甘味」で体内時計に大きな遅れ、広島大学の研究で明らかに──昼夜逆転したマウスも
研究チームは「カフェイン摂取により、夜眠れなくなり、遅寝・遅起きな生活リズムになってしまう可能性を示唆するだけでなく、カフェイン飲料への甘味の追加が、さらにその影響を悪化させることを示す結果」としている。 研究成果を発表したのは、広島大学大学院医系科学研究科、公衆衛生学の田原優准教授らの研究チーム。論文は学術誌「npj Science of Food」に19日付で掲載された。 【訂正：2024年8月20日18時24分更新 ※誤記を修正しました】 関連記事 「お酒のエナジードリンク割りは危険」農水省が注意喚起 原因はYouTuber？ 問い合わせ相次ぐ お酒とエナジードリンクを一緒に飲むとカフェインの過剰摂取による健康被害につながりかねないとして、農林水産省が注意喚起している。5月8日に問い合わせが相次いだことを受けての対応で、同省は直前に人気YouTuberがお酒とエナジードリンクを一緒に
なぜ？ 地方で進み始めた「脱・交通系ICカード」の流れ その切実な事情とは
2024年5月、熊本市を中心にバス路線や鉄道を運行する事業会社5社が、Suicaを含む全国で利用可能な「交通系ICカード」の利用を年内にも廃止することを発表して話題となった。 九州産交バス、産交バス、熊本電鉄、熊本バス、熊本都市バスの5社は5月27日に会見を開いて、運賃支払いにかかわる機器の更新に合わせて交通系ICカードを廃止、代わりに近年導入が進みつつあるクレジットカードなどによるタッチ決済を導入するという。一方で敬老パスなどとしても活用されている（全国共通交通系ICカードではない）「くまモンのICカード」については引き続き利用が可能で、このほかスマートフォンなどのモバイル端末を利用するユーザーには「くまモン！Pay」を含むQRコード乗車券も利用可能にする。 5社が理由として挙げるのが、2025年3月の年度末にやってくる約12億円という機器の更新料負担で、5社合わせて直近の年間赤字が40
IPA、「情報セキュリティ白書2024」発行 PDF版はアンケート回答で無料ダウンロード可
2023年度に観測されたインシデントの状況から国内外の情報セキュリティ政策、対策強化や取り組みの動向などをまとめた。主なトピックは以下の通り。 国家の支援が疑われる攻撃者グループによるゼロデイ脆弱性を悪用した攻撃の観測を発表：2023年5月 ファイル転送ソフトウェアに対するゼロデイ攻撃により情報漏えいやランサムウェア被害が発生：2023年6月 名古屋港のコンテナターミナルで利用しているシステムがランサムウェア攻撃を受けて停止：2023年7月 「政府機関等のサイバーセキュリティ対策のための統一基準群」が全面改訂：2023年7月 福島第一原発処理水放出に関する偽・誤情報拡散：2023年8月 元派遣社員による顧客情報約928万件の不正持ち出しを大手通信会社グループ企業が公表：2023年10月 能登半島地震が発生、SNSで偽・誤情報拡散：2024年1月 NISTが「サイバーセキュリティフレームワー
トヨタは日本を諦めつつある 豊田章男社長のメッセージ
「2023年の自動車業界展望」というテーマなのだが、あんまりフラットな話をしてもつまらない。そこでもぎたてとれたてのホットな話を書いて、未来展望としたい。 実は筆者は、12月の13日から20日までタイに出張していた。全部トヨタの取材である。要素を抜き出せば、まずはタイトヨタの60周年式典、それと合わせて発表されたトヨタとCP（チャロン・ポカパン）グループとの提携である。 次いで、トヨタの利益の3分の1を叩き出しているIMV（Innovative International Multi-purpose Vehicle：国際分業生産システムで製造する多目的商用車）の追加車種および新型車の発表。さらにそのIMVを生産するチャチェンサオ県のバンポー工場の見学とサラブリ県のディーラー見学。翌日からはブリーラム県のチャーン・インターナショナル・サーキットで開催された25時間耐久レース、つまりはトヨタの
富士通が3月に発生したインシデントの詳細な調査を公開 高度なマルウェアが侵入か
富士通は2024年7月9日、同年3月15日に報じたセキュリティインシデントについて調査結果を公表した。個人情報を含む情報漏えいの可能性があるとしている。 富士通がインシデントの調査結果を公開 高度なマルウェアが侵入か 富士通は外部の専門調査会社によるログ情報の調査や分析、社内関係者へのヒアリングなどによって以下の事実が判明したと説明している。 マルウェアの挙動および影響範囲： 富士通の業務用PC1台がマルウェアに感染後、他の業務用PCに影響を広げる挙動が確認された。このマルウェアは高度な手法が使われており、検知しにくく発見が困難だった。調査の結果、感染が確認されたPCは当初検知された49台であり、それ以外には広がっていないことが分かった。これらは全て国内のネットワーク内で使用されており海外への影響は出ていない。また、クラウドサービスを管理する端末や顧客サービスへの影響も確認されていない 情
「プッチンプリン出荷停止」はなぜ起きた？ “ベンダーのせい”にできない根深き問題
「プッチンプリン出荷停止」はなぜ起きた？ “ベンダーのせい”にできない根深き問題：有識者に聞く（1/6 ページ） 近年、大手企業のERP導入失敗事例として注目を集めたのが「プッチンプリン問題」である。 2024年4月、江崎グリコは基幹システムを独SAPのERPパッケージ「SAP S/4HANA」に刷新する切り替えを実施した。ところが、この切り替えをきっかけにシステム障害が発生。乳製品、洋生菓子、果汁、清涼飲料といった「チルド食品」の受発注や出荷業務に影響が出た。その結果、看板商品であるカフェオーレやプッチンプリンなどが出荷できない事態に陥ったのだ。 多くの人は、この問題の原因をベンダーの能力不足や、企業のIT投資に対する姿勢の問題だと捉えているようだ。しかし、ERPのエキスパートである廣原亜樹氏の話を聞くと、実際はそれほど単純ではないらしい。 そもそもERPとは何なのだろうか。なぜ企業はE
HPEによるJuniper Networksの買収、英規制当局が調査開始
英政府の競争・市場庁（CMA）は6月19日（現地時間）、米Hewlett Packard Enterprise（HPE）による米Juniper Networksの買収が英国の法令の要件を満たしているかどうかの調査を正式に開始したと発表した。 この買収が実行された場合、「英国内の商品またはサービスの市場における競争が大幅に減少することが予想されるかどうか」を調査する。 HPEが1月に発表したこの取引は、ネットワークとITインフラの領域での両社の強みを統合することが目的。AIの急成長に伴うデータセンター向けインフラの需要の高まりを考慮したものだ。取引総額は約140億ドル。2024年末から2025年初頭に完了の見込みとしている。 CMAは米Microsoftの米Actifision Blizzard買収に関しては最終的に承認したが、米Adobeによる米Figmaの買収については懸念を表明し続け、
ドンキやABCマートなどで「ちょっと座るイス」がじわじわ “座って接客”の効果は？
同プロジェクトの実施にあたり、マイナビでは折りたたみイスなどを製作するSANKEI社とオリジナルのイス「マイナビバイトチェア」を共同開発。1脚1万9800円（送料別）で、1脚単位で販売している。 マイナビの呼びかけにより、ドン・キホーテを運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）やエービーシー・マートなど6社がプロジェクトの第一弾に参加。各社の店舗にマイナビバイトチェアを試験導入している。 マイナビによると、同プロジェクトの発表後、小売店や飲食店など120社以上から問い合わせがあり、6月中旬時点で参加企業は9社に拡大。今後、さらに参加企業が増える見込みだという。 “座って接客”は、どんな効果を生むのか。プロジェクト参加企業へのアンケート結果や反響をマイナビに聞いた。
ニコニコ、復旧まで1カ月以上かかる見通し ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃だった【追記あり】
ドワンゴは6月14日、ニコニコのサービス全般が利用できない状況になっている障害について、「ランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃によるものであることが確認された」と明らかにした。今後は段階的な復旧を目指すが、1カ月以上かかる見通しだという。 今月8日、グループ企業のデータセンターがランサムウェアを含むサイバー攻撃を受け、相当数の仮想マシンが暗号化され、利用不能になった。その後も攻撃は繰り返し行われ、遠隔でプライベートクラウド内のサーバをシャットダウンしても、攻撃者が遠隔起動させて感染拡大を図るなど攻防が続いたという。 このため、サーバの電源ケーブルや通信ケーブルを物理的に抜いて封鎖したが、グループ企業が提供するデータセンターに設置されているサーバはすべて使用できなくなった。 「冗長構成とかバックアップというのは当然用意しておりましたし、セキュリティ対策というのも様々に実施してはいたのです
九電グループの給湯器販売会社にランサム攻撃 約10万4千件の個人情報漏えいか
九州電力グループで電気温水器の販売などを手がけるキューヘン（福岡県福津市）は6月3日、第三者によるランサムウェア攻撃を受けたと発表した。5日までに約10万4000件の個人情報が漏えいした可能性があることも分かった。 被害状況は調査中だが、3日の時点で社内情報の一部が暗号化されていることを確認した。キューヘンは影響を受けた可能性があるPCの停止、およびPCとデータ保存領域のネットワークからの切り離しなどの緊急対応を実施したという。 4日には、不正アクセスがあった社内情報の中に給湯器販売業務で使用する約10万4000件の個人情報が含まれており、漏えいしたおそれがあると明らかにした。この中には九州電力から委託を受けていた給湯器販売に関連した約4000件の個人情報も含まれていた。 九州電力も5日付でプレスリリースを出し、グループ会社への不正アクセスがあったこと、個人情報が漏えいした可能性のある顧客
AI開発・運用手法「MLOps」の資料、サイバーエージェントが無料公開 全500ページ超えの大ボリューム
サイバーエージェントは23年にもMLOpsに関する研修資料を公開していたが、この際に公開したのはMLOpsの応用編に関する資料のみだった。「より良いMLOpsを構築するには、アプリケーションやインフラの知識も必要。そのため、24年は、MLエンジニアだけでなくソフトウェアエンジニアも講義に参加し、新たに実践編が加わえて、より業務を意識した講義が追加した」（同社） 関連記事 サイバーエージェント、AI開発手法「MLOps」の研修資料を無償公開 全140ページ サイバーエージェントは、新入社員の研修で使ったという資料を無償公開した。内容は、AIや機械学習アルゴリズムの開発手法「MLOps」に関するもので、全140ページ。 サイバーエージェント、新卒エンジニアの研修資料を2つ無料公開 「システム運用」と「オブザーバビリティ」を解説 サイバーエージェントは、同社の新入社員研修で使った資料「システム運
職場の「一部ネット接続できない規制PC」から機密データを盗むサイバー攻撃 米研究者らが発表
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米ボイシ州立大学などに所属する研究者らが発表した論文「Exploiting CPU Clock Modulation for Covert Communication Channel」は、インターネット接続を遮断された規制の厳しいPCであっても、CPUの処理速度を意図的に操作することで、一部のアプリケーションでひそかにデータをやりとりできる攻撃を提案した研究報告である。 コンピュータをハッキングから守るためには「エアギャップ」と呼ばれる、ネットから物理的に分離したセキュリティ上の予防措置がある。また全てを遮断するのではなく、コンピュータ自体はインターネ
「研究費11億円以上の不正使用」「論文4本の捏造」――京大の霊長類研究所が“解体”されたワケ 元教授らが論文発表
京都大学の附置研究所である霊長研は、1967年に愛知県犬山市に設立され、1975年に完成した。野外研究と実験室研究を架橋する学際的なアプローチを推進し、さまざまな画期的成果をあげてきた。中でも飼育チンパンジーを対象とした研究は高い知名度を誇っていた。この分野のリーダーであるA教授とその研究グループは、巨額の研究資金を獲得し、最先端の研究設備を整えるとともに、国際的な人材育成・交流を推進していた。 しかし、大型研究プロジェクトを推進する過程で「研究資金の不正使用」と、別の教授による「論文の捏造」が発覚。21年10月、京都大学の総長は、これらの不正行為を見逃した霊長研全体の責任を問い、研究所の改編を決定した。 実験室研究の教員は新設のセンターに集約され、野外研究の教員は学内の関連部局に分散された。不正事件に直接関わった部門は廃止となり、教員の補充人事も凍結。この措置により多数のポストが消滅し、
チャットAI「Grok」、Xの有料ユーザーに開放
Xのプレミアムユーザーが5月8日までに、チャットbot型生成AI「Grok」を利用できるようになった。Grokは、イーロン・マスク氏が率いる米AI企業の「xAI」が開発するAIだ。 プレミアムユーザーは、Xのメニューに「Grok」が追加されており、チャット形式で質問できる。回答はXに投稿したり、DMで送信したりできる。 使い心地はChatGPTなどと同様だ。Grokはマルチモーダルだが、X版はテキスト入力のみに対応しているようだ。 「標準モード」と、ユーモアを交えて回答する「ユーモアモード」の2つのモードから選べる。 8日以降、Xで人気の企業アカウントなどがGrokに質問した結果を公開しており、話題が盛り上がっている。 関連記事 XにAIの「Grok」が編集するトレンドまとめ「Stories」 プレミアム向け新機能 Xは、Xプレミアムユーザー限定の新機能「Stories on X」の提供を
Google Cloud、豪年金基金のアカウントを誤削除 予備も誤削除 他社でのバックアップでなんとか復旧
Google Cloudが、顧客のアカウントを誤って削除し、大規模障害の引き金になる──こんな出来事が海外で起きた。オーストラリアで年金基金を運営するUniSuperは5月8日（現地時間）、自社サービスで起きていた障害について、プライベートクラウドのアカウントが誤って削除されたことが原因だったと発表した。 UniSuperはGoogle Cloudを活用していたが、米Google自身が誤ってアカウントを削除。UniSuperは冗長性を確保するため、別のリージョンにもデータを置いていたが、そちらも無効にされていたという。 アカウントが削除された経緯については「（Google Cloudが）UniSuperのプライベート・クラウド・サービスをプロビジョニングする際の不用意な構成ミスにより生じた」（UniSuper）と説明している。しかし、UniSuperは他社のサービスでもバックアップを確保し
噂のAI「Claude 3」はどう読むの？ 「Opus」「Sonnet」の読みと由来は？ 本人に聞いてみた
名前の由来は本人も知らなかったが「可能性」として3つを挙げた。 1つは、情報理論の父と呼ばれる米国の数学者クロード・シャノン（Claude Shannon）。2つめは、印象派の画家クロード・モネ（Claude Monet）、最後は、一般的に名前として使われる「Claude」（クロード）だ。 1つめが一番ありそうな由来だが、「あくまで推測であり、開発元からの公式な説明がない限り、正確な由来は不明」だとClaude 3は言う。本人なのになぜ断言できないのか？ 重ねて聞いたところ、こんな回答だった。 「私自身がClaude 3でありながら、自分の名前の由来について確信を持てないのは不思議に思われるかもしれません」「実は、私の名前を含む多くの設計上の決定は、開発者であるAnthropicによって行われており、その詳細な理由については私自身に明かされていないのです」 なるほど。 たいていの人は、親か
シチズン時計は150TBものデータをクラウドにどう移行したのか？ 選定から移行作業、運用まで情シスの挑戦の裏側に迫る
シチズン時計は150TBものデータをクラウドにどう移行したのか？ 選定から移行作業、運用まで情シスの挑戦の裏側に迫る 日本を代表する時計メーカーであるシチズン時計は、旧来のファイル管理に大きな課題を感じていた。拠点ごとに一般的なファイルサーバを運用していたが、台数も多く、日々のメンテナンスや定期的な更新にかかる管理負荷の肥大化が顕著になっていたのだ。またデータの増大も著しく、更改時のサイジングも困難になっていた。 ITインフラのクラウド化を進めていた同社は、ファイル管理についてもオンプレミスのサーバからクラウドへの移行を検討していた。クラウドストレージは外資系企業のサービスが有名だが、それらは移行の手間や管理の負荷に加えて、従業員にとって操作性が大きく変わると判断した。最終的に、大規模環境での実績が豊富な国産クラウドストレージサービス「Fileforce」を選択し、まず東京本社のファイルサ
「世界サーバ投げ選手権」ドイツで開催 最大40人が参加
WSTCはその名の通り「世界サーバ投げ選手権」だ。2024年の今回は最大40人が参加可能。一人につき2回までサーバを投げ、最も遠くに投げた人の勝ちという。上位3人には賞品もある。 イベントの公式サイトによれば、サーバを投げる競技はオランダにおいて約10年の歴史があるという。実際、過去の開催情報などを調べたところ、オランダのクラウド系コミュニティー「Dutch Cloud Community」による開催報告が見られた。 さらに、オランダのITベンダー・Ynvolveがトレーニングの様子などを動画で投稿していることも分かった。Ynvolveのブログによれば、2022年の大会には33人が参加。男性部門では12.23m、女性部門では6.39mの記録が出たという。
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