大学生に、ノートPCはいらない――こんなキャッチコピーを使った“逆説的な広告”が、3月はじめにネット上で話題になりました(関連記事)。 電車内や全国の主要駅、家電量販店舗などで展開中のSurfaceの広告(日本マイクロソフト公式ブログ) 「Microsoft Surface」のPRを目的とした、電車内などで掲出されているもので、広告いっぱいに文字がズラリ。バイト探しや合コン、旅行の計画などをするだけなら「スマホがあれば、大学生活は乗り越えられる」と前置きし、その上で「自分を成長させるためにはSurfaceを使おう」と主張する内容です。 背景には「若者のPC離れ」を感じさせる広告ですが、実は近年、大学では「ノートPC必携化」の動きが進んでいることをご存じでしょうか。「スマホ1台あれば十分」どころか、PCがなくては大学生活は送れない……そう定めている大学について、その意図や実態を調査してみまし
2014年から昨年まで5年連続で視聴率3冠を獲得している日本テレビが、よりによってジャニーズ事務所を激怒させる失態を犯していたことが分かった。場合によっては、ジャニーズの次代を担うといわれる人気アイドルグループ「King&Prince(略称キンプリ)」の同局番組降板、さらには出演プランが浮上している「24時間テレビ」の起用にも影響する事態になりかねない、というから穏やかではない。舞台裏を追跡した――。 問題となった番組は、朝の情報番組「ZIP!」(月~金曜午前5時50分)だ。キンプリは現在、同番組でレギュラーコーナーを持っているのだが…。 「担当プロデューサーはオロオロするばかり。最悪の場合、ジャニーズは、キンプリを降板させることも視野に入れている。かなりヤバい状況に陥っています」(放送作家) 騒動の発端は「ZIP!」でナショナルスポンサーである「アート引越センター」が降板を申し出たことだ
“生きたパタリロ”加藤諒 - (C) 魔夜峰央・白泉社/劇場版「パタリロ!」製作委員会2019 魔夜峰央の人気コミックを原作とする『劇場版パタリロ!』が6月28日に公開されることが明らかになった。主人公のパタリロを演じる加藤諒のほか、青木玄徳、佐奈宏紀、須賀健太などが出演する。 衝撃の世界観!『劇場版パタリロ!』場面写真【画像】 1978年に連載スタートし、シリーズ累計発行部数は2,500万部を突破している「パタリロ!」。2016年の2.5次元ミュージカル化に続き、劇場版の全国公開が決定した。舞台のアナログ感と映像ならではアクションとVFXが融合した世界観が展開されるという。主人公のパタリロを舞台版と同じく加藤が演じる。「生きたパタリロ」とも評された加藤がスクリーンでどのような演技を披露するのか注目だ。 ADVERTISEMENT 映画公開決定に際して、加藤は以下のように意気込みをコメント
日韓関係がかつてないほど冷え込んでいる。元徴用工訴訟で日本の対韓世論は悪化し、韓国国会議長が天皇陛下に謝罪を求める発言をしたことで、関係修復の糸口が見えなくなっている。日経ビジネス、3月11日号特集「韓国 何が起きているのか」では政治から経済まで日韓をとりまく環境の変化を取り上げた。経済的な結びつきも大きい中、日本と韓国は良好な関係を取り戻せるのか。韓国通として知られ、長年の日韓友好の功績から、韓国政府から叙勲されたこともある女優の黒田福美氏に聞いた。 黒田福美(くろだ・ふくみ)氏 女優・エッセイスト 女優として活躍する傍ら、1980年代から韓国に往来するなど30年以上にわたって韓国との友好親善に努めてきた。2011年には韓国政府から「修交勲章興仁章」を叙勲。 黒田さんは日本の著名人のなかでも有数の韓国通として知られています。現在の日韓関係の状況をどう見ていますか。 35年間にわたって韓国
自民党は11日、大阪府知事・大阪市長のダブル選(4月7日投開票)で知事選に擁立する候補を決めた。松井一郎知事(大阪維新の会代表)や橋下徹・前知事(維新前代表)の下で府政運営の中核を担ってきた元副知事の小西禎一氏(64)。「元側近」との対決構図をつくり、維新の行政運営の批判を強めたい考えだ。 小西氏は11日午前、自民側からの要請を受け入れ、知事選への立候補が決まった。 小西氏は、橋下、松井両氏の府政で総務部長や副知事など要職を歴任。維新が提案した職員基本条例案を「違法」と指摘したり、大幅カットされた職員給与を引き上げるべきだと議会で答弁したりするなど、松井氏らに苦言を呈する場面もあった。2015年、「一身上の都合」という理由で任期途中で辞職した。 自民は選挙戦まで時間がない…
来月行われる統一地方選挙について、NHKの世論調査で、どの程度関心があるか尋ねたところ、「関心がある」と答えた人は58%でした。 調査の対象となったのは2094人で、54%にあたる1132人から回答を得ました。 相次ぐ児童虐待を受けて、政府は、親の体罰の禁止や、児童相談所の機能強化などを盛り込んだ法律の改正案を今の国会に提出する方針です。 これらの改正案で、児童虐待が減っていくと思うか聞いたところ、「減っていく」が16%、「減っていかない」が43%、「どちらともいえない」が32%でした。 また、民法に規定されている、親が子どもを戒めることを認めた「懲戒権」の在り方について、「なくした方がいい」が14%、「なくさない方がいい」が18%、「どちらともいえない」が55%でした。 来月行われる統一地方選挙にどの程度関心があるか尋ねたところ、「非常に関心がある」が16%、「ある程度関心がある」が42
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