なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
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なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
新型コロナウイルス感染により三段目力士の勝武士(しょうぶし)さんを失い、巨大化する力士の健康面が不安視される。引退後にダイエットに成功した歴代最重量力士に、話を聞いた。 【写真】18年秋場所、取組前の控えから、手をついて土俵に上がった大露羅。この場所の292・6キロは歴代最重量記録になっている 「おすもうさんの生活で健康を守るのは難しい」 元幕下の巨漢力士、大露羅(おおろら)のアナトリ・ミハハノフさん(37)はそう語る。現役時代、元大関小錦の285キロを超える288キロを記録して史上最重量力士になった。その後も体重増加は止まらず、引退直前に計測された292・6キロは今も角界の最重量記録だ。 ■1日2食から1日5食に 2年前の秋場所で引退。故郷のロシア・ブリヤート共和国に戻って「絶対にやせる」と決意した。1日2食のドカ食いだった力士時代の反省から、今では1日5食で少しずつ食べる。「日本の脂っ
政府は25日、新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けている観光業や飲食業向けの需要喚起策について、7月下旬から実施する方針を固めた。国内旅行の代金の補助や飲食店で使えるクーポン券などに計約1・7兆円の予算を確保しており、業績の回復につなげる。 喚起策は「GO TO キャンペーン」との名称で、国内旅行の代金を半額補助(1泊あたり最大2万円)するほか、土産物店などで使えるクーポン券を発行する。飲食店向けのプレミアム付き食事券の発行や、イベントチケットの割引なども実施する予定だ。 政府は25日に緊急事態宣言を全面的に解除し、基本的対処方針で、外出自粛を7月末頃までに段階的に緩和する計画を盛り込む見通しだ。今後、事業者や利用者に周知し、夏休みの旅行シーズンに合わせて実施できるよう準備を進める。
毎日新聞と社会調査研究センターは23日、全国世論調査を実施した。安倍内閣の支持率は27%で、今月6日に行った前回調査の40%から急落した。不支持率は64%(前回45%)に跳ね上がった。社会調査研究センターとの共同調査は3回目で、最初の4月8日に44%あった支持率が1カ月半で17ポイント落ち込んだ。調査方法が異なるため単純に比較できないが、毎日新聞が従来行っていた電話世論調査では森友・加計問題で政権批判が高まった2017年7月に26%まで下落したことがある。 東京高検の黒川弘務検事長が賭けマージャンをしていた問題で辞職したことについては「懲戒免職にすべきだ」が52%と半数を超えた。「当然だ」は33%にとどまり、厳しい処分を求める声が強い。 黒川氏の定年を今年2月から延長していた安倍内閣の責任については「安倍晋三首相と森雅子法相の両方に責任がある」が47%、「首相に責任がある」が28%。合わせ
「まさかここまで不人気とは…」――。新型コロナウイルスに感染し、自宅療養を続けているテレビ朝日の富川悠太アナウンサー(43)が、局内での評判が日に日に落ちているとの衝撃的な声が飛び出した。その証拠に、メインキャスターを務めていた「報道ステーション」(テレビ朝日系)への復帰のメドも立っていないどころか、同僚にその椅子を奪われる!? 富川アナとともに新型コロナウイルスに感染していたフリーアナウンサー赤江珠緒の夫で、同番組の総合演出を担当する伊藤賢治氏が、テレワークながらも仕事に復帰したと報じられた。ただ、4月21日に退院した富川アナの復帰は未定のままだ。 「富川アナにはこの際、とことん休養してもらい、これまで金曜日だけメインキャスターを担当していた小木逸平アナにこのまま全曜日を任せられないかという声が多数、出ています。全ては小木アナの人柄ですよ」(事情通) その富川アナは写真誌「FLASH」に
新型コロナウイルスの緊急経済対策で一律10万円を配る特別定額給付金で、気仙沼市が郵送した申請用紙が各世帯に届き始めた18日以降、高齢者から「(顔写真付きの)身分証明書がないがどうすればいいか」という問い合わせが相次いでいる。18日だけで約500件、19日も同程度の相談があった。大半が身分証明書に関する内容だったという。 申請用紙には、本人確認のため身分証明書の写しを貼り付ける欄があり、運転免許証、マイナンバーカード、パスポートが例示されている。そのいずれも所有しない高齢者が、市に申請方法を確認したとみられる。 18日は電話での問い合わせだけで約420件に上り、夕方まで職員が対応に追われた。来庁して問い合わせる市民もおり、19日午前も庁舎の窓口には10人超の列ができた。無職女性(85)は「身分証がなく、どうすれば受給できるか聞きに来た。分かりにくいというか、分からない」と話した。 市特別定額
アメリカで人気の料理研究家、アリソン・ローマンさんは、近藤麻理恵さんとクリッシー・テイゲンさんを「ゾッとする」などと批判したことに対し、Twitterで謝罪した。 【画像】トークショーに出演したアリソン・ローマンさんと、反省の投稿 ローマンさんは5月11日に、二度目となる新たな長文の謝罪をTwitterに投稿。「自分の発言を本当に恥ずかしく思っている」「馬鹿げていて、思慮に欠けていて、無神経だった」と綴った。 「私は今回の件で、発言が自分の自信のなさに根付いているということに気づきました」 「自分を誰かと比べ(それは今回の場合、2人の優れた女性)、そして誰かを非難せずに自分の成功を正しく評価できないという私自身の能力の欠如。私はそれと必死に闘い、何とか克服しようと努力しています。私はこんな人間にはなりたくありません」 ローマンさんはミレニアルに大きな人気がある料理研究家で、ライターとしても
新型コロナウイルスのPCR検査を実施する能力が全国の大学にどれくらいあるかについて、文部科学省が調査を始めたことがわかった。PCRの検査機器は大学の研究室に相当数あり、研究者から「活用すれば国内のPCRの検査能力は大幅に上がる」という指摘が出ていた。 【画像】増えないPCR、焦る専門家 「目詰まり」1カ月前から PCR検査は、植物や微生物などの研究では一般的に使われている。ただ、診療を目的とした検査をするには都道府県などに登録申請した上で、病原体を取り扱える特別な施設で実施する必要がある。 文科省は11日付で約1千の国公私立大学や研究施設などに事務連絡を出し、機器の台数や、1日当たりの最大検査可能数、病原体を取り扱える施設数などを14日までに回答するよう求めている。 集計結果を厚生労働省に伝え、検査の件数を増やす必要がある地域の大学に余力があれば、協力できるようにするという。ただし、新型コ
[ベルリン 10日 ロイター] - 新型コロナウイルス感染拡大抑制に向けた外出制限措置が緩和されたドイツで、感染が再拡大する様相を見せている。 【図解】新型コロナ、世界の感染者数 最も死者の割合が高い国は 政府の公衆衛生研究機関ロベルト・コッホ研究所は10日、1人の感染者が何人に感染を広げるかを示す「再生産数」が1.1に上昇したと発表した。1を上回ると感染が拡大していることを示す。 メルケル首相は6日、ロックダウン(都市封鎖)を段階的に緩和していくと発表。商業施設や学校の再開を許可した。ただ同時に、感染が拡大した場合には再び制限を可能にする「緊急ブレーキ」措置も導入した。 疫学の教授でもある社会民主党のカール・ローターバッハ議員は、週末の人出が極めて多かったことを指摘、政府の緩和判断は拙速に過ぎたとして、新型ウイルスの感染が再び拡大する可能性を警告した。 ロベルト・コッホ研究所の10日の発
【AFP=時事】米ニューヨーク州在住の5歳の男児が、新型コロナウイルスへの感染が原因とみられる珍しい炎症性疾患により死亡した。同州のアンドルー・クオモ(Andrew Cuomo)知事が8日、発表した。 【図解】新型コロナウイルス:感染したらどうなる? クオモ氏はツイッター(Twitter)への投稿で「ニューヨーク(州)ではこれまで、川崎病と毒素性ショック症候群(TSS)に類似した症状で重症となる子どもが73人確認された」と表明。「木曜日(7日)には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)によって引き起こされたとみられるこうした合併症により5歳の男児が亡くなった」と述べた。 クオモ氏は、ニューヨーク州保健省が調査を進めていると説明。保護者らに対し、子どもの発熱が5日間以上続いた場合には直ちに治療を受けさせるよう呼び掛けた。同氏によると、他の症状としては下痢や嘔吐(おうと)、呼吸困難、皮
ジャーナリストの江川紹子氏(61)が7日夜、自身のツイッターでテレビ朝日系「報道ステーション」の報道姿勢に疑問を呈した。 7日放送の「報道ステーション」では解説員が「ドイツや台湾、アイスランド、フィンランド、デンマーク、ノルウェーなど女性リーダーの国がコロナ抑え込みに成功している」などといった主張を展開した。 これに江川氏は「リーダーが女だからコロナにうまく対応した、という主張をしたい人たちには文在寅韓国大統領は邪魔みたい。まるで無視、というのはすごいわ」と隣国が抑え込みに成功した事実に触れなかった点を指摘。 加えて「ダメだと思うのは、『報道』番組なのに、『事実』より『主張』を優先するところ。『事実』から傾向を分析するんじゃなくて、自分たちの『主張』に沿う事実だけを伝えているのが目に余る」と厳しい論調で批判。 その上で「こういう発言を誰もおかしいと思わなかったのだろうか…?」と疑問を呈した
タレントのラサール石井(64)が7日、自身のツイッターで、大阪府の吉村洋文知事に「大阪府民全員、無理なら大阪市民全員にPCR検査をして真の陽性率を出して下さい」と提案した。 【写真】華麗なフォーム…オリックス戦の始球式に登場した吉村知事 ラサールは、新型コロナウイルス特措法に基づく外出自粛要請や休業要請を段階的に解除するため、府が示した独自基準“大阪モデル”を「いいと思います」と評価しつつ、「その実行力で是非、大阪府民全員、無理なら大阪市民全員にPCR検査をして(無論強制ではなく)真の陽性率を出して下さい」と提案。「それが日本の陽性率の指標になるでしょう」と続けた。 「無症状感染者を自宅療養にし、2週間後に再検査して感染者が減っていれば大成功ではないですか」と述べたラサールに対し、フォロワーからは検査数急増での医療崩壊を懸念する声も出ている。 ラサールは先月、休業要請に応じないパチンコ店名
米東部、中西部、南部の各州のスーパーマーケットで食肉が不足し、さらに価格が高騰。ハンバーガーを中心とするファストフード・チェーン大手「ウェンディーズ」では20%に相当する1000店以上でメニューからビーフ製品を外すという“緊急事態”に追い込まれた。 2週間前から食肉加工工場に勤務する従業員の新型コロナウイルス感染が急増して生産ラインが滞っていることが原因。AP通信によればトランプ大統領は各工場に対して生産ラインを稼働させるように求めているが、パデュー大の調査によれば昨年と比べると生産量は40%も落ち込んでいる。 南部ジョージア州のスーパーマーケットでは鶏肉でさえも十分な数を確保できず「お一人様、2パックまで」という販売制限を設けているほど。ホールセール大手の「コストコ」でも食肉の販売を制限するなど、品不足は全米規模に広がりつつある。 価格も高騰。オハイオ、ミシガン、ニューヨークなどの11州
新型コロナウイルス感染症のため、神戸市立医療センター中央市民病院(神戸市中央区)に3月に入院した70代の男性患者が、5回目のPCR検査で初めて「陽性」反応が出ていたことが分かった。症状があるのに、4回の「陰性」を経て感染が確認された格好。同市保健所は「PCR検査は万能ではない」と感染を見極める難しさを指摘する。 【写真】看護師、味覚や嗅覚の異変自覚も勤務していた PCR検査は、新型コロナで現在、主に使われている検査法。鼻の奥を綿棒でこすって採取した粘膜などに含まれるウイルスに特有の遺伝子配列を、専用の装置で増やして検出する。 神戸市などによると、同市内に住む70代男性は基礎疾患があり、3月下旬に発熱して、医療機関を2回受診。その際、PCR検査を1回受けたが陰性反応だった。しかし、せきが出て呼吸状態が悪いため、コロナ感染の疑いがあり、3月30日に中央市民病院の重症者病棟に入院した。 同病院で
30日午後、愛知県春日井市のコンビニの駐車場で、軽乗用車を運転し17歳の少年をはねて殺害しようとしたとして、36歳の男が現行犯逮捕されました。少年は走ってきた軽乗用車をよけたため、ケガはありませんでした。 警察によりますと、30日午後8時半前、春日井市のコンビニの駐車場で、別の事件の捜査で警察官が17歳の少年と会おうとした際、そこへ軽乗用車が突っ込んできました。 軽乗用車はコンビニの前にあった灰皿に衝突して止まりました。少年は軽乗用車をよけたためケガはありませんでした。 警察は軽乗用車を運転していた住所・職業不詳の36歳の男を、17歳の少年に対する殺人未遂の現行犯で逮捕しました。警察の調べに対し男は黙秘しています。 警察は犯行のいきさつなど詳しく調べています。
新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛を受け、観光客減少による大久野島(広島県竹原市忠海町)のウサギの栄養状態を心配する声が上がっている。島を所管する環境省は、餌や水やりを推奨していないが、観光客から安定的に餌を与えられて約千匹に繁殖した経緯があるため。関係者は対応に苦慮している。 【動画】立体マスクの作り方 大久野島への主要な玄関口である忠海港フェリーターミナルを運営管理する忠海港回漕(かいそう)店によると、4月に同港から島に向かったのは20日時点で2082人。2万1380人だった前年同月から約8割減った。2017年に過去最多の約40万7千人に達した観光客数は大幅に落ち込む見通しになっている。 観光客減を受けてウサギに与えられる餌や水も減っている。春は繁殖時期でもあり、栄養状況を心配する意見がある。ただ、ウサギは1970年代に持ち込まれたものが繁殖したため、環境省は保護対象にしておら
平成30年にノーベル医学・生理学賞を受賞した京都大高等研究院の本庶佑(たすく)・特別教授が、「新型コロナウイルスは中国の研究所で人工的に作られた」などと発言したとする偽の情報がインターネット上で拡散していることが、分かった。本庶氏は京大のホームページ(HP)に「私と京都大学の名前が、偽の告発と誤った情報を拡散するために使用されていることに非常に驚いています」との声明を日本語と英語で発表している。 【写真】本庶氏が語ったとされる虚偽情報 偽の情報は、フェイスブックやツイッターなどの会員制交流サイトや、海外のウェブサイトなどを中心に英語など複数の言語で拡散。「日本のノーベル医学・生理学賞受賞者である本庶佑教授は、新型コロナウイルスは自然発生したものではないと発言し、センセーションを巻き起こした」と書き、本庶氏が「中国が製造したものだと100%自信をもって言える」と発言したと記述。「もし私が言っ
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