いま話題のツイートまとめが読めるTwitterまとめに特化したまとめサイト。人気のツイートやTwitterトレンド、写真やマンガといった話題の画像から、さまざまなニュースの反応まで、みんなであつめる国内最大級のメディアプラットフォームです。

脳科学者の茂木健一郎氏が１６日、ツイッターを更新。東京五輪の開会式の作曲担当となった小山田圭吾の過去の雑誌インタビューが拡散され、ネットで物議を醸していることに、本人が会見する以外「おさまり方はないように思う」との意見を投稿した。 １５日までに発表された東京五輪開会式のクリエーティブチームに名を連ねた小山田だが、発表直後からネットでは小山田が９４年の音楽雑誌でのインタビューで、障がいを持つ同級生をいじめていたと告白してたことを問題視する声が上がっていた。すでにネットでは問題のインタビュー記事も拡散されている。 茂木氏も問題となっている小山田氏の記事を読んだようで「これはキツい。外すしかないかも」と投稿。その後、「小山田圭吾さんのこと、この時点で音楽を変えるとか難しいとかいうことがあったら、やはりもはやご本人が出てきて会見なさって、あの時点の自分と今の自分は違う、深く反省して違った人間になっ

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の新たな治療法として、遺伝子編集技術「CRISPR」を使ってウイルスの複製を止める方法が編み出されています。研究は初期段階ですが、変異株に対しても効果を発揮すると研究者は発表しています。 Reprogrammed CRISPR-Cas13b suppresses SARS-CoV-2 replication and circumvents its mutational escape through mismatch tolerance | Nature Communications https://www.nature.com/articles/s41467-021-24577-9 CRISPR stops coronavirus replication in human cells | Live Science https://www.live

岸田氏も濃厚接触者　秘書の長男ら新型コロナ感染６人に―派閥幹部 2021年07月15日19時27分 自民党の岸田文雄前政調会長＝５月１２日、東京・永田町の同党本部 自民党岸田派の議員秘書で新型コロナウイルス感染者が相次ぎ確認されている問題で、同派会長の岸田文雄前政調会長が濃厚接触者と判定されたことが分かった。１５日から２週間の自宅待機となる。同派幹部が明らかにした。 自民・岸田派でクラスターか　秘書５人がコロナ感染 衆院事務局は岸田事務所の秘書で２人目の感染者が出たことを発表。同派関係者によれば、秘書は岸田氏と同居している長男。これで１３日から相次ぐ同派の感染者は秘書ら計６人となった。 同幹部は「多くの皆さまに不安を与えていることはおわびしなければならない」と陳謝。同派が８日に東京都内で開いた政治資金パーティーとの関係を指摘する声があることに関しては「感染対策には万全を期して行った」と否定

東京五輪の選手村で「ウーバーイーツ」が認められたことが報じられているが、韓国の選手団は自前の弁当をつくる体制を準備しているという。韓国紙「東亜日報」が掲載した記事「東京五輪の太極戦士の後ろには弁当特攻隊がいる」の全訳を紹介しよう。 「一日二食まで毎日400個以上のお弁当を配達することにしました」 東京オリンピックに参加する韓国選手団が最も気を使う問題の一つが食事だ。今回、東京五輪選手村の食堂では、2011年に原発事故が発生した福島県で生産された食材が使われている。 福島県から持ってくる食材には、桃、トマト、キュウリ、ヒラメ、カツオ、ニジマス、貝、米、豚肉、鶏肉などが含まれるという。選手村の食堂では、これらの食材に原産地を表記しない方針だ。選手たちが安心して食べるには不安な状況だ。 このため、韓国選手団は選手村から車で20分の距離にある3つ星ホテル「変なホテル」を借り切った。ホテルの調理施設

週末の保養地を、突如として容赦ない土砂が襲った。折からの大雨がもたらした熱海市の土石流災害。130軒もの家屋が押し流され、安否不明の人はなおも16人にのぼる。“次の危険地帯”が懸念される中、地元ではもっぱら「人災」との声が高まっていて……。 【写真4枚】崩落した「盛り土」前と後 *** 毎年のように列島を襲う天災――。自然の猛威を前にして人々は誰を恨むこともできないが、甚大な被害が“人災”でもたらされたものだったとしたら……。 7月3日、静岡県熱海市伊豆山（いずさん）で発生した土石流は130棟あまりの家屋を呑み込み、死者11名、安否不明者が16名（7月14日時点）にも及ぶ犠牲を出した。 発生翌日に現場を視察した静岡県の難波喬司副知事は、 「山林開発の影響はあると思う」 と、人為的な要因があることを示唆。行政幹部の異例とも取れる発言を受け、災害の元凶だと盛んに報じられているのが、土石流が起き

新型コロナウイルスで打撃を受けた酒類販売事業者への「月次支援金」を巡り、政府が給付要件として「酒類提供停止に応じない飲食店との取引停止」を求めた文書は、内閣官房が発案したことが15日、明らかになった。