突然だが「ブランド」とはなんなのだろうか？ 商品・サービスの歴史か、あるいはロゴそのものか。とにもかくにも「ブランド」の重要性はビジネスの世界で常に叫ばれてきた。だが一方で、自信をもってブランドづくりに成功していると答えられる企業は少ないのではないだろうか。 「Web担当者Forumミーティング 2022 春」では、この疑問に応えるようにダイキン工業株式会社の片山義丈氏が登壇。同社で宣伝・広報部門に長らく務める片山氏の、本当に使えるブランドづくりの方法論が解説された。 スーパーブランドをお手本にしても「ブランド」はつくれない一般論として、マーケティングにおいては「ブランド」が非常に重要だと言われる。現に世界的企業として名前のあがるアップルやスターバックスは、確固たるブランドを確立し、その優位性を市場競争の中で活かしている。 だが、そうした「スーパースターブランドをお手本とした世の中のブラン

LINEの調査サービス「LINEリサーチ」は、高校生を対象に「ニュース」に関する調査を実施した（有効回収数：1,050サンプル）。ニュースをチェックする方法、興味があるニュースのジャンル、不確かな情報を見たときの対応などを質問している。 ニュースに接するのは「テレビ」「Twitter」「ニュースサイト」まず「ふだんニュースを見聞きしたりチェックしたりする方法・場所」を聞くと、「テレビ」がすべての学年で最多だった。2位には「Twitter」、3位には「ニュース系のサービスサイト（Yahoo!ニュース、LINE NEWSなど）」がランクイン。高校生のニュースソースはこの3つが全学年のトップ3となった。全体では95％の高校生が、ニュースを見聞きしたりチェックしたりしていることとなる。 その他では、4位「YouTube」や5位「Instagram」などSNSが上位にランクインし、「ニュース系のアプ

広告業界で常態化していた時間外労働が社会的な問題になったことを受け、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会（以下JAA）、一般社団法人日本広告業協会（以下JAAA）、一般社団法人日本アド・コンテンツ制作協会（以下JAC）、公益社団法人日本広告制作協会（グラフィック制作、以下OAC）の広告関係4団体が協働して円卓会議を開催、広告制作業務における長時間労働削減の施策を打ち立てたという。 立場の違う広告業界の団体が協働し、今後の展望をJAA専務理事の鈴木信二氏、味の素株式会社 理事 兼 JAA働き方改善プロジェクトリーダーの名久井貴詞氏に聞いた。 「他人事ではない」と業界団体が動いた――広告業界の主要4団体が協働したきっかけは何でしょうか？ 名久井貴詞氏（以下 名久井）：2017年に起こった時間外労働の社会的問題を受けて、「これは対岸の火事ではなく、広告業界に属する団体としてなんらかのアプローチが

Web担当者Forum（以下、Web担）編集部では、毎日500件くらいのプレスリリースを受け取り、その中から媒体に関係のあるネタ、読者にとって役立つであろうネタをニュースにしたり、取材しにいったりして日々記事を作っています。その情報提供者である企業の広報さんには、とても感謝しています。 しかし、なかには「モンスター広報」と呼ばれる、記者を絶句させるような特殊能力を持った人もいますし、ちょっと残念だなと思わせる「モンスター広報予備軍」の人もいます。 「それって企業の顔である広報活動としてどうなの？」と感じたので、今回は本来あるべき広報の姿をビーコミ社長の加藤恭子さんに聞いてきました。◎写真　吉田浩章 会社や自社のサービスが好きすぎて思いがあふれている人はモンスター広報予備軍――モンスター広報（予備軍）に頻繁に出会って困っているんです。加藤さん！ まっとうな広報の姿を教えてください。 加藤恭子

DeNAは、2016年に発生したWELQをはじめとする“キュレーション”メディアの問題に関する第三者委員会による調査報告書を受領し、その内容と、今後の対応方針などを3月13日に発表した。 調査結果を受け、DeNAでは次のような関係者の処分を発表している。 守安功氏（代表取締役兼CEO）： 月額報酬の50%を6か月減給（2016年12月公表の30%を6か月減給から変更）村田マリ氏（執行役員メディア統括部長兼Palette事業推進統括部長）： DeNA執行役員、子会社iemo代表取締役、Find Travel代表取締役を辞任する意向を表明中川綾太郎氏（子会社ペロリ代表取締役）： 3月12日付けで同社の代表取締役を辞任その他執行役員など27名についても就業規則に基づく処分調査結果によると、DeNAが運営していた10サイトの記事についてサンプル調査を行った結果、次のような問題が見つかったという。

コンテンツは現場にあふれている。会議室で話し合うより職人を呼べ。営業マンと話をさせろ。Web 2.0だ、CGMだ、Ajaxだと騒いでいるのは「インターネット業界」だけ。中小企業の「商売用」ホームページにはそれ以前にもっともっと大切なものがある。企業ホームページの最初の一歩がわからずにボタンを掛け違えているWeb担当者に心得を授ける実践現場主義コラム。 宮脇 睦（有限会社アズモード） 与党の圧勝に終わった参議院選挙。Web界隈で選挙といえば、2013年に解禁された「ネット選挙」ですが、相変わらずの「低調」ぶり。 自民党が公開したWeb漫画が「男尊女卑」だと炎上し、民進党が改憲させないために掲げた「まず、3分の2をとらせないこと」に対して、「それでは少ない、9分の6は取らせたい」と叫ぶ支持者のツイートが嘲笑とともに拡散されるなど、狙いがことごとく外れます。 かねてよりネット活用に定評のある日本

検索エンジンは網羅的なガイドラインを提示するわけではない（それどころかSEOを正しく行うのに必要な要素の十分の一すら出さない）。 この記事では、SEO業界にはびこる間違った情報、それも正しいSEOの妨げとなる情報について見ていこう。この記事で取り上げた「SEOの迷信（都市伝説）」は、次の10個だ。 パーソナライズ化は検索順位にどの程度影響するのか？トップページを毎日更新しないと、検索順位は維持できないのか？相互リンクはグーグルでは効くのか？「キーワード密度」には意味があるのか？ドメイン名にハイフンを使うのはSEOで不利？検索結果でのクリック率が順位に影響する？h1要素は検索順位獲得に貢献するか？他のサイトにリンクを張ることは、順位が上がるのに役立つ？PageRankを見れば順位が予測できるのか？コンテンツがよければ、高い検索順位を得られるか？ ここで挙げたものの多くは、Search Eng