発売50年を機に、カップヌードルの底に付けていた「フタ止めシール」を廃止することにしました。これで年間33トンのプラスチックが削減できます。じゃあどうやってフタを止めたらいいの?っていう方、動画をご覧ください。 #世界環境デー… https://t.co/9Wh9kajDQJ
ワクチン契約関連の記事ではてなーがどんなコメントを残してるか見ていこうね https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.jiji.com/jc/article?k=2020061400276&g=pol tsubo1 交渉って言うが、モノはできる見込みあるんかな。謎のアビガン推しから考えると、医学の厳密さというものに対して全く理解がない人間だと思うのだが。 robokichi まだ出来てもないワクチン確保とか ウソ 大げさ まぎわらしい 自民党 dekaino 根拠が薄い放言をしたあげく言ったことを実現できなかったら、その責任を感じるだけで責任を取ったりはしないからなぁ。無自覚に騙しに入る姿勢が本当にイヤらしい。 aramaaaa 総理にワクチンや治療薬に関する楽観的な情報を吹き込んでる側近がいる。本人が気分良くなるのは良いが、経済対策からオリンピックから影響が大き
国際オリンピック委員会(IOC)委員で世界陸連のセバスチャン・コー会長(64)は東京五輪が中止となった場合、存続できないスポーツ競技が出てくると警告した。 【写真】五輪中止パロディーTシャツが大人気 7月に開幕する東京五輪は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で医療関係者を中心に各方面から開催に疑問の声が出ており、すでにボランティアは約1万人が参加を辞退する異常事態。各種世論調査では約8割の人々が中止や延期を求めているが、それでもIOCや組織委員会、日本政府は五輪開催へと突き進んでいる。 そんな中、英紙「デーリー・エクスプレス」によると、コー会長は各スポーツ競技が今後も存続するためには資金が必要なため、東京五輪の開催は不可欠と強調した上で「ここ(資金面)には非常に繊細な生態系が働いており、これらの提供がスポーツの性質を根本的に変える可能性があります」と話したという。 東京五輪が中止となれば、
魚やエビやカニなど私たちの食卓に欠かせない水産物は天然と養殖、どちらが多いかご存じでしょうか。正解は養殖です。世界で生産される水産物のうち、養殖は年間1億1000万トン余りで、水産物の半分以上を占めるまでに増えています。その養殖で今、注目を集めている日本発の技術があります。特定の色の「光」をあてて魚を早く大きく育てるという技術です。すでに実用化が始まったこの技術の不思議な効果を取材しました。(科学文化部記者 寺西源太) 「とても変わった養殖が行われている」という話を聞き大分県に向かいました。大分県の養殖ヒラメの生産量は、令和元年は643トンで全国トップと、魚の養殖が盛んです。 今回、訪れたのは大分県佐伯市の養殖業者「東和水産」です。 海辺に建つ建物の中に入ると、目を疑う光景がありました。 ヒラメを飼育している水槽全体が緑色に見えます。天井からつるされた緑色のLEDライトが日中の12時間、点
この記事は、著者の許可を得て配信しています。 Why programmers don’t write documentation 最近ではずっとコードのドキュメンテーションに関連した記事を書いていたので、当然、私のMediumのおすすめ記事には「開発者がドキュメントを書かない本当の理由」という記事が表示されるようになりました。この記事では、ドキュメントを書くための優れたツールがないことが、ソフトウェアエンジニアが自分の作業や判断をドキュメンテーションする意欲を失わせる最大の原因について書いています。 私は普段、特定の記事を批判したりはしませんが、この記事には怒りを覚えました。このライターは図解ツールについていくつかメリットに関して述べてはいますが、全体的に誤解を招くような内容になっており、この重要な問題をより分かりにくくさせています。2つの図解ツールを比較して、どちらも不十分なツールである
ワクチン接種と国民の態度については、それ相応に各種の事前研究が進み、接種計画に反映されたりしています。なので、ある程度は関係者の間では「肌感」があるところなのですが、さっきTwitterを見ていたら「Facebookユーザーの大多数がワクチン接種を拒否」とか「18歳から29歳までの40%以上がワクチン接種に否定的」とかいう明らかなガセネタが出回っていたので(既に削除)、元論文を観に行きました。 そしたら、元ネタは独立行政法人産業経済研究所(RIETI)が発行したディスカッションペーパーのていをした調査報告書だったわけなんですが、流し読みして悶絶するような個所がいくつかあり、椅子から落ちそうになりました。 https://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/21j026.pdf 元データが開示されていないので検証のしようもないんですが、まず、18歳から29歳
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