ベビーカーを押す夫婦に、終の棲家と決めた高齢者。705戸の住民がそれぞれ、まったく違った事情を抱えている。そんなバラバラの住民間に、いま奇跡的な一体感が生まれているのはなぜなのか。 こんなに早く決まるとは 横浜の「傾きマンション」騒動が勃発してから約3ヵ月。 いまこの現場では、これまでの不動産業界の常識では考えられなかったような、画期的な出来事が起ころうとしている。 「マンション問題は往々にして、長期化するものです。施工不良が発覚してから10年以上も問題が解決せず、不良物件に住み続けなければいけないというケースも稀ではない。それが横浜のマンションでは、騒動発覚からほんの3ヵ月でもう、『全棟建て替え』への道筋が見えてきました。 そもそもマンションの建て替えには、所有者の5分の4以上の賛成が必要。横浜のマンションは全705戸の巨大物件なので、住民の意見をまとめるのは事実上不可能とも言われてきた

中国経済の急減速が、ついに日本経済にも影響を及ぼし始めた。春節に起こる「異変」を、東京・北京発で二元レポートする。 習近平政権が突然の制度変更 1月27日、東京・銀座の「三越銀座店」8階に、売り場面積約3300m2という巨大な免税店『Japan Duty Free GINZA』がオープンした。 三越が改装工事を急いだのは、一にも二にも、2月8日の春節(旧正月)に間に合わせるためだった。春節の大型連休中に、中国から押し寄せる「爆買いツアー」を当て込んでいるのである。三越伊勢丹ホールディングスの広報担当者が語る。 「中国人旅行者の買い物客が多い銀座店と新宿店では、外国人売り上げ比率がそれぞれ2割強、約1割と伸びています。一昨年10月に、日本で化粧品が免税対象品になったことも大きく、銀座店では売り上げが3・3倍に伸びました。春節の中国人旅行者のリピーターには大いに期待しています」 3月には、銀座

8兆円の大損失に反省ナシ!? 年金運用組織が「さらなる危険な一手」を画策中 安倍官邸も株価底上げのために後押し 「8兆円がパー」なのに… 年明けからの大幅な株価下落で、年金運用のあり方に関心が高まっている。特に、国民の“虎の子”の資産135兆円を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が株式運用で大きな損失を出したことをきっかけに、安倍晋三内閣による年金資産の「株式シフト」への批判が強まっている。 きっかけはGPIFの昨年7－9月期の運用成績が7兆8899億円のマイナスになったこと。総資産の5.6％が一気に目減りした。6月末には日経平均株価が2万235円だったものが、9月末には1万7388円と14％も下落したことが主因。メディアには「わずか３ヵ月で８兆円の損失」「年金運用失敗」「８兆円がパー」といった刺激的な見出しが躍った。 1月から始まった国会論戦でも、野党議員を中心に政府の責

【インタビュー・大野和基(国際ジャーナリスト)】 世界全体を牽引する「一大強国」はもういない。先進各国も新興国も同じように頭を抱えている。勝ち組なき時代——この先にはどんな世界が待ち受けているのか。経済学の泰斗が鮮やかに読み解く。 利上げは絶対に「NO」だ 2016年の世界経済を見通すとき、急失速しつつある中国経済の行方に加えて、アメリカの「利上げ」が大きなテーマになってくることは間違いないでしょう。 FRB(連邦準備制度理事会)が利上げに踏み切った場合、アメリカ経済、さらには世界経済全体にどのような影響を与えるのか。利上げというのは一度で終わるものではありませんので、それを継続的にやっていけるほどに、アメリカはすでに強い経済になっているのか。 政策当局者たちも、マーケット関係者たちも、この利上げという一大イベントに多くの関心を寄せています。最近では、「もう利上げをしてよいタイミングだ」と

また大手監査法人が消滅するのか 歴史は繰り返すのか――。 9年前、筆者がスクープした日興コーディアル証券の粉飾決算に「適正意見」を付けていたことで息の根がとまったみすず監査法人（旧中央青山監査法人）。在籍していた公認会計士の大半が移籍したのが、新日本監査法人であった。その組織が再び、存亡の危機に瀕している。 新日本監査法人は、巨額の利益水増しで決算訂正に追い込まれた東芝に「適正意見」を付け続けていたにもかかわらず、自ら何らけじめをつけようとしなかった。これに業を煮やした金融庁の「公認会計士・監査審査会」が今週火曜日（12月15日）、公認会計士法に基づく行政処分を行うよう同庁長官に勧告したのだ。 勧告を受けて、金融庁は来週（12月22日）にも、業務改善命令だけでなく、業務停止や課徴金支払いを含む厳しい処分を下す公算が高まっている。その一方で、経済界ではクライアントの「新日本離れ」が取り沙汰さ

狙われた「準大手三社」 金融庁（森信親長官・1980年旧大蔵省入省）が9月11日に公表した「金融行政の基本方針」に盛り込まれた監督・検査の課題が証券業界に衝撃を与えている。 金融庁はこれまでも投信の回転売買による手数料の荒稼ぎを厳しくチェックしていたが、それに加えて、「手数料の透明化」が打ち出されたからだ。 というのも、一部は証券会社が販売目標を課して売りさばいている金融商品には手数料が開示されておらず、そのなかで法外な収益を上げているものがあるのだ。 そのひとつがデリバティブを活用したオーダーメイド型の仕組債である。証券業界のなかでは、大和証券（日比野隆司社長）、東海東京証券（生田卓史社長）、岡三証券（田中健一社長）の大手、準大手の3社がこの商品の御三家となっているという。 投信のような販売手数料は設定されておらず、証券会社は自身の組成コストを勘案して、あとは仕切り価格という形態で価格を

「ゼロ金利解除」の意味を分かっているのか 中国経済の先行き不透明感を背景に、世界的な株式市場の乱高下が続いている。左派系マスコミは、ここぞとばかりアベノミクスの破綻や修正を訴えている。そんな主張をまじめに受け取って、その通り「政策」を実行すると、どんな結果を招くのか。 たとえば、朝日新聞は8月26日付けで「世界同時株安 緩和頼み修正の試練だ」と題した社説を掲げ、今回の同時株安には2つの原因があると指摘した。「中国経済の減速」と「『中央銀行バブル』の終わりを市場を覚悟し始めたこと」の2つである。 前者はその通りだろう。問題は後者である。 「中央銀行バブル」とは聞き慣れないが、朝日によれば「先進国の中央銀行がこぞって乗り出した大規模な金融緩和」だそうだ。バブルが起きていたのは世界全体ではなく中国だけなので、それを一括りに中銀バブルというのはミスリーディングだが、ひとまず措く。 朝日によれば、各

4月10日に2万円を突破、トヨタなど好調企業も目立つ。それなのに「実感」は薄い……〔PHOTO〕gettyimages 大台の株価2万円を突破したものの、その後は膠着状態が続く。期待と不安が渦巻く株式相場同様に、日本経済にも楽観と悲観が入り混じる。まさに混迷の時代。未来を読み解くキーを探った。 日銀本店の会議室で 4月13日、東京・日本橋の日本銀行本店に幹部たちがズラリと顔をそろえた。 普段は全国に散らばる支店長らがこの日は本店に一堂に会して、「春の支店長会議」が開催されていた。 あまり知られていないが、日銀の各支店行員らは地元企業を回り、景気や経済の動向をつぶさに調査している。 「会えない社長はいない」(支店長OB)というほどに、地元財界との太いパイプを持つ日銀マンが集める情報は、ほかのどんな調査機関が集めるそれよりも確度の高い一級品といわれる。 そんな貴重な情報を集約するために、日銀は

「材料出尽くし」の大塚家具と「一本調子」のニトリ 大塚家具の株価は先週金曜日（3月27日）、大引けにかけてストンと下げた。株主総会が終わり、現行の2倍の年80円への増配を公約していた現経営陣の続投が決まったと伝わった直後（13時過ぎ）に前日比168円高とこの日の高値を付けたのも束の間、終値（15時）は同16円安の1566円に過ぎなかったのだ。典型的な「材料出尽くし相場」だが、2つのできごとを告げる鐘だったと見ることも可能である。 第一は、創業者である大塚勝久前会長（3月27日付で退任）とその娘で遣り手のキャリア・ウーマンの大塚久美子社長の2人がほぼ1ヵ月にわたって繰り広げたプロキシ―ファイト（委任状争奪戦）という名の「親子げんか」の終焉である。この日をもって、投資家たちが株価の乱高下に乗じて短期の値ざやを狙う“お祭り”も終わったのだ。 そして第二は、すでに7年が経過したにもかかわらず、リー

世界に冠たるブランド企業が、あれよあれよと土俵際まで追いつめられた。もう、打つ手はほとんど残っていない。社長が替わっても、人と事業を切っても、やはり会社の根っこは変えられないのか。 戦い、そして敗れた 急転直下。黒字から赤字へ、2000億円以上の転落劇だった。 実に合計9000億円超の赤字を計上、財界に大きな衝撃を与えてからわずか2年足らず。シャープが再び崖っぷちに追い込まれている。 3月3日に駆けめぐった「シャープが主力銀行に支援要請」「工場閉鎖、リストラを検討」という一報。2月初めから、'15年3月期決算で計画を600億円も下回る300億円の赤字を計上する見通しが示されていた中、このニュースは「死の宣告」にも等しかった。 もはやシャープには余力も未来もない—株価は暴落、国内の格付け機関は同社の株を「投機的水準」に格下げした。不採算事業の撤退と工場閉鎖を断行すれば、最終的な赤字は2000

ふるさと納税「急きょ中止」の裏側とは？ 先日、ふるさと納税を巡って、興味深いことがあった。石川県加賀市が、インターネットの商品サイトを活用して寄付額の半分を電子マネーで還元する特典付きの「ふるさと納税」を急きょ中止したのだ。 加賀市のホームページでは、 皆様よりご支援頂きました加賀市ふるさと納税（DMMマネー進呈）ですが、 諸般の事情により、３月４日をもって終了させて頂くことになりました。 既にお申込み頂いた方に関しましては、当初のご説明通り、対応させて頂きます。 ３月末日までの予定を変更いたしましたことについて謹んでお詫び申し上げます。 と書かれていた（http://www.city.kaga.ishikawa.jp/article/ar_detail.php?ev_init=1&arm_id=101-0576-2981）。 これは、①地方分権、地方自治とは何か、という地方行政制度からの

裁判官の人間性で、判決はいかようにも変わる！　『ニッポンの裁判』『絶望の裁判所』著者・瀬木比呂志氏が暴く「判決決定のからくり」 2015年1月16日、講談社現代新書より、日本の裁判のリアルな実態を描いた『ニッポンの裁判』が刊行された。冤罪連発の刑事訴訟、人権無視の国策捜査、政治家や権力におもねる名誉毀損訴訟、すべては予定調和の原発訴訟、住民や国民の権利など一顧だにしない住民訴訟･･････、裁判の「表裏」を知り抜いた元エリート裁判官の瀬木比呂志氏(明治大学法科大学院専任教授)をも驚愕させたトンデモ判決のオンパレードは、司法に淡い期待を抱く読者を打ちのめした。その衝撃的な内容はネットでも話題になり、発売直後に早々に重版が決定している。 本書は「元裁判官による裁判批判の書」であると同時に、裁判官の意思決定のメカニズムについても踏み込んだ解説をしている。一般には、裁判官は、提出された証拠の事実認

「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――暴力団、半グレ集団、チャイニーズマフィアに食い物にされた裏の実態 一橋文哉・著『餃子の王将社長射殺事件』より ＜第一回はこちら＞ 「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――迷宮入りと囁かれる事件の謎をジャーナリスト・一橋文哉が追った ＜第二回＞はこちら 「餃子の王将」社長大東隆行氏はなぜ殺されたのか――捜査線に浮上した2人の女性。凄腕のヒットマンと中国残留孤児の老婦人 『海の彼方から狙う新しい形の企業テロ事件』 「大東隆行社長は気さくで気配りができ、誰からも人気があった。会社も恨みを買うようなトラブルなど、全く思い当たらない」 「餃子の王将」社長射殺事件後に会見した役員は、そう強調した。 だが、企業を標的とする殺人や恐喝などの凶悪事件では、巧みに隠蔽された、あるいは被害者自身も気づかないトラブルや紛争が多く、その大半が未解決事件とし

これからのメディアについて、ジャーナリスト佐々木俊尚氏が切り込んでいく本連載4人目のゲストは、スマートニュース社共同CEOの鈴木健氏。同社が開発・運営するニュースアプリSmartNewsは2014年10月に米国版がリリースされ、全世界で高い評価を得ている。ニュースアプリの先頭を走り続けるSmartNewsは、何を目指しているのか---。 （文・田中裕子） SmartNews Compass2014での衝撃の発表 佐々木 2014年12月1日の発表、興味深く拝見しました。そこで発表された内容をベースにしながら、SmartNewsは何をしようとしているのか、何を目指しているのか、そして鈴木さんはいったい何を考えているのか、をお聞きできればと思います。 鈴木 はい。では、まずSmartNewsの現状から簡単にお話しますね。SmartNewsは月間アクティブユーザー（MAU）が400万人、日次アク

全349社、すべて実名!　10年後「大きくなっている会社」「小さくなっている会社」 トヨタ 三菱商事 みずほ銀行 野村證券 日本生命 朝日新聞ほか　働く人も、株をやる人も、就活生も必読 強いのはデンソー、ファナック、JR東日本。キッコーマン、良品計画、オリンパスも好評価。東芝と日立は差が明確に。死滅しそうな業界はどこか—。たった10年で、「業界地図」は様変わりする。 グーグルがトヨタのライバル 「多くの日本人経営者は、未来を予測するのは不可能だと訳知り顔で語り、目先のことばかりに執着した経営を行っています。しかし、先を見通せないというのは言い訳でしかない。世界のトップ企業では、経営陣が生き残りのために必死で未来のシナリオ分析に力を注いでいるのが実情です。 これからはあらゆる業界が劇的な変化に襲われる。いますぐにでも先に向けて一歩を踏み出さなければ、多くの日本企業が小さく萎んでいく悪夢の道を

唖然、呆然、戦慄、驚愕！　日本の裁判は本当に中世並みだった！　『ニッポンの裁判』著者・瀬木比呂志氏インタビュー 『絶望の裁判所』は序章にすぎなかった･･････ 2015年1月16日、講談社現代新書より、日本の裁判のリアルな実態を描いた『ニッポンの裁判』が刊行される。著者の瀬木比呂志氏は、明治大学法科大学院専任教授で元裁判官。 裁判官たちの精神の荒廃と堕落を描いた、前作『絶望の裁判所』は法曹界を騒然とさせたのみならず、司法をテーマとした一般書籍としては異例のベストセラーとなった。「『絶望の裁判所』は序章に過ぎなかった･･････」と帯のコピーにあるとおり、『ニッポンの裁判』の衝撃度は前作をはるかに上回る。冤罪連発の刑事訴訟、人権無視の国策捜査、政治家や権力におもねる名誉毀損訴訟、すべては予定調和の原発訴訟、住民や国民の権利など一顧だにしない住民訴訟、裁判の「表裏」を知り抜いた元エリート裁判

自国の通貨が弱くなるのを喜ぶという心理はおかしい。「株価と経済は一致している」という政権が流すプロパガンダから自由になろう 伊藤： 共同通信によりますと、（12月）4日のニューヨーク外国為替市場で円が急落し、一時1ドル120円台をつけました。円相場で120円台をつけたのは、およそ7年4ヵ月振りです。 （12月5日の）午前9時半現在は、前の日に比べて3銭円安ドル高の1ドル119円77～87銭の水準になっています。アメリカの景気への先行き期待感や東京などアジアの主な市場の株価が上昇したことを背景に、投資家がリスクをとる姿勢を強め、比較的安全な通貨とされる円を売ってドルを買う動きが広がりました。 邦丸： まあ、リスクをとるようになったということは、おカネが動くという意味ではいいとしても、それにしてもこの急激な円の下落。一部のエコノミストの間では、1ドル130円、ひょっとして150円なんていうこと

社員教育にはまず「心」ではなく「形」を揃えることが大事！ 中小企業のカリスマ・小山昇氏×『会社はムダが9割』著・山口智朗氏が語る「会社のムダをなくす極意」 業績をあげるためには、会社のムダを省き本業に徹することが肝心。中小企業のカリスマ、株式会社武蔵野小山昇社長と、『会社はムダが9割』の著者、株式会社ISO総合研究所の山口智朗社長が、会社のムダを省く極意について語った。 ＊ ＊ ＊ 小山 武蔵野もISO総研さんにお願いする前は、自社でISOやPマークの認証取得や運用をやっていました。いま考えると本当にムダだった。 専門に担当者をつけてノウハウを覚えさせてようやく運用できるようになって、ヤレヤレと思っていると、人事異動で担当者が変わってまたイチからやり直し。そんなことがたびたびありました。 手間がかかる割には、ISOやPマークの認証を取得したからといって、別にそれ自体が利益を生み出すわけじゃ

安倍晋三首相が目指す「経済の好循環」がひと足早く実現する“業界”がある。国家公務員だ。 国家公務員は賞与16.5%増という試算も 12月10日に支給される年末ボーナスは前年に比べて11％以上の大幅増額になる。4月の消費税率引き上げと同時に、給与も8.4％増えており、まっ先にアベノミクスの恩恵を享受している。 民間では円安による企業業績の好調がなかなか給与や賞与の増加に結びつかず、むしろ物価上昇によって実質賃金は目減りしている。国が抱える借金は昨年、1000兆円の大台を突破、世界有数の赤字組織のはずだが、リストラするわけでもなく、ボーナスが大盤振る舞いされる。何かおかしくないだろうか。 ボーナスが大幅に増えるのは2012年度、2013年度と2年間にわたって実施されていた減額措置が今年度から終了したためだ。「我が国の厳しい財政状況及び東日本大震災に対処する必要性に鑑み」給与減額支給措置が取られ

加藤麻理子（かとうまりこ） 1984年東京都生まれ。6歳で渡英、2006年オックスフォード大学英語英文学部卒業、2008年同大学院比較国際教育学部にて修士号取得。その後英文ジャーナリストの道を選択、東京のジャパンタイムズ新聞社にて報道記者、ロンドンのレッドウッド出版社にて雑誌編集者を務める。オックスフォードで知り合ったイギリス人の夫と2011年に結婚、現在夫の仕事で北京在住、Time Out誌Family版の編集長を務めている。 私は小学1年の夏休みに父の海外赴任で渡英した。現地校に通い、幸い自然にネイティブ英語が身につき、友達はイギリス人がほとんどだった。家を一歩出ればアイデンティティーは全くイギリス人、あまりにイギリス人社会に溶け込んでしまったため、オックスフォードに進学して初対面の人に「ドゥー・ユー・スピーク・イングリッシュ？」と声をかけられた時、 自分が日本人の顔をしていることを久