元の字さえ分かれば読める、中国の簡略化された漢字「簡体字」
by cyanocorax 中国を旅行したことがある人は、日本では使わないような簡略化した漢字が使われているのを目にしたことがあるはず。これらは1960年代に制定された「簡体字」という新しい字体ですが、一見まったく読めない漢字でも、元の字や簡略化の仕方を知っていれば、日本語の感覚でも大体の意味を取ることができるものもあります。 簡体字の元の字を知っていると便利なものを集めてみました。 繁体字 簡体字 新字体 対照表 簡体字について 【中国語講座】 言偏の漢字。偏が簡略化されていますが、この形を覚えておけば言偏の漢字は元の字が推測しやすくなります。 門構えの漢字。これも一度覚えてしまえば分かりやすいタイプです。 馬偏はかなり簡略化されています。 やや分かりにくい形の車偏。知らないとまるで分かりませんが、車の簡体字を知っていれば、かなりの漢字が推測できるはず。 検や険の字も、一見しただけでは元
asahi.com（朝日新聞社）：日本の高齢者は若者思い？ ５カ国の国際調査で判明 - 社会
日本の高齢者は若者思い？ 内閣府が実施した５カ国の国際調査で、若い世代向けの政策を重視する高齢者が日本では３割を占め、最も多かった。内閣府は「他の国より『若い人を何とかしてあげたい』という思いが強い」とみている。 調査は昨年１０月から今年１月まで、日米韓とドイツ、スウェーデンで実施。それぞれ６０歳以上の約１千人を対象にした。 政府の政策全般について聞いたところ、「若い世代をもっと重視すべきだ」と回答した人は日本が２８％。スウェーデン（２４％）、ドイツ（１７％）、韓国（１６％）と続き、米国は８％にとどまった。一方、「高齢者をもっと重視すべきだ」という回答は米国が６２％に達したのに対し、日本はスウェーデンと並んで最少の４９％で、半数を割った。
asahi.com（朝日新聞社）：２０１０年の国内ＣＯ２濃度、最高を記録 気象庁 - サイエンス
気象庁は１日、２０１０年の大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）の平均濃度が、国内の観測３地点でいずれも過去最高を記録したと発表した。３地点とも観測開始から増え続けている。 １０年の平均濃度は、岩手県大船渡市３９３．３ｐｐｍ、東京・南鳥島３９０．５ｐｐｍ、沖縄・与那国島３９２．７ｐｐｍ。大船渡市（前年比３．６ｐｐｍ増）と与那国島（同３．３ｐｐｍ増）では過去最高の増加量だった。大船渡市では、観測を始めた１９８７年と比べると、濃度が４２．１ｐｐｍ増えたことになる。 １０年は猛暑で、暑かった年は高濃度になる傾向があるという。
「脱原発」には覚悟が必要だ
ドイツのメルケル政権が、2022年までに原発を全廃する方針を決めた。福島事故でにわかに反原発ムードが盛り上がった日本とは違って、ドイツはもう10年以上、脱原発をめぐって議論が続いており、ある種の「覚悟」があってのことだろう。Spiegelの論評をみても、来るべきものが来たという感じで、驚きはない。 原発をなくせば事故のリスクはなくなるが、その生み出すエネルギーもなくなる。電気が減ったら、みんなが節約して「エコな生活」が実現すると思っている人もいるようだが、そんなことは起こらない。たとえばA.T.カーニーの分析によれば、日本のすべての原発を廃止すると、2020年に最大26％の電力不足が生じる。このギャップをすべて再生可能エネルギーでまかなうとすると、電気料金を70％値上げする必要がある。 こうした変化は、GDPを減らす効果はあっても増やすことはない。一般家庭にとっても電気代の値上げは実質的な
政治家かエコノミストか
日本の政治は危機だが、議論は無意味だ。やるべきことは決まっているのに、実行されない。それは組織の問題もあるが、主に個人的な資質の問題で、しかも、今のトップはとりわけ悪いが、他の代替案も抜本的な解決にはなりそうもない。したがって、合理的に考えると日本の政治を議論することは全く意味がない。 そうなると政策議論も当然無意味だ。いい政策であれ悪い政策であれ、いかなる政策も実行されないのであるから、議論するだけ無駄だ。 そこで、今日は、議論が意味を持つIMFの人事について考えてみよう。 IMFの専務理事は、セックススキャンダルで交代となり、後任に何人かの名前が挙がっている。 IMFは欧州、世界銀行は米国という暗黙の役割分担の維持から、欧州、それもフランスを引き継ぎ、ラガルド財務相が最有力となっている。 一方、この既得権益に反発した新興国群は対立候補を模索しているといわれており、フィッシャー・イスラエ
「演奏できる盆栽」や「世界一小さな盆栽」など、極端に個性が爆発している魅力的な盆栽15選
日本で古来より愛されている「盆栽」ですが、現在ではヨーロッパを中心に海外でも人気があります。ここでは、そんな海外の盆栽シーンから生まれてきた、日本ではなかなか見られないような個性が爆発している盆栽を15種類集めています。 「演奏ができる盆栽」や「世界一小さな盆栽」、「巨大なキノコを使った盆栽」など正統派から異端児まで多種多様な盆栽ばかりなので、「盆栽には一切興味が無い」という人でも楽しめるのではないでしょうか。 一見に値するとてつもない盆栽は以下から。15 Most Awesome Bonsai Trees On Earth | Air Purifier Reviews 1：世界で最も小さな盆栽 これは「ウォータージャスミン」というマレーシアの在来種を使用した、作者であるKuah Tee Teongさんいわく「世界で最も小さな盆栽（全長22mm）」です。一般的なミニチュア盆栽は10cm程度
復興財源は消費税率の引き上げの一択
20兆円ともいわれる東日本大震災の復興費用の財源は未だに決まっていない。福島第一原発の事故による避難住民や風評被害の補償も最終的には多くの部分が国民負担となり、この費用も含めると必要な財源はさらに膨らむであろう。そしてこれらの復興費用の財源をめぐって、赤字国債のさらなる発行か、日銀による国債直接引き受けか、増税か、そして増税ならどの税金によるのか、様々な識者によって議論されている。しかし筆者は財源に関しては消費税率の引き上げの一択しかないと考えている。 日本国政府はこれまでさんざん財政赤字を積み上げてきた。これはデフォルトかインフレにより借金を踏み倒なさないかぎり、将来の税金である。今のところ、市場は将来の税金になると考えているので、相変わらず低金利で政府は資金調達できるのである。逆説的だが、政府が徴税権を使って返済しないと市場が判断すれば、すぐに制御できないインフレになるであろう。つまり
「何を捨てるか」が問われる時代 - 『2100年、人口3分の1の日本』
2100年、人口3分の1の日本 (メディアファクトリー新書) 著者：鬼頭 宏 販売元：メディアファクトリー (2011-04-28) 販売元：Amazon.co.jp ★★★☆☆ 電力不足で節約してつつましく暮らそうという話が多いが、好むと好まざるとにかかわらず、日本経済はこれからつつましくなるだろう。その最大の制約は、人口の減少である。本書はこのトレンドを2100年まで延長して何が起こるかを予想している。 タイトルのように、2100年に日本の人口は現在の1/3、約4000万人になり、世界の1.8％の小国になる。そのとき経済規模がどれぐらいになるかは労働生産性によるが、今のGDPを維持するだけでも年率1.2％で労働生産性が上昇しなければならない。最近の実績は0.7％なので、これはかなり高い目標だ。だから今のままでは、日本経済は縮小するだろう。 一人あたりGDPを維持するためなら生産性上昇率
秩序を大切にしても「愚かな羊」にはなるな | JBpress (ジェイビープレス)
日本は未曾有の大災害に見舞われたが、被害に遭っても冷静で動じない日本人の態度は海外で高い評価を受けているようだ。 人間は大きな災害に遭遇すると、将来的を案じるよりも、この時間を生きることにエネルギーを燃やす生き物なんだな。 太平洋戦争を生き抜いた日本人は、戦後の混乱の中でも、今、自分たちが生きているということを実感できたし、困難な状況を嘆く前に、生きる喜びを味わっていたはずだ。 原子力発電所の近くで被災した人たちだって、パニックにならず、今できることをやりながら、前を向いて生きている。 今回の不幸な災害をきっかけに、今まで日本人が失いつつあった気質、例えば礼儀正しさ、謙虚さ、勤勉さ、人情などが甦っているようだ。 日本は、もともと「相互扶助」の国だ。聖徳太子の時代から「和を以って貴しと為す」ってのが国是のようなもので、それが連綿と続いてきた。 「終身雇用」もその表れだ。大企業では社員の面倒を
ブランディングの視点から見た震災 - 青山 永
ブランディングに携わる者として、今回の震災をその視点から捉えてみたいと思います。 ポイントは下記の３つと考えます。 １）「ジャパンブランド」の顕在化と毀損 ２）「コモディティとブランド」の関係 ３）震災対応における「コーポレートブランディング」 今回の震災において、長期的な視点から最も深刻な問題の1つがジャパンブランドの毀損です。世界で最も安全に対しての要求水準が高く、それに対応した価値基準や技術力を持っていることで築かれたジャパンクオリティというブランドは、残念ながら原子力発電所の事故によって完全に否定されてしまいました。したたかさと論理性を欠いた政府の言動とメディアの煽動により、それがより悪い形で世界に流布していきました。 長い年月を掛けて築かれてきたジャパンブランドは、これまで多くの日本人自身に強く認識されていませんでしたが、皮肉にも今回の震災により、より多くの日本人に印象づけられる
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「世界で最も高額な自動車事故」が日本で発生
ネットにおける非言語サーヴィスの可能性
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日本のFacebookユーザー数、推定311万人で微減～セレージャテクノロジーまとめ 
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