尊敬しているのは父か母か、二人で一緒に出かけるなら父か母か――。博報堂生活総合研究所が2024年と1994年の生活者調査を比較したところ、若者の親との関係性に大きな変化が起きていることが分かった。浮かび上がってきたのが、令和時代の新たな親子関係。同研究所の上席研究員が解説する。 若者論はいつの時代も注目を集めるテーマであり、Z世代を巡る言説も数多く飛び交っています。ですが、定性調査や単発の定量調査だけでは、表面的な特徴しか捉えられない可能性もあります。 博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）は、定量的な時系列調査を実施・分析することで、そうした現状に一石を投じることを試みました。 その調査結果において、大きな変化が見られたのは「人間関係」。人との関係に光を当ててみると、Z世代の本質が周囲と地続きに浮かび上がってきました。 今回は、私たちが発見したZ世代の特徴的な人間関係の中でも、特に「母親

2013年から18年までIDEO Tokyoに在籍。ロンドン芸術大学セントラル・セント・マーチンズ卒業後、パナソニックデザインカンパニー、PDDイノベーションUKのクリエイティブリードを経て13年IDEO Tokyo 参画。BCG Digital Ventures, Head of Designを経て、19年KESIKIを設立し代表取締役、CDO（チーフデザインオフィサー）に就任。多摩美術大学TCL特任教授 ――IDEO Tokyoに参画した経緯は？ 野々村健一氏（以下、野々村）　米国ボストンにあるハーバード・ビジネス・スクールに留学していた2011年にサンフランシスコとパロアルトにあるIDEOの拠点にインターンシップに行き、12年に入社しました。当初はサンフランシスコ拠点での採用でしたが、新たにローンチする東京拠点に切り替えてもらいました。入社時のIDEO Tokyoのメンバーは3人でし

さまざまなフレーバーや度数が展開されるRTD（缶のアルコール飲料）市場で、サントリーからまた一つユニークな商品が登場した。2024年4月9日から全国展開した「茉莉花(まつりか)〈ジャスミン茶割・JJ〉缶」だ。ジャスミンで風味付けした焼酎を、さらにジャスミン茶で割るという、市場で類を見ない商品。「本来であれば商品化は絶対実現していない」とブランド担当者が語るが、開発の背景にはどのような経緯があったのか。 サントリーが2024年4月9日から全国展開した「「茉莉花(まつりか)〈ジャスミン茶割・JJ〉缶」。アルコール度数4％、335mlで、希望小売価格167円（税別） 近年ブームになりつつある「JJ」とは サントリーが24年4月に投入したRTD「茉莉花(まつりか)〈ジャスミン茶割・JJ〉缶」には、パッケージに大きく「JJ」と記載されている。これは「ジャスミン焼酎のジャスミン茶割り」という飲み方を、

「よく利用している。安くておいしいので」。千葉県浦安市の商業施設「イクスピアリ」。1月下旬のある平日、開店と同時にサイゼリヤに入った女性は知人と手ごろなランチを楽しんだ。 サイゼリヤの売り上げは好調だ。既存店売上高は2024年1月まで27カ月連続で前年実績を上回る。原材料高や円安の進行などを理由に21年以降、多くの外食チェーンが値上げするなか、サイゼリヤのハンバーグは400円、看板メニューの「ミラノ風ドリア」は300円。グラスワインも100円と価格を据え置いてきた。 「エブリデー・ロー・プライス（毎日安売り）はチェーンには絶対的に必要だ」。松谷社長は語る。実際、このサイゼリヤの価格戦略が消費者の支持を得ていることは間違いない。日経MJがインテージ（東京・千代田）を通じて24年1月中旬に全国の男女540人に行った調査でサイゼリヤを利用する理由を聞くと「安いから」が61.5％。断トツだった。

本連載の第1回で、「#サントリー不買運動」のハッシュタグが2023年夏以降、たびたびXのトレンドワードに浮上していることと、その影響について取り上げた。 だが、記事を公開した23年12月は、サントリーよりも「不買」を呼びかけられていた商品があった。日清食品の和風即席カップめん「どん兵衛」である。 人気商品のどん兵衛が突如逆風にさらされたきっかけは、同社が23年12月6日にXやYouTubeで公開したWeb動画だった。 頭にキツネ耳を付け、派手な着物やドレスを身にまとったタレントのアンミカが軽快な音楽に合わせて「最強どん兵衛」「だしってデリシャスミックスジュースやねん」「厳選6種だしに包まれてみ？」といった商品PRフレーズを交えて歌い踊る、なかなかインパクトの強い動画である。 「マツケンサンバのノリだw」と笑って受け止めるコメントがある一方で、目立ったのは不評、悪評だった。「どん兵衛よく食べ

子供はシビアだ。気に入らないおもちゃには、残酷にも瞬時にそっぽを向く。外食業界の雄であるマクドナルドはおもちゃ付きの「ハッピーセット」を販売しているが、厳しい目を持つ子供たちにどうアプローチしているのか。気になる俗説についても、疑問を担当者にぶつけて真偽を確かめた。 日本マクドナルドホールディングスが好調だ。直近の2022年12月期の連結決算では全店売上高が7000億円を超えて過去最高を記録した。その原動力が強い商品力にあるのは間違いない。本稿では“陰”のロングセラー、おもちゃ付きの子供向けセットメニュー「ハッピーセット」にスポットライトを当てる。 1987年に「お子さまセット」として登場し、95年から現在の名前で販売しているハッピーセットはバーガーとサイドメニュー、ドリンクからなる。価格は税込み490円からで買い求めやすい（一部店舗やデリバリーでは価格が異なる）。メインのバーガー枠には「

日本を代表する巨大ネット企業の誕生だ。Zホールディングス（ZHD）、ヤフー、LINEの3社を中心に事業会社を再編し、2023年10月1日に新会社LINEヤフーが発足した。統合の背景には、ネット広告市場の鈍化が大きく影響している。実際、ヤフー、LINE双方の広告事業は伸び悩み始めていた。現状の経営課題をどのように捉え、次の一手を打っていくのか。LINEヤフーの広告事業を担う、LINEヤフー上級執行役員マーケティングソリューションカンパニーカンパニーCEO（最高経営責任者）の池端由基氏に話を聞いた。 LINEヤフーの法人広告事業を担当する、LINEヤフーマーケティングソリューションカンパニーは2023年10月2日、戦略説明会を開催した。そこで語られたのは「コネクトワン構想」という新戦略。LINEとヤフーの各種サービスのIDを統合し、ユーザーデータを連係することで、よりパーソナライズした広告コミ

米アマゾン・ドット・コム傘下のオーディオブックサービス「Audible（オーディブル）」が、2022年から料金体系を「聴き放題」に戻してから躍進。23年5月までに会員数を67％伸ばす急成長を遂げている。16カ月の急激な伸びは、ここ数年のコンテンツ増強施策が、聴き放題で花開いた結果だといえる。 2023年7月に発表された第169回芥川賞は、市川沙央氏の『ハンチバック』が受賞した。その授賞式の席上で、人工呼吸器と電動車椅子を常用する身体障害者である同氏が「一番訴えたいのは読書バリアフリーが進むこと」と語ったこともあり、ナレーターや声優が本を朗読した音声コンテンツである「オーディオブック」の注目度が高まっている。 日本のオーディオブック市場では、アマゾン傘下の「Audible」とオトバンク（東京・文京）の「audiobook.jp」が「2強」といえる。どちらも毎年会員数を伸ばしているが、22年以

2023年9月4日から1週間限定で営業している麻婆（マーボー）豆腐専門店「極麻辣麻婆豆腐飯店」。オープン3日目に、同店が味の素の調味料「Cook Do ＜極（プレミアム）麻辣麻婆豆腐用＞」を使った店であることを明らかにした。企業名やブランド名を伏せて話題を集めた狙いとは？

衝撃的な勢いで広がる、米OpenAIの対話型AI（人工知能）チャットツール「ChatGPT（チャットGPT）」。本連載では、ChatGPTに加え、画像を生成する「Midjourney（ミッドジャーニー）」など、生成AI（ジェネレーティブAI）がどのように生活を変え、マーケティングに影響を及ぼすのか、生成AI領域のアドバイザリーを行う梶谷氏が解説している。第2回は、ChatGPTなどの力を最大限に引き出す「プロンプトエンジニア」という新たな職業の胎動と限界に触れつつ、AI時代の必須スキルについて分析していく。 米OpenAIの「ChatGPT」や米Googleの「Bard」などの対話型AI、同OpenAIの「GPT4」や米Anthropic（アンスロピック）の「Claude（クロード） 」などのLLM（大規模言語モデル）が発展している。そんな中で、高度なプロンプト（編集部注：指示をする文字列

マーケティング戦略の立案に欠かせないインサイトやアイデア開発。米OpenAIのAI（人工知能）チャットサービス「ChatGPT（チャットGPT）」は、そのプロセスをどう変えるのか。ChatGPTの原理に基づく活用のための心構えから実際のノウハウに至るまで、プリファード・ネットワークス（東京・千代田）で執行役員CMO（最高マーケティング責任者）を務める富永朋信氏と、インサイトやアイデア開発支援を行うデコム（東京・千代田）社長の大松孝弘氏が語り合った。※この連載は、日本マーケティング協会が主催するセミナー「JMAインサイトユニバーシティ」との共同企画です。 ChatGPTをはじめとする生成AIは、生活者のインサイトを発見できるのか。マーケターはどう活用していくべきか、可能性と注意点について識者が徹底討論した（画像／Shutterstock） 富永朋信氏（以下、富永）　本日のセミナーでは「生成A

これまでの米アップルの歴史に照らしてみると、アップルは現在、メタバースと呼ばれている事象について、「メタバース」という言葉を使わない公算が大きい。実際そうなれば、この言葉自体が立ち消えるかもしれない。 米アップルが目指す「メタバース」は、米フェイスブック（現メタ・プラットフォームズ）などが目指すVR（仮想現実）ベースではなく、AR（拡張現実）をベースにしたものとみられ、また独自のネーミングでブランディングを構築してきたその歴史に照らしてみても、同社が「メタバース」という言葉を使わない可能性は高まっている（出所／Shutterstock） 米フェイスブック（現メタ・プラットフォームズ）の経営幹部らは2021年に、「メタバース」という言葉を盛んに宣伝し始めた。同じ年に、この技術のコンセプトを軸として社名まで変更している。 だが、MR（複合現実）技術の先行きを見たとき、今はまだ序盤戦で、我々の将

ネットの「うざい広告」を逆手に取り、多くのユーザーに「もっと広告にまみれたい」と思わせた技ありのプロモーションがある。ソフトバンクのオンライン専用ブランド「LINEMO（ラインモ）」が2022年2～3月に実施した「＃LINEMOでほんだまみれ」キャンペーンだ。参加者のPC、スマホ、Twitter上の広告がすべてタレントの本田翼さんのバナー広告に置き換わるという斬新な施策で、従来のキャンペーンの5倍のサイト流入、8倍の契約獲得へとつながった。 「おっ、広告が本当に本田翼になりだした。感謝」「LINEMOの広告キャンペーン＃LINEMOでほんだまみれが革命すぎる」――。 2022年3月17日から11日間にわたり、ソフトバンクの「LINEMO」が手掛けた「PayPayボーナス還元祭」の広告キャンペーンに対し、SNS上ではポジティブなUGC（ユーザー生成コンテンツ）が広がった。 キャンペーンは、期

九州では有名だが全国では無名。佐賀発のロングセラーアイス「ブラックモンブラン」を主軸とする竹下製菓（佐賀県小城市）は、長らく地方の一アイスメーカーだった。だが、ここ数年で関東に進出するなど全国規模に事業を拡大させ、グループ全体の売り上げは6年前の約2倍に伸長した。この快進撃の立役者が竹下真由社長だ。アクセンチュアを経て、2011年に竹下製菓に入社。16年に社長に就き、家業を継いだ。アクセンチュア流の考え方を社内に根付かせることで、“攻める企業”へと変貌を遂げたことが成功要因だ。 本特集では、アクセンチュア出身者を「アクセンチュア・ファミリー」と名付け、その躍進劇と背景にあるアクセンチュア流のカルチャーを紹介してきた。アクセンチュア出身者は“卒業後”もネットワークを築き、グローバルで交流できる“生態系”を築いていることが、「アクセンチュア・ファミリー」の所以（ゆえん）だが、本当のファミリーに

「Facebook」が「TikTok」風プラットフォームへと変貌を遂げることは、これまで人々から広く支持を集めていた「ソーシャルネットワーキング」の終わりの始まりを告げているのかもしれない。 従来のソーシャルネットワーキングサービスは、近い将来、その名を墓石に墓碑銘として刻む事態に陥るかもしれない（写真はイメージ、出所／Shutterstock） 私たちがソーシャルネットワーキングとして知るようになったものが、恐らく廃れようとしている。かつては、ありとあらゆる人を引き寄せる魅力的なサービスで、それと同時に広告のターゲティングに利用できる個人情報を収集する格好の手段でもあった。 だが、インターネット上では、すべてが一時的だ。「TikTok」は、先行したどんなサービスよりも中毒性が高いアプリを開発した。多くの人にとって、TikTokはスマートフォン上でできる最も楽しいことだ。傘下のアプリが長年

企業のマーケターはインフルエンサーを登用したキャンペーンを減らし、オーセンティシティーを発揮できるという理由で、「リアル」な人たちの手によるユーザー生成コンテンツを活用すべく、売り込んでいる。 インフルエンサーが作り込んだコンテンツに比べて、ユーザー（視聴者）にオーセンティシティーを感じさせるUGCのほうが強い影響力を発揮しつつある（写真はイメージ、出所／Shutterstock） インフルエンサー経済が今、地殻変動の瀬戸際にある。動画アプリ「TikTok」の人気、およびクリエーターよりもコンテンツの種類を優先するTikTokのアルゴリズムに触発され、ブランドマーケターとデジタル広告代理店が次第にソーシャルメディア内での予算配分を変え、無名なクリエーターのUGC（ユーザー生成コンテンツ）を増やす一方、インターネットセレブとの大型契約を減らしている。 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（

1967年、日興証券（現・SMBC日興証券）入社。2012年ビックカメラ入社、同年同社取締役。13年コジマ会長兼社長。ビックカメラと連携してコジマの業績を立て直した点が評価され、20年から現職。「お客様の購買代理人」となることを目指し経営改革を進める。三重県出身 売上高よりも収益体質強化 ――創業者の新井隆司さんから口説かれたと聞きます。 木村一義氏（以下、木村）　新井さんとの関係は深くないんですよ。ビックに入る前に会ったのは10回もない。日興の会長から顧問に、その顧問をやめると新聞に出たときに、電話がかかってきました。「どうするんだ」って言うので「いくつか（社外役員などを）お引き受けしたところがあるんで」と。「常勤じゃないんだから、いろいろ相談にのってくれ」と言われ、お断りしたんですが「あいた時間でいいから」と何度も言われて顧問に。（ビックがコジマを子会社化した）2012年のことです。

メタバース空間で商品を販売する「メタバースコマース（以下、メタコマース）」が、リアル店舗、EC（電子商取引）に次ぐ第３の“売り方”として浸透し始めている。メタコマースには、アバター向けデジタル商品とリアル商品のセット販売と、リアル店舗との連係も視野に入れたバーチャル店舗の2つの潮流が見えてきた。 2021年12月4日～19日、世界最大級のVR（仮想現実）イベント「バーチャルマーケット2021」が開催され、小売企業ではローソン、ビームス（東京・渋谷）、大丸松坂屋百貨店などが参加した。画像は、パラリアル秋葉原（「パラレルワールド＜並行世界＞」と「リアル＜現実世界＞」を合わせた造語。現実世界の秋葉原の街並みを、メタバース空間内に精巧に再現）の様子 メタバースコマース、2つの新潮流 国内の小売企業が、続々とメタバースコマース（以下、メタコマース）参入を始めている。先行する海外では、リアルの販売実績

「手料理」の定義が変わりつつある。博報堂生活総合研究所の長期時系列調査「生活定点」や「料理に関する生活者調査」の結果からは、食に対する消費者の意識に大きな変化が起きていることが分かった。一方で、生活定点調査では、「愛を信じる」という回答にも変化が起きている。今回は、食と愛について、調査を踏まえて分析していく。 本連載を通じて、読者の皆さまにもおなじみの博報堂生活総合研究所が実施する長期時系列調査「生活定点」。この最新データが出るたびに、私が必ずチェックする項目がいくつかあります。 例えば、「料理を作ることが好きな方だ」「愛を信じる」。20年以上聴取するこの2つの項目への回答率は、共に減少傾向にあります。愛を信じられるようになる要因はいくつかあると思いますが、手料理もその一つと考えられます。そんな手料理と愛について、今回は「料理に関する生活者調査」の結果なども紹介しながら、お話を展開します。

自分たちの「思い」をだらだらと書き連ねた長いプレスリリースは読むに堪えません。この段階で、記事化へのハードルは上がってしまいます。文章をもっと単純化し、必要な情報に絞れば相手に伝わりやすくなります。その発想で大成功したのが「ももクロ」です。広報はその手法に学ぶべきです。 「アイドルおじさん問題」とは 私の同級生に年齢よりも老けて見える男がいます。スーパー銭湯などに行くと周囲の本物のおじいちゃんたちと見分けがつかなくなり、極めて高いステルス性を発揮します。と、そんなことを書きたかったわけではなく、私もそれなりのおじさんであるということを言いたかったのです。いや、今嘘を書きました。筆者も“かなり”のおじさんであることを言いたかったのです。 ある人が「おじさん」であるか否かの定義はいろいろあると思いますが、その1つに「アイドル歌手の顔が区別できなくなったらおじさん」という判定方法があります。遺憾