なぜ日本は人工知能研究で世界に勝てないか 東大・松尾豊さんが語る“根本的な原因”
――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない
登山家・栗城史多さんを「無謀な死」に追い込んだ、取り巻きの罪
登山家・栗城史多さんを「無謀な死」に追い込んだ、取り巻きの罪：赤坂8丁目発 スポーツ246（1/4 ページ） 日本中が今、日大アメフト問題に揺れている。しかしこの間に報道の世界に身を置く者として、非常に考えさせられる出来事があったことも忘れてほしくない。登山家の栗城史多（くりき・のぶかず）さんがエベレスト登頂に挑戦したものの失敗し、下山中に死亡したことだ。 世界最高峰のエベレストに自身初登頂を目指していた栗城さんが遺体で発見されたのは5月21日。今月20日には自身のFacebookで7400メートルに到達したことを明かしていたものの、翌21日に体調が悪化したことを理由に下山すると書き込んでからは無線連絡が途絶えていた。標高6400メートルのキャンプ2を発った捜索隊が栗城さんの遺体を発見したという。 詳しい死因は明らかになっていないが、彼の死を悼む人々と対照的に登山家の有識者や関係者からは一
ヤマハの新しい管楽器「Venova」日本でも発売 リコーダーとサクソフォンが“融合”
リコーダーのようにシンプルな指づかいで演奏でき、サクソフォンのような豊かな音色が楽しめる――ヤマハは7月10日、そんな管楽器の新製品「Venova」（ヴェノーヴァ）を、8月30日に日本国内で発売すると発表した。実売予想価格は1万800円（税込）。 振動して音が鳴る部品を1つ用いた（シングルリード）管楽器。吹き込んだ空気が通る円筒管が枝分かれしているヤマハ独自の「分岐管構造」を採用することで、サクソフォンのような円推形管楽器にある、音の高さを変えるための大きな音孔（穴）を使わずに本格的な吹き心地を実現したという。演奏できる音域は2オクターブ。 指が音孔に届くように蛇行したパイプデザインに仕上げ、「リコーダーに似たやさしい指づかいを実現した」（同社）としている。 ボディーはABS樹脂製。軽量で壊れにくく水洗いも可能という。本体サイズは460（奥行き）×90（幅）×55（高さ）ミリ、重さは180
東京都、WELQ問題でDeNAを“呼び出し” 「同様な他サイトへの対応も検討」
「不正確な情報が掲載されている」と問題になったディー・エヌ・エー（DeNA）の医療情報サイト「WELQ」を、東京都も問題視していることが分かった。都福祉保健局は11月28日、「WELQに問題がある」と判断し、DeNAの担当者に来庁を依頼したという。医薬品に関する不適切な情報を掲載しているほかのサイトへの対応も検討している。 WELQは、医療の専門知識を持たないライターが書いた記事を大量に掲載していた医療情報サイト。「内容が不正確だ」と批判を浴びていたほか、薬機法（旧薬事法）違反とみられる記事やほかサイトからの無断転載も多数あり、10月下旬ごろから“炎上”状態になっていた。DeNAは11月25日、専門家による記事の監修を順次行うと発表したが批判はおさまらず、29日に全記事を非公開にした。 WELQが非公開になる前日の28日朝、東京都議会議員の音喜多駿（おときた・しゅん）氏が、都福祉保健局の健
「もう前置詞に迷わない」──「ネイティブレベル」の英語が書ける英文チェッカー「Ginger」日本上陸
イスラエルのGinger Softwareは4月24日、学習機能付きの英文チェッカー「Ginger」（ジンジャー）を日本向けに正式リリースした。基本無料でWebブラウザ上などで英文を書く際に使用でき、統計分析に基づいてネイティブが使う自然な表現の英文に簡単に修正できるというのが売りだ。 「Ginger」は正しい英文のライティングをサポートするツール。単語や文法レベルのミスだけでなく、時制や前後の文脈も考慮し、ネイティブが使う自然な表現に修正するという。Webブラウザ（Internet Explorer、Firefox、Chrome、Safari）か、単体ソフトのインストール（Windows版のみ）によりMicrosoft Office上で利用が可能だ。 WebメールやSNSで英文を書いたり、WordやPowerPointでドキュメントを作成する際に、ポップアップで正しい表現を自動的にサジェ
動画と写真で確認する――裁断＆スキャンのコツ（裁断編）
「自炊」の目的は、既存の紙の書籍を、iPadやKindleなどの電子書籍媒体で読めるようにすることにある。そのためには、スキャナを利用して書籍のページの内容をPCに取り込み、電子書籍としての体裁を整えてやる必要がある。 ここで問題になるのはスキャナの種類だ。もし利用するのがフラットベッドスキャナだと、何百ページもある本をいちいち手でめくってやらなくてはならず、手間を考えると現実的ではない。また、本をフラットベッド上にうつぶせにして読み取ると、ページとページの間に影がついてしまう欠点もある。スキャナ付属のユーティリティ、もしくは画像処理ソフトで補正できないわけではないが、書籍まるごと1冊にわたってこうした処理を行うのは、ちょっと考えにくい。 ここで登場するのがドキュメントスキャナである。連続取り込みが可能なフィーダに本のページをセットして取り込みを行うことで、いちいち本のページをめくる作業か
資金決済法の施行で目覚めるネット上の才能
2010年の施行が予定されている「資金決済法」。銀行などの金融機関以外の事業会社に対し、少額の為替取引を認めるこの法律により、個人を対象とする小口リテール決済は大きな変化がありそうです。 個人を対象とする小口リテール決済の分野で、大きな変化が起ころうとしています。 決済方法の歴史を簡単に振り返ると、かつては、商品やサービスの引き渡しと同時に現金を受領する決済方法が主流でした。近所の駄菓子屋さんでお菓子を購入するようなケースを考えるとよいかと思いますが、商品などの売買が行われると、当事者間に債権・債務の関係が発生しますが、これを現金による資金決済で解消していました。 非常にシンプルな決済方法ですが、この方法の欠点を挙げるなら、買い手は現金を持ち運ばなければならず、売り手は釣り銭を用意するとともに、正確な現金の受け渡し処理が要求されるといったことなどが挙げられます。 現金による決済が抱える問題
意外に何とかなるレンズのカビ
すっかり忘却の彼方にあったFUJICA ST701。今となってはボディよりも希少なFUJINONのM42レンズは復活させたい。さっそくレンズの方から分解である。 →富士フイルム初の一眼、FUJICA ST701 レンズの分解は、以前もご紹介したことがあるように、工具さえ揃えればそれほど難しくはない。ただし、それは単焦点レンズの場合で、ズームレンズは構造が格段に複雑なので、アマチュアにはちょっと難しい。 多くのレンズは、ピント合わせの都合から、前玉群と後玉群に分かれる。まずは正面から前玉群を外してみることにした。前玉群は2枚のレンズから構成されているが、光にかざしてみると、ものすごいカビである。 レンズの洗浄は、専用のレンズクリーナーを用いる。筆者はHCLのレンズクリーナーとペーパーを使っているが、大手カメラショップではたいてい扱っているので、入手しやすいだろう。通常の汚れであれば、クリーナ
網膜ディスプレイ、ブラザーが2010年に発売へ
ブラザー工業は、網膜に光を当てて映像を映す、眼鏡型の網膜走査ディスプレイ（RID：Retinal Imaging Display）を2010年に発売する計画だ。まずは法人向けに展開し、ディスプレイに回路図を投影しながら工事したり、カルテを映しながら手術するといった利用を見込んでいる。 9月4日に東京で開いたプライベートショー「Brother World JAPAN 2008」（東京国際フォーラム）でモックアップを展示した。 RIDは、目に入れても安全な明るさの光を網膜に当て、その光を高速に動かすことによる残像効果を利用し、網膜に映像を投影する技術。 従来のヘッドマウントディスプレイと異なり、目に直接光を当てるため、小型液晶ディスプレイなどはなく、眼鏡型といってもレンズもない。目の前にあるのは透過型の反射板だけ。映像の向こうには外の景色が透けて見える。 眼鏡に装着する投影部は25グラムと軽く
Expired
Expired：掲載期限切れです この記事は，ダウ・ジョーンズ・ジャパンとの契約の掲載期限（90日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
「一方的な報道による誤解を解きたい」――堀江貴文氏の逮捕後初の会見を（ほぼ）完全収録
証券取引法違反で一審二審とも実刑判決を受け、最高裁に上告中の堀江貴文元ライブドア社長は4月2日、東京・有楽町の日本外国特派員協会で会見を行った。2006年1月23日に逮捕されて以来、堀江氏が公の場で会見を開くのは初めてのこと。その内容を詳細にお伝えする。 堀江 （英語で）日本外国特派員協会で会見をするのは今回で3回目です。1回目はライブドアの社長として、2回目は衆議院議員候補としてでした。今回は夢にも見ていなかった立場で講演をすることになります。逮捕され、容疑者としてここに立っています。「私はジェットコースターのような人生を生きている」と感じています。 私は未来の経営者や起業家が、ちょっと変わったところのある日本でビジネスをすることを手助けするために『徹底抗戦』という本を書きました。執筆には3年かかり、その中には獄中にいた期間もありました。この機会に、私を支えてくれ、この本を書く勇気をくれ
Google、行動ターゲティング広告に参入
米Googleは3月11日、「ユーザーの興味に基づく」広告のβテストを、AdSenseのGoogleコンテンツネットワークとYouTubeで開始したと発表した。ユーザーが過去に訪問したWebサイトなどの情報を基に、ユーザーが関心を持つ商品やサービスの広告を掲載する、いわゆる行動ターゲティング広告になる。 β段階のため、広告スポンサーの数を限定し、年末までその数を徐々に増やしていく計画。 これまで同社のAdSense広告は、ユーザーが現在閲覧しているページのコンテンツに関連する商品やサービスを掲載するものだった。例えば新聞サイトのスポーツのページには、ランニングシューズの広告が掲載される。 一方「interest-based」広告は、ユーザーが過去に訪問したサイトや閲覧したページの情報をもとに、Googleがそのユーザーが関心を持つと思われるカテゴリーを作成。そのカテゴリーに関連する商品やサ
Google検索、世界で不具合 「人的ミス」で全URLに「コンピュータに損害を与える可能性」
米Googleは1月31日、日本を含む世界のGoogle検索で約40分間にわたり、全検索結果に「このサイトはコンピュータに損害を与える可能性があります」と表示された不具合について、「問題のあるサイトリストを提供しているStopBadwareの人的ミスだった」と説明し、ユーザーやサイトオーナーにブログで謝罪した（Googleに不具合 全検索結果に「コンピュータに損害を与える可能性」とメッセージ）。 （※）2月2日午後3時30分追記：Googleのブログの記述に対してStopBadwareが反論。Googleはブログの説明を訂正した。（Googleの障害、原因はうちじゃない――StopBadware.orgが反論） 検索担当副社長マリッサ・メイヤー氏の名で更新されたブログによると、不具合が起きたのは、太平洋標準時で31日6時30分～7時25分ごろ（日本時間の31日午後11時30分～2月1日午前
Google決算、検索広告好調で増益増収
米Googleは10月16日、第3四半期（7～9月期）決算を発表した。売上高は55億4000万ドルで前年同期比で31％、前期比で3％増加した。純利益は13億5000万ドル（1株当たり4.24ドル）で前年同期比26％増、前期比では8％増だった。 Google直営サイトからの収入は36億7000万ドルで、売り上げ全体の67％を占めた。前年同期比では34％増、前期比では4％増となった。AdSenseプログラム経由でのパートナーサイトからの売り上げは16億8000万ドルで、前年同期比15％増、前期比1％増だった。 トラフィック獲得コスト（TAC）は15億ドル。広告収入に対する比率は28％で、第2四半期と同じだった。 米国外からの収入は28億5000万ドルで、売上高全体に占める比率は51％となり、前年同期の48％は上回ったが、前期の52％を1ポイント下回った。 エリック・シュミットCEOは「第3四半
部下をやる気にさせて育てる指導術：ほめても叱っても部下は育たない (1/3) - ITmedia Biz.ID
「どうしてもほめられないんですよ」「どうしても叱れないんですよ」――。実はほめなくても、叱らなくてもいいんです。では、どうやって部下を指導し、育てて行くのでしょうか。 ビジネスの本質とは相手を喜ばせることにあります。前回も、売り上げや利益などの単なる数値目標ではなく、「相手の喜びを目標に設定する、という感情目標を作ってみましょう」というお話をしました。また、部下が人を喜ばせるためには、まずあなたが部下を喜ばせられなければいけない、ということも伝えました。では、今回は、部下が喜びやる気になる指導方法について考えてみましょう。 現場に見る部下の指導、2つの悩み 部下育成の研修などで上司の方たちと話をすると、必ずといって良いほど上がってくる話題が、部下をほめて育てるか、それとも叱って育てるかというものです。 40歳以降の管理職で比較的多いのは、「どうしても部下をほめられないんですよ」と私に訴えて
Chromeのプライバシー機能は穴だらけ？
Googleの「Chrome」ブラウザがどれだけ多くの情報を集めているかについて気掛かりに思っているのはわたしだけだろうか？ Chromeのプライバシーポリシーには驚くべき真実が隠されている。Chromeを使うことで、GoogleはわたしのWeb閲覧の習慣について妻よりも詳しく、いや、あるいはわたし自身よりも詳しく把握することになりそうだ。 とにかく、まず見ていただきたいのは、Chromeのプライバシーポリシーに書かれている次の文面だ。「アドレスバーにURLまたはクエリを入力すると、入力した文字がGoogleに送信され、ユーザーが探しているであろう用語またはURLをGoogle Suggest機能が自動的に推奨するようになっている」 つまり、これって、キーロガー？ 「入力した文字が送信される」だなんて、一体、どういうことだろう？ では、次の段落に少なくとも2回は目を通してみていただきたい。
「IT野麦峠」「うさぎ症候群」を改善した在宅勤務の魅力
劣悪な労働環境が問題となっているIT業界において、大手企業を中心に在宅勤務制度の導入が進んでいる。各企業の制度導入までの道のりはさまざまだったが、共通の効果も見えた。制度化に当たり外せないポイントは何だろうか。 3K（きつい、帰れない、給料が安い）、エンジニアの人材不足……IT業界を形容する言葉にはネガティブなイメージがつきまとっている。日付が変わるまで働くためプライベートな時間が取れない、残業時間が月に100時間を超えるなど、過酷な職場環境が問題となっている。 そのような中、2006年に大手ITベンダー4社が在宅勤務制度の本格導入を掲げ、2007年11月に日本HP、2008年2月にNTTデータが在宅勤務制度の全社導入を相次いで発表した。この動きはIT業界において、多様な働き方を認める制度として注目を集めている。 在宅勤務制度の導入には、管理やセキュリティ、社員のモチベーション維持などが問
ファン目線すぎて「きもい」と言われた――ネット時代の音楽ニュース「ナタリー」
音楽サイト「ナタリー」は、読者から「きもい」と言われたことがある。あまりに情報が細かすぎ、コアな音楽ファンが作っていることが、記事から垣間見えたらしい。 一般の音楽雑誌のようにドラマチックなインタビューや、新人アーティストの大げさな売り込みはないが、岡村靖幸さんが法廷で朗読した自作の詩の全文や、雑誌「婦人公論」で、X JAPANのTOSHIが「洗脳騒動」の真相を激白など、ファンなら気になるニッチな情報や深い情報を、日刊で更新する。 メインの情報源は、アーティストの公式サイトやブログだ。1日1500のサイトをスタッフが目視で確認。ブラウザのタブを切り替えながら、ネタを拾い上げて記事にする。雑誌やテレビ、ラジオもチェックし、人力・アナログで情報収集。それをWebサイト、メールマガジン、ブログパーツ、Twitter、Facebookアプリなどデジタルの最新ツールで配信し、ネットの上に広げていく。
外資系企業、非情な“クビ切り”の実態
著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 MBA卒業生の就職先は、厳しい職場であることも多い。外資系企業に入ったりすると、なにかの弾みで解雇される危険性もある。 MBA留学日記、今回のテーマは「クビ」について。どの企業で、どんな確率でクビ切りが行われているのだろうか？ 下位10％は自動的にクビ？――米GE 「厳しい職場」と聞いて、すぐに思い浮かぶのは米GE（ゼネラル・エレクトリック）だろう。GEといえば、時価総額30兆円（5月末時点）を誇る、世界的な「超」巨大企業。傘下にはNBCユニバーサルといったメディア企業から、ファイナンス企業、インフラ事業に至るまで、実に数
Googleを辞める理由とは
Googleを辞める社員がいるなど到底信じられない。だが実際に、ここ数カ月間で何人もの退職者が出ているという。同社で何が起こっているのだろうか。 無人島にでも住んでいるのでないかぎり、Googleの職場環境についての噂を一度は耳にしたことがあるはずだ。企業文化に関するありとあらゆる評価基準で、同社は軒並み好成績を上げている。 Googleで働くことに憧れないでいるのは難しい。無料のおいしい社食からスイミングスパ、さらには育児サービスに至るまで、Googleが社員に与えている特典は、競合他社から一頭地を抜けている。バラク・オバマ氏のような大物を交えての勉強会や、技術トレーニングセッションもたびたび開催されるうえ、社員は勤務時間の20％を個人的な創造活動に充てることが認められているのだ。 それでも辞める人は辞めるわけだが、ここ数カ月は特に退職者が増えている。例えば、先週はグローバルコミュニケー
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
