無知:たのもう、たのもう! 親父:あいつ、このところ来過ぎだろう。家の前で大声出すな。裏へ回れ。今日はなんの用だ? 無知:今日は一年の計を立ててきました。 親父:もう2月半ばだぞ。 無知:今年こそ、英語をものにしたいんです。なんとかしてください。 親父:死ね。 無知:いくらなんでも、あんまりです。 親父:こっちのセリフだ。 お前が欲しいのは、食えば話すのも聞くのも不自由なくなる、ひみつ道具か? そんなものがあるなら、世の語学教師は残らず失業だろう。 無知:大丈夫です、秘密にしておきますから。 親父:世界を出し抜ける秘密がお前なんかのためにまだ残されてると本気で信じているなら、何も言うことはない。有料メルマガに登録しろ、情報商材を買え、そしてカモになれ。 無知:待ってください。努力する気はありますが、やり方が分からないんです。 親父:では、最も大切なことを言ってやろう。まず始めろ、あとはやり
亀井静香金融担当大臣の発言が静かな波紋を広げている。 表面的にはおさまっているように見えるが、ネット上ではまだ議論がくすぶっている。政財界でも、話題は尾を引いている。亀井大臣は、発言を撤回しない旨を繰り返し申し述べているし、御手洗さんはたぶんいまだにムッとしている。 経緯を振り返っておく。発言の要旨は以下の通り。記事を引用する。 《亀井静香郵政・金融担当相は5日、都内で講演し「殺人事件の半分以上が親子兄弟夫婦の殺し。こんな国は日本だけだ。人間を人間扱いしないで利益を上げるための道具としてしか扱わなくなったからで、大企業が責任を感じなきゃ駄目だ」と述べた。日本経団連の御手洗冨士夫会長と会った際にこうした見解を伝えたところ、御手洗氏が「私どもの責任か」と反論したことも明らかにした。》(NIKKEI NETより。リンクはこちら) 大企業の利益第一主義に釘を刺したという点では、大臣の発言にも、一定
日本IBMとソフトバンクは2016年2月18日、質問応答システム「Watson」の日本語版サービスを正式に始めた。米IBMとソフトバンクが2015年2月に戦略提携してから約1年。これまでβ版で提供していたいくつかの機能を正式版に格上げした(関連記事:[脳に挑む人工知能5]Watsonテクノロジーの全貌、IBMはなぜAIと呼ばないのか)。 Watsonの日本語化に当たっては、日本IBMが日本語処理機能の実装を、ソフトバンクが業務利用を想定した検証を担当した。ソフトバンク ICTイノベーション本部 Watson事業推進室 ビジネス推進部 部長の立田雅人氏は、「Watsonの言語認識は、方言、若者言葉、業界用語を知らない非専門家の言葉といった、文章の『揺らぎ』への適応力に優れている」と評価する。 同社はWatsonを活用した業務システムとして、社内業務について音声やテキストで質問すると社内文書や
凶悪事件の報道があるたびに「最近は物騒になったな…」という声をよく耳にする。内閣府の体感治安に関する調査でも、「悪くなったと思う」「どちらかといえば悪くなったと思う」と答えた人は合わせて8割を超えるほどだ。治安悪化のイメージが強いが、実際に犯罪件数や事故、少年犯罪は増加しているのか? 世論調査では少年犯罪が増えているとの回答が約8割にのぼるが、少年犯罪は1983年をピークに減り続けているのが実態だ。「少子化で少年の数が減っているだけでは?」という意見もあるが、人口比を加味しても数字は減り続けていることがわかる。 凄惨な事件のインパクトが強く、「少年犯罪の増加」「治安の悪化」のイメージを持つ人も多い。世論が少年法の厳罰化が向かいつつあるが、デリケートな問題だけに、イメージで語らず、冷静に考えたい。 (文=森 祐介 デザイン=EditReal) データ出典:法務省「犯罪白書」 内閣府「治安に関
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