多くの人や企業と手を取り合い「ワクワクする未来」を創造したい | 日経 xTECH（クロステック）
多くの人や企業と手を取り合い「ワクワクする未来」を創造したい 1社だけでできることには限りがあるが、ビジョンを共有すれば可能性が広がる---日本ユニシス 代表取締役社長 CEO/CHO 平岡 昭良 氏 「我々はどこから来たのか 我々は何者か 我々はどこへ行くのか」と題されたポール・ゴーギャンの有名な作品がある。「我々はどこへ行くのか」─。これはまさしく、現代の私たちを取り巻く大きなテーマである。 市場環境は不安定であり、既存の業界のルールを壊すゲームチェンジャーが次々に台頭している。これまでのビジネスモデルの多くは早晩崩壊するとみられ、私たちが属するシステムインテグレーション業界のビジネスモデルも、想像を上回る速さで崩壊に向かっている。 私たちが直面している事態は、いわば「未知との遭遇」だ。「未知との遭遇」に当たって人々は不安感を抱く一方、ワクワクもする。私は毎月社員にメッセージを発信し、
マイクロソフトで最も偉くなった日本人が見たナデラCEOの4年間
「製品や部門の枠を越えた横断型の取り組みを進めやすくなった」。米マイクロソフト（Microsoft）でクラウド＋エンタープライズマーケティング担当コーポレートバイスプレジデントを務める沼本健氏は、サティア・ナデラ最高経営責任者（CEO）が就任してからの4年間をこう振り返る。 「これをやれば0が1になるという秘策があるわけじゃない。サティア（・ナデラCEO）本人の話し方やリーダーシップ、そして社内のプロセスなど色々なことの積み重ねから生まれた変化だ」と分析する。 ナデラCEOの側近――。沼本氏は1971年生まれ。1993年に通商産業省（現経済産業省）に入省し、米スタンフォード大学で経営学修士号（MBA）を取得。1997年9月に米マイクロソフトに入社した。 社員からコーポレートバイスプレジデントに昇格した初めての日本人で、Office製品のマーケティング担当を経て、現在はクラウドや企業向け製品
さらばWindows Phone、MSが犯したIBMと同じ間違い
米Microsoftは2017年10月18日に全世界でWindows 10の大幅アップデート「Fall Creators Update」を提供開始した。新しいノートパソコン「Surface Book 2」も同時に発表して攻勢を強める陰で、ひっそりと幕を引かれた製品がある。Microsoft製のスマートフォン「Windows Phone」だ。現在は「Windows 10 Mobile」というのが正式な製品名となっているようだが、今回は歴代のものを含めてあえてWindows Phoneと呼ばせてもらう。 製品担当者が「終結」宣言 筆者はWindows Phoneと浅からぬ縁がある。登場した頃はWindows分野を担当していたこともあって注目していたし、Windowsの担当を外れてもずっと気にかけていた。実機も、日本で発売される前に香港で入手するなど、これまでに何台も端末を購入してきた。そこで、
進まぬ在宅勤務を後押し、資生堂は現場トップが働き方改革にコミット
社員が机に張り付いてばかりいては、顧客ニーズはつかめない。オフィスワークの生産性を高め、どんどん外に出て行き、新製品を創造できる機会と時間を生み出そう──。こんな目標を掲げて、資生堂は2016年から働き方改革を推進している。2016年1月、自宅などでPC作業ができるように在宅勤務制度を始めた。 オフィスでPC作業をしていると、上司や同僚から話しかけられたり、電話応対に忙しくなったりして、作業を中断せざるを得ない場面が出てくる。在宅勤務ならそうした中断がなく、PC作業に集中できるので、生産性が向上することを期待して導入した。 利用の低迷を2つの施策で巻き返す しかし在宅勤務制度が発足してから最初の10カ月間の利用者は、約150人にとどまった。そこで資生堂の人事部門は2016年夏、巻き返しを図った。経営陣に在宅勤務が生産性向上に役立つことをアピールしたり、事業部門のトップに協力要請に動いたりし
MacBook Airはもう古い 5年後に後悔しないMac選び
モバイルノートPCで圧倒的な知名度を誇るのが、アップルの「MacBook Air」だ。アルミ素材を用いた美しい仕上げのスリムボディーが学生から社会人まで幅広い層に好まれ、2010年10月のフルモデルチェンジ以来ロングセラーを続けている。ノートPCの売り上げランキングを見ても、いまなお上位にランクインする人気ぶりだ。 ノート型Macでは一番の売れ筋となっているスリムモデル「MacBook Air」（右）。現行モデルの発売は2010年10月なので、実に7年近くものロングセラーとなっているのに驚かされる だが、MacBook Air人気に火が付いた当時とは異なり、現在ではMacBook Airは必ずしもベストバイとはいえなくなっている。パフォーマンスや装備を大幅に高めつつ薄型化や軽量化、小型化を図った「MacBook」や「MacBook Pro」などの新しい製品が続々と登場し、それらと比べると見
ヘイトコンテンツでのブランド広告掲載でGoogleが謝罪、対策を説明
米Googleは現地時間2017年3月21日、ヘイトスピーチや過激な内容を含むYouTubeビデオに大手企業などの広告が掲載されていた件で謝罪し、具体的な対策について説明した。 先週、同社の英国向けサービスにおいて英政府や大手ブランドの広告が白人至上主義や同性愛者排斥のビデオなどで表示されていたと報じられ、英政府をはじめ、英小売り大手のMarks and Spencer、フランスの大手広告代理店Havas、ドイツAudiなどが相次いでGoogleおよびYouTubeから広告を引き上げる事態となった（米The Vergeの報道）。 これを受けGoogleは3月17日に声明を発表。同社のマネタイゼーションポリシーに違反するコンテンツに広告が表示されるケースは「ごくわずかな割合」だと強調した上で、「広告ポリシーを徹底的に見直し、数週間以内に変更を加える」としていた。 今回Googleは「広告主の
JALがWatsonを試験導入、ハワイ旅行関連の質問にチャットで返答
日本航空（JAL）は2016年12月5日、米IBMの自然言語処理・機械学習システム「Watson」を試験導入した。JALはWatsonをベースに開発したバーチャルアシスタントサービス「マカナちゃん」を、2017年1月10日まで同社Webサイト上で提供する。 マカナちゃんはWebサイトの来訪者からチャット形式で質問を受け付け、JALが蓄積する旅行情報を基に適切な回答を返す。期間中の利用状況や受け答えへの利用者の反応状況などを参考にしつつ、今後本格展開するか否かを判断する。 JALはWatsonのような技術によりWebサイト来訪者の顧客満足度を高めることを狙う。航空業界では、航空券の販売チャネルのうちWebサイトによる直販の比率が高まる一方で、電話や旅行会社など他の販売チャネルと比べ、Webサイトでは消費者に対するきめ細かいサポートが十分にできないという課題があった。 今回の試験サービスは、親
デザイン思考に賭ける米IBM、2017年にはデザイナー1500人体制へ
リストラが続く米IBMだが、その一方で同社はある職種を積極的に増やしている。デザイナーだ。2012年には375人にすぎなかったIBMの社内デザイナーの数は、2015年には1100人にまで増加。さらに2017年には1500人に増やす計画だ。 IBMの狙いは「デザイン思考」の実践にある。デザイン思考とは、「デザイナーの手法や考え方を応用にした、イノベーションを生み出すための方法論」のこと。米Googleや米Airbnbなどシリコンバレーの有力スタートアップが実践していることで有名だが、伝統的なエンタープライズITベンダーの代表格であるIBMも、実はデザイン思考の熱心な信奉者である。 「2012年にCEO（最高経営責任者）に就任したGinni Rometty氏は、デザイン思考にIBMの未来を賭けた」。IBMのDesign Principalを務めるDoug Powell氏（写真1）はそう言い切る
オープンブック・マネジメント
経営指標の徹底した公開、財務関連の教育研修、権限委譲、成功報酬制度などによって従業員の自律的な行動を促し、企業を活性化しようとする経営思想。 最近、会社員の間で「誰でも分かる決算書」といった類の書籍が人気です。景気の先行きがここまで不透明になると「ウチの会社や取引先は大丈夫なのか」と心配になります。決算書の読み方を一から勉強して現状を確認したいという気持ちが、こうした書籍を購入する動機の1つなのでしょう。 経営者としては、従業員が会社の業績に関心を持つのは歓迎すべきことです。いまや、従業員が経営者と同じ視点で考え、自ら判断し、積極的に行動するような企業でなければ、厳しい競争に勝ち残れないからです。 ◆効果 従業員が自ら動く 1990年代後半から米国で注目され始めた「オープンブック・マネジメント」とは、自社の従業員に財務諸表をはじめとするあらゆる経営指標を公開しようという経営思想です。良い数
大手ITベンダーの流行語「共創」って何だ、不可能に取り組む切実な事情
最近、日本の大手ITベンダーの間で流行っている言葉がある。もちろんIT業界のことだから、AI（人工知能）やIoT（Internet of Things）など流行語は数多い。だが、これらは米国でブームとなり、日本でも広く注目されるようになった華やかな言葉だ。一方、私がこれから述べようとしている言葉は、漢字2文字とひどく地味だ。何のことかと言うと、「共創」である。 例えば、富士通が2016年5月12日に「共創サービスの体系化」なる発表を行った。この発表タイトルだけでは、ユーザー企業、特にIT部門の人には何のサービスなのか見当がつかないかもしれない。だが、富士通以外にも日立製作所、NEC、NTTデータなどが共創サービスの提供を打ち出している。まさに大手ITベンダーの間では、共創はAIやIoTにも勝るとも劣らない流行り言葉なのである。 では、共創とは何か。言葉を開くと「共に創る」である。言葉の主語
［脳に挑む人工知能20］Watsonに日本語をどう教えたか、舞台裏に迫る
日本IBMとソフトバンクは2016年2月18日、質問応答システム「Watson」の日本語版サービスを正式に始めた。米IBMとソフトバンクが2015年2月に戦略提携してから約1年。これまでβ版で提供していたいくつかの機能を正式版に格上げした（関連記事：［脳に挑む人工知能5］Watsonテクノロジーの全貌、IBMはなぜAIと呼ばないのか）。 Watsonの日本語化に当たっては、日本IBMが日本語処理機能の実装を、ソフトバンクが業務利用を想定した検証を担当した。ソフトバンク ICTイノベーション本部 Watson事業推進室 ビジネス推進部 部長の立田雅人氏は、「Watsonの言語認識は、方言、若者言葉、業界用語を知らない非専門家の言葉といった、文章の『揺らぎ』への適応力に優れている」と評価する。 同社はWatsonを活用した業務システムとして、社内業務について音声やテキストで質問すると社内文書や
ベンチャー発ストレスチェック関連サービスが活況、SNSや血流で心理状態可視化
50人以上の従業員を雇用する事業者に、従業員のストレス度合いの調査を義務付ける「ストレスチェック制度」が、2015年12月1日に施行される（関連記事：12月に迫るストレスチェック義務化、ニュー・オータニが健康管理を全面IT化へ）。これを前に、メンタルヘルス関連の新サービスがベンチャー企業から続々と登場している。SNSやモバイルなど、個人が日常的に利用するツールを活用するものが目立つ。 トークノートは2015年11月24日、同社が提供する社内SNS「Talknote」に新機能を追加した。社員の心理状態の変化の兆候を早期に発見する「アクションリズム解析」だ。 Talknoteは、社員同士の情報共有やコミュニケーションのための機能を備える企業向けサービス。コメントや「いいね！」を使って他の社員と交流したり、チャット形式でやり取りをしたりといった機能を持つ（画面1）。
大きな声では言えない無線LANエンジニアの本音
「無線LANにあまり大きな期待をしないでほしい」――。無線LAN関連の取材をすると、ネットワーク担当者や構築を支援したエンジニアの、こんな声をよく耳にする。 無線LANは家庭ではもちろん、駅やコンビニエンスストアでも無料で利用できるようになっている。比較的新しい無線LANアクセスポイント製品には、1Gビット/秒を超える通信速度をうたうものも登場している。今や「どこでも高速に通信が可能な技術」、というイメージが定着しつつある（写真）。 しかし、そのネットワークを構築・運用する“裏方”であるエンジニアは、思った以上に苦労しているようだ。とりわけ企業の中で使う無線LANは、スペース当たりのアクセスポイントの数が多く、快適な通信環境作りが難しい。冒頭の発言は、有線と同様の高速通信を期待する利用者への、いわば嘆きだ。 こうしたふと漏れた一言には、無線LANを活用するうえでのヒントが隠されている。技術
「直進3mで階段あります」清水建設と日本IBMが超高精度ナビ開発
写真1●日本IBM 東京基礎研究所 IBMフェローの浅川智恵子氏が実演した。スマートフォンは腰に装着。周囲の音も聞き取りやすいように、ヘッドホンは耳をふさがない骨伝導タイプを用いた 清水建設は2015年7月28日、日本IBMと共同で、従来より高い精度で屋内/屋外の区別なく歩行者を案内できるナビゲーションシステムを開発したと発表した。空間情報データベースの技術を持つ清水建設と位置測定や音声対話などの開発に力を入れる日本IBMが、互いの強みを持ち寄り実現。視覚障害者の歩行補助や高齢者や外国人旅行者などの案内への応用を視野に入れる。早ければ2018年の実用化を目指す。同日、清水建設の研究所でナビゲーションのデモを披露した（写真1）。 位置の特定やナビゲーションには、スマートフォンを利用する（写真2）。加速度センサーなどスマートフォンに搭載された各種センサーと、屋内外に取り付けたビーコンからの情報
Facebook、自殺防止の取り組みを強化
米Facebookは現地時間2015年2月25日、自殺防止の取り組み強化について発表した。自殺を思い悩むユーザーやそのような友達を案じるユーザーが身近な人や専門家に気軽に相談できるよう新たなツールを実装した。 Facebookは2011年より、National Suicide Prevention Lifeline（全米自殺防止ライフライン）と提携し、自殺防止の対策に取り組んできた。自殺念慮を抱くFacebookユーザーがカウンセラーとチャットできる機能や、Facebook上で自殺をほのめかすコンテンツを見つけたユーザーが報告できるツールなどを提供している（関連記事：Facebook、自殺防止の取り組みでカウンセラーとのチャット機能を設置）。 新たな取り組みでは、報告されたコンテンツの投稿者が次回Facebookにアクセスした際に、「友達があなたのことを心配しています」といった内容のメッセ
SNS経由で来た！ナンパか詐欺にしか見えなかった海外からの仕事依頼
たまにふと思う。ライターという職業をビジネスとして考えると、執筆する言語で市場が制限されてしまうなあと。「書いて報酬をもらう」ことに限定するなら、日本語で生産したら日本語圏にしかコンテンツは売れない。一方、言語に依存しないコンテンツ、例えば絵画、写真、動画は違う。言語の壁がなくてグローバルに売れていいなあ、と。 キャリアに特化したSNS「LinkedIn」を見ながらそんなことを考えていた。LinkedInは主に海外企業や外資系企業に就職する人なら役に立つと思う。しかし純粋に日本企業に就職を考えている人にはどうか。ましてや筆者のように日本語の執筆のみで生計を立てている人間には有効ではないのではないか。そう思っていた。あまり期待せず「登録したらどうなるかな？（きっと何も起こらないだろう）」くらいの軽い気持ちで登録していた。 ところが、昨年は意外なことが起こった。そこで得た発見をFacebook
富士通が全社内システムをクラウドへ、ノウハウ武器に顧客を引き込む
「“紺屋の白袴”はもう終わり。国内外約540社17万人で利用する社内システムを全てクラウドに乗せると決めた」（富士通 執行役員常務 CTO&CIOの川妻庸男氏）。富士通は、稼働中の全社内システムを同社「次世代クラウド基盤」に移行した上で全面刷新する。第一弾として、2015年2月に国内の資産管理とIT投資予算管理システムの移行に着手。今後5年をかけて、約640システム、約1万3000台のサーバーを移行する計画だ（写真1）。 クラウドへの移行と合わせて、これまで業務/システムの縦割りで行ってきたインフラの構築、運用を共通化。これにより、5年間で約350億円のTCO削減を見込む。 移行先の次世代クラウド基盤は、IaaS構築ソフト「OpenStack」をベースに構築中だ。当初は社内システムの受け皿として使うが、2015年度中に顧客にも提供開始する予定。「基幹業務やコミュニケーション系のシステムをク
業務でSNSを使っているにもかかわらず上司が叱責、何が問題なのか？
企業でもSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の活用はもはや当たり前の時代になってきた。SNSの活用といっても、社外向けに販促や認知拡大といった目的だけでなく、情報共有やモチベーション向上などを目的として利用する場合もある。その結果、プライベートに限定して利用していたはずが、会社でも使わざるを得なくなったというケースもあるだろう。 企業でのSNS活用率はどの程度なのだろうか。調査会社のIDC Japanによると、2013年10月時点で社外向けの情報発信などに利用するFacebookやTwitterなどの利用率は36.9％であり、2011年に比べて10％上昇。社内SNSの利用率は16.5％となっている。このうち「全従業員が参加して利用」は5.7％、「特定の部署やプロジェクトでのみ利用」は10.8％である。同年、米ガートナーは全世界で社内SNSを導入した企業のうち、成功した例はわずか
現金を持たない若者たち、キャッシュはアプリで送るのがエチケット！
米国の若者は、急速にキャッシュレス化している。例えば、食事代の精算は、スマホアプリで送金する。現金を手渡すと迷惑がられるほどだ。 この背後には、急速に広がる送金アプリの台頭がある。多くのアプリは送金手数料が無料で、若者たちはこの恩恵にいち早く飛びついた。手数料をアプリ側が負担するのは、会員数を増やすのが狙いだ。しかし現時点では、ビジネスモデルは見えてこない。大きな変革が起こりそうな、米国金融サービスをレポートする。 流れを作った「Venmo」 先駆けになった企業が、ニューヨークに拠点を置く「Venmo」だ。Venmoは、ピアツーピア支払い（Peer-to-Peer Payments）と呼ばれる金融サービスを提供。会員間で簡単に送金できるうえに、送金内容がフィードに公開される（上の写真）。金融サービスに、ソーシャルネットを取り入れた構成となっている。Venmoは2009年に設立され、2012
100円ショップの「コスパ高デジタルグッズ」ランキング スマホ、パソコンに役立つ逸品をまとめた
100円均一ショップ（100均）で買うと便利でお得な、スマホ・パソコン関連のグッズを、ランキング形式で一挙に紹介する。（ダイソー、セリア、キャンドゥが対象） 100円均一ショップ（100均）は生活雑貨から食料品まで、いろいろな物が売らている。パソコンやスマートフォン用のアクセサリーやケーブルといった、デジタルグッズも多い。 100均で売られているものには、コストパフォーマンスが高い逸品もある。そこで、ダイソー、セリア、キャンドゥといった、100均大手チェーン店で売られているスマホ・パソコン関連グッズを徹底調査、その中から「これは便利」「コスパに優れている」という優れた商品を選び、ランキング形式で紹介しよう。
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