ロケハンするアニメが増えている理由：誠 Weekly Access Top10（2009年10月24日～10月30日） 先週最も読まれた記事は「新しい合コンの形、“リョウコン”って何？」。2位は「会社を辞めたい……そう感じる人が多い業種」、3位は「Windows 7発売記念バーガーを食べてみた」だった。 ロケハンするアニメが増えている理由 4位に入った記事が「アニメを“絵空事”にしないために――『サマーウォーズ』のロケハン術」。『サマーウォーズ』のほかにも、以前取り上げた『らき☆すた』や『true tears』のようにロケハンを行った上で制作しているアニメは多い。1995年の作品『新世紀エヴァンゲリオン』でも箱根の風景が使われているなど、アニメのロケハン自体は昔から行われているようだが、近年特にロケハンをしている作品が増えているように思う。 ロケハンをする理由として『サマーウォーズ』の細田

「プレイステーション 3（PS3）の国内普及台数が少ないので、PS3対応のファイナルファンタジー XIII（FF XIII）は国内では売れないとも言われているが……」――スクウェア・エニックスの和田洋一社長は11月5日に開いた決算会見で、こんな見方を否定した。 FF XIIIは、国内ではPS3のみに対応。欧米ではXbox 360とPS3に対応する予定だ。 PS3の国内普及台数は380万台といわれており、その規模からFF XIIIの苦戦を予想する声もあるが、和田社長は、プレイステーション 2（PS2）用の「FF X」と「FF XII」の販売本数を例に、この見方を否定する。 Xは、PS2立ち上げ期の2001年に発売。当時のPS2普及台数は国内470万台だったが、Xは230万本売れた。一方、PS2が1890万台普及していた06年発売の「XII」は220万本と、Xとほとんど変わらない。 XIIIで

ソフトバンクモバイルは、11月10日に開催する新商品発表会で、Twitterを使って発表会の様子を中継する。Twitterの中継時間は11月10日9時30分から発表会終了まで。アクセスは http://twitter.com/softbank から。公式アカウントは@SoftBankで、つぶやきをグルーピングするハッシュタグ「#sb2009」も利用できる。また、@WhiteFamily0103では白戸家のお父さんのつぶやきも見られる。 あわせて、11月10日9時30分からYouTubeでも、発表会の様子やプロモーションビデオを順次公開する。アクセスは YouTube ソフトバンクモバイル公式チャンネル（外部リンク） から。従来のインターネット上のライブ中継も、公式特設サイト（外部リンク）か企業サイト（外部リンク）から閲覧できる。

企業がTwitterを使ってマーケティング活動をする場合、取り組むべきことは2つに集約される。それは「利用者に情報を伝えること」および「利用者と会話をすること」である。 本稿では、「世界のベストブランド100社」がTwitterをどのように使いこなし、利用者や顧客とのやりとりをしているかについて、企業や業種ごとに分析し、その実態をあぶり出す。 つぶやく先は個人か、全体か Twitterには、性質の異なる2つのつぶやきがある。フォロワー全員にあてたつぶやきと、個人に伝えるつぶやきである。前者はアカウントのタイムラインに表示されるもので、後者はつぶやきの先頭に「@」と個人のアカウント名を付けてつぶやくものだ。 フォロワー全員あてのつぶやきは、自社のアカウントをフォローしている利用者全員にメッセージの内容が届く。電子メールで言うと、メーリングリストに当たるものだ。個人あてのつぶやきは特定の人との

楽天、日本最大級のマーケティングDBで顧客を一元把握：Teradata PARTNERS 2009 Report（1/2 ページ） ワシントンD.C.の「Teradata PARTNERS 2009」で10月19日夕方、楽天が事例セッションを行い、「楽天経済圏」とそれを支える「楽天スーパーDB」を紹介した。 ワシントンD.C.で開催中の「Teradata PARTNERS 2009」は、今年で開催24回を数える歴史あるユーザーグループ主催のカンファレンスだ。220以上のセッションが用意されているが、そのうち約70はユーザー企業によるもので、Teradata活用の技術だけでなく、データ分析から洞察を得て、さらに企業のアジリティに変えていくためのノウハウを共有するのが最大の狙いだ。日本からもJCB、ふくおかフィナンシャルグループ、京王百貨店、および楽天の4社が選ばれ、その先進事例を紹介している

企業の情報活用をテーマにした「IBM Information On Demand 2009」の基調講演が、米国時間の10月26日にラスベガスで行われた。同イベントでは「情報分析が求められている」というメッセージが繰り返された。 米IBMは現地時間の10月25日から、ネバダ州のラスベガスで「IBM Information On Demand 2009」を開催している。同イベントでは「Information On Demand」と呼ぶIBMの情報活用戦略を進化させ、情報分析の有効性を強調した。7月末に発表したSPSSの買収にも触れ、同社の中核をなす「予測分析」技術がIBMのソフトウェア戦略と親和性が高いことにも言及した。 企業では、部門や組織ごとに情報システムが乱立し、サイロ（塊）化した各部門のデータが散在している。企業の往年の悩みは、データをデータウェアハウスやデータマートにため込むばかりで

東芝は3月20日から22日まで、東京・秋葉原のヨドバシカメラマルチメディアAkibaで、デジタルサイネージ（電子広告媒体）と携帯電話、YouTubeを連携させたプロモーションイベントを行った。 ヨドバシカメラマルチメディアAkibaの正面入口の上部にある大型ディスプレイに、9時半から19時半まで、毎時30分にゲームが映し出される。ゲームの内容は、最大6人の参加者がマス目を塗っていき、塗ったマス目の数を競うというもので、東芝のノートPC用キャラクター「ぱらちゃん」を使っている。 来店者は、画面に表示された電話番号に電話をして、ゲームに参加する。音声ガイダンスに従って参加登録を行い、あとは大型ディスプレイを見ながら、携帯電話の数字ボタンを押して操作する。 ゲームの長さは1回90秒。その前後に告知・カウントダウンで23秒、結果発表で7秒かかるので、2分（120秒）で1回のサイクルが終了する。1時

JR東日本企画は4月1日、液晶ディスプレイを使った広告媒体「デジタルポスター」の設置エリアを3駅に拡大したと発表した。2008年10月に設置した東京駅に続き、品川駅、横浜駅に新たに設置した。 品川駅中央改札内に8面、横浜駅中央通路に5面のデジタルポスターを設置し、3月30日からコンテンツの配信を始めた。フルハイビジョン規格のモニターに1分当たり6枚まで静止画を表示できる。曜日や時間帯に応じて配信するコンテンツを変更できる。 JR東日本企画によるデジタルポスターの導入は、2008年10月の東京駅に次ぎ、合計3駅になった。いずれも駅中の柱に大型の液晶モニターを埋め込み、静止画を配信している。 デジタルポスターは、携帯通信網の無線技術を使い、時間帯や曜日別にコンテンツを表示するデジタルサイネージ（電子看板）の一種。ユーザーに応じた広告をリアルタイムに表示できる。ポスターに代わる広告メディアとして

先週最も読まれた記事は「こうすればワタシは“落ちる”――現役キャバ嬢に「口説き方」を聞いた（後編）」。2位も「現役女子大生のキャバ嬢に学ぶ！　プロフェッショナルなトーク術（前編）」と現役女子大生のキャバ嬢“マイちゃん”から女性を口説くテクニックを教えてもらった記事が上位を占めた。 確かに口説き術を身に付ければ、多少はモテるようになるかもしれない。しかし、恋愛を市場主義でとらえるなら、モテるためにはもっと良い方法がある。それは、競争が激しくない市場に参入すること、つまり（男性なら）男性より女性が多いような環境に身を置くことだ。 恋愛でテクニックが必要となるのは、ライバルが存在するから。もし、ライバルが存在しない環境ならば、さしたるテクニックは持っていなくとも、あきらめて（？）付き合ってくれる可能性は高くなる。モテるためには恋愛市場におけるブルーオーシャン※を探すべきなのである。 競争の激しい

日本経済新聞デジタルメディアは3月16日、個人向け投資情報サービス「日経ヴェリタスマーケットonline」を4月1日から月額2100円で提供すると発表した。これまで新聞向けの記事を中心に提供していた日本経済新聞社の編集局が、個別企業の業績展望や株価材料の解説など独自ニュースをネット優先で提供する。予約申し込みの受付は3月15日から開始した。 同サービスでは、上場企業約4000社の最新の業績や財務データ、株主・役員情報などが分かる「企業情報サーチ」も提供する。日経QUICK ニュース社によるプロ向けの解説記事「NY 株ハイライト」など相場の動きを追跡する読み物も盛り込む。目的別にカスタマイズできる「銘柄フォルダ」など資産運用に欠かせないツールも提供する。 大手新聞社が有料のネット優先配信を実施することで、新聞や雑誌、ネット媒体を含めたメディア業界の今後の在り方にも影響を与えそうだ。2100円

テレビCMを嫌う人は多いが、実はCMがあった方がテレビ番組を楽しく見られることが多い――。米大学の研究者がこのような研究結果を報告した。 この研究は、カリフォルニア大学サンディエゴ校のライフ・D・ネルソン氏とニューヨーク大学のトム・メイビス氏、ジェフ・ガラク氏によるもの。「Journal of Consumer Research」誌に掲載されている。 「意外なことだが、テレビを見ている間、番組の面白さは次第に減少する傾向がある。視聴者が番組に順応して、少しずつ楽しさを感じなくなっていくからだ」と研究者らは言う。 研究者らは、被験者に同じ番組の「CMがなく中断のないバージョン」と「CMによる中断が入るバージョン」を見せて感想を比較した。最初の実験では「Taxi」というコメディ番組を使った。被験者はCMが嫌いと回答したものの、CM入りバージョンを見た被験者の方が番組を好意的に評価していた。アニ

オーマイニュースが、日本で普及しなかった理由：藤田正美の時事日想・出版＆新聞ビジネスの明日を考える 著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 一般の人々が記事を書いてそれでニュースサイトにするというプロジェクトがあった。もともと始まったのは韓国であり、市民参加型のインターネット新聞として話題になった。2000年のことである。市民記者4万人が

セブン＆アイグループとNECがタッグを組み、合弁会社を3月に設立する。研究とシステム開発を事業の2本柱に据え、「流通」と「IT」という業界の垣根を超えた新ビジネスの創出に乗り出す。 セブン＆アイ・ホールディングスとNECは2月17日、インターネット事業の研究とシステム開発を手掛ける新会社を設立すると発表した。小売業とITのノウハウを組み合わせ、研究とシステム開発を軸にインターネットの新たなビジネスモデルを開拓し、利益の拡大を目指す。 新会社の名称は「セブンインターネットラボ」。3月24日に設立する。資本金は2億円で、出資比率はセブン＆アイ・ネットメディアが50％、NECが40％、セブンアンドワイが10％。新社長には、現セブンアンドワイの鈴木康弘社長が就く。 セブン＆アイグループの小売業、NECの研究開発のノウハウを掛け合わせて、インターネットにおける新たなビジネスモデルを研究し、収益化につ