若手が次々と辞めていく、「雑談」の無いIT職場は問題だらけだ
会話が無い。聞こえてくるのは仕事の指示や叱責のみ。そんなIT職場で働いた経験がある。 叱責が耳に付く職場だった。若手にヒステリックな声をあげている先輩社員も目立っていた。 筆者は外部の人間だったため多少の世間話は許された。しかし社員たちは雑談することなく黙々と作業をしていた。私がたまに雑談で声を掛けた時の、若手社員たちのうれしそうな（すがるような）瞳が忘れられない。彼ら／彼女らはその後そろって退職した。 雑談すらせず仕事に取り組んでいたのに、生産性が高いというわけではなかった。部課長や先輩社員から若手への叱責の内容を聞いていると、大半が意識違いや抜け漏れに起因する手戻りなのである。 「そういうことじゃない」 「なんで相談しなかったの？」 「普通こう対応するよね。常識だろ？」 この手の言葉がひっきりなしに飛び交う。 いやいや、雑談する隙すら無い職場環境で相談しないことを責めるのはあんまりだろ
エンジニアの睡眠不足は深刻、独自調査結果に専門家が警鐘 | 日経 xTECH（クロステック）
寝不足が蓄積された状態を指す「睡眠負債」が社会的問題になっている。日経 xTECHは、ITや電子・機械、建築・土木などのエンジニアを対象に、睡眠実態について独自に調査した。エンジニアの驚くべき睡眠事情とは。 「睡眠負債をため込むと、思考力や記憶力が落ちて、仕事のミスが増える。モチベーションの低下やうつ病の原因にもなる。がんや肥満、糖尿病といった病気の発生リスクも高くなる」。睡眠研究の第一人者である、睡眠評価研究機構の白川修一郎代表はこう指摘する。寝不足は恐ろしい。 では、日経 xTECHの読者であるエンジニアは普段、十分に眠れているのだろうか。2018年11月後半に約2週間実施したアンケートでは、「あなたは平日、十分に眠れていると感じていますか？」と聞いた。最も多かったのは「どちらかといえば眠れていない」（38.7％）だった。「十分眠れていない」は26.0％。6割以上のエンジニアが「睡眠不
東証がシステム障害の原因公表、メリルリンチがIPアドレスを重複使用 | 日経 xTECH（クロステック）
日本取引所グループ傘下の東京証券取引所は2018年10月23日、9日に株式売買システム「arrowhead」で起こったシステム障害のより詳しい原因や再発防止策などを公表した。合わせて東証の宮原幸一郎社長に月額報酬の10%を1カ月間減額するなどの経営幹部の処分も発表した。
ソフト開発への危機感が足りない、Jenkins開発者川口氏が警鐘
「先進的なソフト開発手法の導入で、日本と世界の差が広がっている」。CI（継続的インテグレーション）ツールのオープンソースソフトウエア（OSS）「Jenkins」の開発者であり、米CloudBeesのCTO（最高技術責任者）を務める川口耕介氏が警鐘を鳴らす。2018年9月23日に開催する「Jenkinsユーザ・カンファレンス 2018 東京」に先立って、日経 xTECHのインタビューに答えた。 Jenkinsはバージョン管理ツールへのプログラムの保存といった出来事を検知して、自動的にツールの起動などの作業を実行する。日本では、ソフトウエアのビルドやテストを自動化する定番ツールとなっている。ところが、多くの企業で活用が現場の作業改善にとどまる。その先に進まない日本企業の姿に川口氏は物足りなさを感じている。同氏はこの状況を打破すべく、CloudBeesの日本への関わりを増やす意向だ。 ここでいう
特定派遣廃止でも人売りなくならない？IT企業間で飛び交う闇メール
およそ半年後の2018年9月29日、「特定労働者派遣（特定派遣）事業」制度が廃止になる。これは派遣制度の1つで、届出だけで派遣事業を開業できる制度だ。多くの下請け中小IT企業は特定派遣事業者でもあるため、この制度変更が直撃するのではないか。筆者はそう考えて以下の記事を執筆した。 詳細は記事に譲るが、主旨は「特定派遣の廃止で、技術者派遣事業を手掛ける下請け中小IT企業は窮地に追い込まれる」といった内容だ。この記事に対して、アクシアの米村 歩（すすむ）代表取締役から「特定派遣が廃止になっても、下請け中小IT企業への実際の影響は小さいのではないか」との指摘を受けた。 米村氏は様々な立場でIT業界に関わってきた。キャリアのスタートは新卒で入社した元請けIT企業の技術者。アクシアを設立する前は1年間フリーランスとして働いた。現在代表を務めるアクシアは完全自社開発、残業ゼロを売りにするが、かつては下請
Java開発のノウハウを全面公開、NTTの深謀遠慮
「開発人材を増やすため」。NTTは3月13日、Javaアプリケーションフレームワーク「Macchinetta（マキネッタ）」をGitHub上で一般公開した。公開の狙いについて、取り組みのリーダーである夏川勝行ソフトウェアイノベーションセンタソフトウェア開発技術プロジェクトグループリーダ主幹研究員はこう語った。GitHubはクラウド型のソースコード共有サービスで、オープンソースソフトウエア（OSS）の公開でよく使われる。 IT人材の不足は深刻化し、人材の争奪が加熱している。NTTグループは自社のJavaアプリケーションフレームワークをオープンソース化して、他社も利用できるようにする。これを通じて、Macchinettaフレームワークを扱える開発人材のすそ野を広げる。将来的にMacchinettaフレームワークを扱える技術者が増えれば、NTTグループにとって開発人材の獲得が有利になると見込む。
［特報］27億円の賠償巡り新たなIT裁判始まる、文化シヤッターが提訴
アルミ建材大手の文化シヤッターが、販売管理システムの開発が頓挫した責任は委託先の日本IBMにあるとして、約27億4000万円の損害賠償を求めて日本IBMを提訴していたことが、日経コンピュータの取材で明らかになった。 文化シヤッターは2017年11月に東京地方裁判所へ訴訟を提起した。同社は2017年度第2四半期決算（2017年7～10月）で、販売管理システムの開発継続断念に伴う17億4500万円の特別損失を計上済み。同システムの開発委託で日本IBMに支払った費用などの返還を求める。 文化シヤッターが既存の販売管理システムを刷新するプロジェクトを始めたのは2015年3月のことだ。文化シヤッターは日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPに基づき複数のITベンダーから提案を受けたうえで、日本IBMをシステム構築の委託先として選定した。 日本IBMの提案は、販売管理システムの構築にE
できの悪いソースコードをAIで発見、富士通が不採算案件の抑制へ
富士通が人工知能（AI）などを活用し、システム開発プロセスの改革に本腰を入れ始めた。システム構築・運用支援のツール群を「KIWare（ケーアイウェア）」として体系化し、2017年11月に50件の開発プロジェクトに本格適用を開始した。時間を浪費しがちな開発業務をAIで効率化し、システムエンジニア（SE）が、開発業務の様々な作業や成果物の品質の向上に充てる時間を捻出する狙いである。 富士通がAIの活用に本腰を入れる背景には、開発プロジェクトの作業や成果物の品質の低さが課題になっていることがある。「品質を現場の人任せではなく、技術で底上げする。それによって品質が原因の不採算の案件を減らしたい」（富士通の粟津正輝サービステクノロジー本部 本部長代理 兼 先端技術統括部長 兼 SE変革推進室長代理）。 システム開発において、不採算案件につながる要因は様々だ。設計書の不備による手戻りが発生したり、ソー
SIerの技術者が「御用聞き」にしかなれない深いわけ
私はこの「極言暴論」で、SIerの御用聞き体質を折に触れて批判している。だが実は、その度に申し訳ない気持ちになっている。もちろんSIerに対してではない。本物の御用聞きの皆さんに対してだ。どんな業種であっても、顧客の要望に完璧に応えられるプロは本当にすごい。私も旅先などで何度か感嘆したことがある。だから「御用聞き」という言葉をネガティブな文脈で使うことに、申し訳なさを感じるわけだ。 だが、そうは言っても、御用聞きのSIerにはガツンと言わなければならぬ。そもそもSIerは本当に御用聞きなのか、単なる「ガキの使い」じゃないのかという話もあるが、今回の記事の趣旨と外れるので、そこは深掘りしない。とにかくSIerが御用聞きをやっているようではダメなのだ。他の業種では御用聞きが尊敬すべきプロの仕事であっても、ITの仕事においては最低最悪。全てのムダや不幸の起点はここにある。 「おっしゃっていただけ
改正民法が成立、「瑕疵担保責任」などシステム開発契約に影響大 | 日経 xTECH（クロステック）
物品の売買や契約のルールなど「債権」に関する民法の改正案が2017年5月26日、参議院本会議で可決・成立した。公布から3年以内に施行される。 民法の改正はITに関する契約に様々な影響をもたらす。システム開発委託時の契約内容や、その際に発生するユーザー企業とITベンダーの責任範囲などが変わる。 改正民法の変更点の一つが「瑕疵担保責任」をめぐる条文だ。民法634条から640条で規定されていたが、改正法では削除。代わりに（契約に対する）「不適合」という言葉を用いて同様の責任を求めている。 責任の内容も変更点がある。その一つがシステム完成後に見つかった欠陥の修正期限に関するもの。ユーザー企業はITベンダーから引き渡されてから1年以内に修正を求める必要があったが、改正法では欠陥に気付いてから1年以内にITベンダーに通知すれば、通知後5年以内は修正や報酬の減額などを求められるとしている。 外部の技術者
JR東日本の多機能券売機925台で障害、ダイヤ改正前のプログラム更新が原因か | 日経 xTECH（クロステック）
写真●プログラム不具合で停止中の「多機能券売機」（2015年2月27日午後、東京・新宿のJR東日本四ツ谷駅） 東日本旅客鉄道（JR東日本）は2015年2月27日早朝の営業開始時から、首都圏1都6県と福島、山梨、静岡の各県の主要駅に設置している一部の自動券売機（黒色の「多機能券売機」）で不具合が発生したと発表した。その後利用を停止し、午後5時時点では該当する434駅925台全てが利用できなくなっている（写真）。 該当する多機能券売機では、硬貨を投入後に「とりけし」ボタンを押した際に、お金が返却されない不具合が確認された。同社は「本日中の復旧に向けて作業中」としている。 同社広報部の説明によれば、「本日未明の営業開始前に、3月のダイヤ改正に向けたプログラム更新を行った。これが不具合のきっかけだとみて、現在詳しい原因を調べている」という。JR東日本は3月14日に「上野東京ライン（上野・東京間）」
品川新駅で湧く近未来の“湾岸”鉄道網
JR東日本が6月3日に田町－品川間の新駅設置計画を発表（関連記事）。13haの巨大複合都市を創出するというインパクトとともに、品川・田町エリアの動きに注目が集まっている。 2020年東京五輪の開催前後で、品川・田町エリアは大きく変わる。2015年3月に上野東京ライン（東北縦貫線、上野－東京間）が開業し、改良中の東京総合車両センター田町センター（品川車両基地＝旧田町車両センター）が本格稼動。その5年後の2020年、東京五輪に合せて新駅が暫定開業し、さらにその7年後の2027年にリニア中央新幹線のターミナル駅が開業する。 同社が公表した「新駅設置位置」の図を基に旧田町車両センターの周りを歩くと、品川・田町エリアの変貌後のイメージとともに、立ちはだかるハードルも垣間見えた。
「特定労働者派遣」制度が廃止へ
ITベンダーが常時雇用する人材を客先に派遣する「特定労働者派遣」制度が、2015年にも廃止される。厚生労働省は2014年1月下旬に召集される通常国会で、特定労働者派遣の廃止を含む「労働者派遣法」の改正案を提出する最終調整に入った。労働者保護の観点から改正案は今国会で可決される公算が高く、早ければ2015年にも改正労働者派遣法が施行される見通しだ。 厚生労働省が示す派遣法改正案の肝は、特定労働者派遣と一般労働者派遣の区別を無くし、許認可制の新制度に移行することだ。新制度の条件は国会などで詰めていくが、現在の一般労働者派遣と同レベル以上の条件が課せられそうだ（図）。例えば、人材を派遣するには労働局に申請し、許可を得る必要がある。派遣元企業の事業資金や事業面積に制限があるほか、3～5年に一度の更新手続きも必要になる。 厚生労働省の富田望職業安定局派遣・有期労働対策部需給調整事業課長は、「現在の一
Javaの内部動作を可視化する「ENdoSnipe」、Acroquest TechnologyがOSSとして公開
Acroquest Technologyは2013年7月11日、Javaシステムの内部動作を可視化・診断するソフトウエア「ENdoSnipe Ver.5.0」をオープンソースとして公開したと発表した。Ver.4まではプロプライエタリな製品だった。ダウンロード・サイトおよびGitHubのページからダウンロードできる。 新版の診断機能には、同社が提供するJavaシステムのトラブルシューティング・サービス「JaTS」での障害解析のノウハウを組み込んだという。アプリケーションの性能を監視する機能も追加した。従来版はEclipseプラグインとしてユーザーインタフェース（UI）を実現していたが、新版はWebベースのUIに変更されている。 診断機能では、メモリリークやハングアップリスク、非効率なデータベース・アクセスなどを検出する。プロファイラやデバッガとは異なり、問題が発生する具体的な理由まで指摘でき
銀座線渋谷駅を130m動かす
巨大ターミナルの渋谷駅。再開発事業の一環で、2013年3月末で閉店した東急百貨店東横店の建物3階にある地下鉄銀座線のホームを、そっくり東へ130m移す。 完成予定は2021年度。同時に進む駅ビル建て替えや駅前広場整備などの事業と調整しながら、10年度の着工から10年以上をかけた一大移設プロジェクトだ。その間、銀座線の営業は止めない。 現場では、新しいホームを支えることになる5基の橋脚のうち、1基がこのほど完成。その1基だけでも約2年を要した。このコラムでは、1回目に移設事業全体の流れをまず説明し、2回目に現在進行中の工事を詳しくお伝えする。
史上最大級のシステム統合に挑む
2013年7月のみずほ銀行（BK）・みずほコーポレート銀行（CB）合併に先駆け、みずほは2012年4月にみずほフィナンシャルグループ（FG）とBK、CBの組織を統合し、新生みずほとしてスタートを切っている。そのみずほは2016年3月末をメドに、BKとCB、みずほ信託銀行（TB）の勘定系システムを統合する（関連記事：［スクープ］みずほの次期システムはマルチベンダー、4社に分割発注）。 「システム統合は新生みずほを象徴するプロジェクトだ」。FGの高取次長は力を込める。日経コンピュータの取材で、システム統合の概要が明らかになった。 システム統合における最大のポイントは、勘定系システムを全面刷新することだ。既存の業務にとらわれず、銀行業務のあるべき姿を描き、それを実現するシステムを構築する。 機能単位でコンポーネント化 BK、CB、TBのいずれかのシステムに片寄せはしない。「不動産信託」など独自商
マイナンバーで個人情報は漏洩するのか？
国民一人ひとりに固有の番号を割り当てて、徴税と社会保障給付に活用する「共通番号（マイナンバー）制度」が、2016年1月にスタートする。2013年5月下旬に国会で法律が可決されたにも関わらず、マイナンバー制度を巡っては反対意見や異論も噴出している。 マイナンバー制度に反対する団体の一つが日本弁護士連合会だ。マイナンバー法の成立時には「強く抗議する」との会長声明を発表。「個人情報保護に問題を抱えている上に、導入の費用対効果が不明確だ」とその理由を説明している。また、「公平・公正な税・社会保障制度を実現する」といった制度の理念には賛同しても、不安を訴える市民の声もある。代表的な懸念が「サイバー攻撃で個人情報が漏洩するのでは」という心配だ。 果たして、マイナンバーの導入で個人情報が漏洩する可能性はあるのだろうか。そもそもマイナンバーで政府はどのように行政の事務を効率化し、社会保障や徴税を公正・公平
第1回 Gradle入門
Gradleは、Groovyで書かれたビルドシステムです。GradleをAndroidアプリ開発に使用すると、便利なことがいろいろできます。本連載では、Gradleの特徴やインストール方法、便利な使い方を解説していきます。 ビルドシステム、ひいてはGradleがあると助かる場面とは、一体どういう場面でしょうか？ 筆者の具体例でいうと、ある日上司がやってきて、「今お前たちが作っているアプリを俺の端末にインストールしてくれ。」と言ってくるわけですね。1回だけならば話は簡単です。 PCと端末をmicroUSBで接続して、Eclipseを起動してADTでアプリをコンパイルして、端末に転送してインストールして返してあげるだけです。 ですが、それが2回も3回も…となってくると、思わず「自分でやってください！＞＜」と言ってしまいたくなりますが、上司のPCには開発環境が整っていません。それに、新しいAnd
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