アニメーション制作会社スタジオバインドです。制作作品、会社情報などを掲載しています。
先日公開した前半の記事は、あまりに突飛な内容であったのにも反して、多くの方から反応を頂くことができ、本当に嬉しく思います。 私たちの心の中に形作られた「なりたい自分」。それが2D/3Dの「体」を得、身体性や、「中の人」とは別の人間関係をも獲得することすら可能なVTuberはもはや一個の仮想的な人格であり、それは現実に縛られた私たちに代わって「なりたい自分になる」自己実現へと近づいてくれる。 そんな突飛な思索に、少なからぬ共感があったことに、私と同じくVRがもたらすこの先の未来に可能性を感じている人が大勢いると実感できたのは、とても心強い思いです。 しかし今回の中編では、少し視点を変えて、これから少し先のVR技術の進歩と普及を踏まえた私たちの社会の変化を、私の拙い想像力の中で表現してみたいと思います。具体的には、VRが社会に浸透していくことで世界はどう変わっていくのか?その一片でも描写できれ
Special Thanks: イワシクラスタのみんな はじめにデナムの歯磨──野のユリは労せず。紡がざるなり…… — レイ・ブラッドベリ「華氏451度」第2部 現代は速すぎる。何もかもが超スピードで「消費」され、あらゆるものが記憶の彼方に去っていく。去年話題になったことをどれほどの人が覚えているだろう。先月は。先週は。ともすれば昨日バズった内容さえ思い出せない。少なくとも僕は最近ずっとそんな感じだ。 暗号通貨、機械学習、XRといった新しい技術に興味を惹かれているうちに、道徳や倫理のような「あたりまえ」がすさまじい速度で書き換わっていく。これらの変化にすべてついていけている人は果たして存在するのだろうか。 テクノロジーは世界のサイズを小さくした。それ自体はいいことだ。インターネットがもたらした最大の恩恵は、概念の伝達速度を桁違いに引き上げたことだろう。長時間労働が悪だというのはもはや「あた
新型コロナウイルスの感染が再び拡大した地域に改めて緊急事態宣言を出す際の判断基準について、政府の諮問委員会の尾身茂会長は、検査体制などを見極めたうえで具体的な数値で示す考えを示しました。 この中で尾身会長は、再び緊急事態宣言を出す際の判断基準について「感染拡大が再び起こる前に必ず具体的な数値を出さなければならない。いま検査体制や治療の状況が変わっているところなので、その状況がもう少し分かってくれば、より根拠をもって示すことができる」と述べました。 また「これまでの国の対策のどこを改善すべきなのか、また、われわれ専門家の情報発信に課題はあったのか、客観的な中間評価を行うことが専門家の責務だ」と述べ、これまでの政府や専門家会議の一連の対応について検証する考えを示しました。
新作ゲーム「Project Immortal」と「Project MIKHAIL(仮)」のPV第1弾が公開。アニメ「マブラヴ オルタネイティヴ」の特報映像も 編集部:maru aNCHORは本日(2020年5月29日),マブラヴ公式YouTubeチャンネル(リンク)にて,アニメ「マブラヴ オルタネイティヴ」の特報映像および,新作ゲーム「Project Immortal」(iOS / Android)と「Project MIKHAIL(仮)」(PC / iOS / Android)のプロモーション動画第1弾を公開した。 映像は,5月2〜8日にかけて開催されたオンラインイベント(関連記事)で披露されたもので,「Project Immortal」と「Project MIKHAIL(仮)」のインゲームシーンを確認できる内容となっている。戦術機のカスタマイズやバトルシーンなど,気になるシステム一端を
公開されたのは、『マブラヴ オルタネイティヴ』アニメ特報映像、スマートフォン向けゲーム『Project Immortal』プロモーション動画第1弾、iOS/Android/PC(Steam)用タイトル『Project MIKHAIL』プロモーション動画第1弾の3本だ。 『マブラヴ オルタネイティヴ』のアニメ化自体はゲーム開発前の企画書段階で決定していたものの、正式発表されたのは2019年10月22日に開催されたアージュ20周年記念イベントでのこと。当初、特報映像は来場者限定で公開されていたが、オンラインイベントでのユーザーの熱量や反響を受けて特別に上映された。そして今回、ついに一般公開となった。
日本最大級のプログラミングスクール「テックキャンプ」を運営する株式会社div、18.3億円の資金調達を実施 プログラミングスクール「テックキャンプ」を運営する株式会社div(本社:東京都 渋谷区、代表取締役:真子就有、以下「div(ディブ)」)は、Eight Roads Ventures Japanをリード投資家とした第三者割当増資及び金融機関からの借入により、総額約18.3億円の資金調達を実施いたしました。 【引受先・借入先】 Eight Roads Ventures Japan 森トラスト株式会社 価値共創ベンチャー2号有限責任事業組合 SMBCベンチャーキャピタル5号投資事業有限責任組合 株式会社ドリームインキュベータ ナントCVC2号投資事業有限責任組合 ウィーンの森-VLIベンチャー育成1号投資事業有限責任組合 VLIベンチャー育成投資事業有限責任組合 森正文氏 商工中金 きらぼ
香港の「一国二制度」は崩壊か 米国のドナルド・トランプ政権が中国との対決姿勢を一段と強めている。米国防総省は最新の報告書で「外交が成果を出せないなら、米国の利益を守るために、必要な行動をとる」と表明した。軍事衝突も辞さない覚悟なのか。 米国は新型コロナウイルスの発生源をめぐって、マイク・ポンペオ国務長官が「武漢の研究所から流出したのではないか」と繰り返すなど、中国批判を強めていた。そこへ、中国が香港に「国家安全法」を導入する方針を決め、火に油を注ぐ形になった。 同法が導入されれば、反政府デモや集会などが厳しく制限され、香港の「1国2制度」は事実上、崩壊する可能性が高い。ポンペオ氏は5月27日、香港について「もはや中国からの自治が維持されているとは言えない」との声明を出し、議会に報告した(https://www.state.gov/prc-national-peoples-congress-
⼀般社団法人超教育協会(理事長:石戸奈々子 以下、超教育協会)と一般社団法人日本eスポーツ連合(会長:岡村秀樹 以下、JeSU)は、eスポーツを通じた教育の機会を提供することを目的としたコミュニティ・連絡組織である「eスポーツ超学校」を共同で設置し、活動を開始していくことをお知らせします。 昨今、日本でもeスポーツ熱が高まり、大型大会の開催、プロチームの結成、企業の参入等が相次いでいます。JeSUが経済産業省の委託事業として運営した「eスポーツを活性化させるための方策に関する検討会(以下、e活研)」では、日本におけるeスポーツの市場規模について、波及領域も含めると2025年には3250億円に達する可能性があると試算しています。 こうした産業としての成長に加え、地方創生や共生社会の実現、IoT教育など、eスポーツの持つ社会的意義も注目されつつあります。e活研が2020年3月に公開した報告書で
本ブログはペイパル・マフィアの中心人物であるピーター・ティール氏らが立ち上げたVC、Founders Fundのプリンシパルを務める、John Luttig(ジョン・ルティグ)氏のブログ「luttig’s learning」の投稿、「When Tailwinds Vanish」を許可を得て翻訳したものです。シリコンバレーのテック企業の指数関数的な急成長がスローダウンしてくるとき、どういった変化が起こるかを多面的に考察しています。 シリコンバレーの急成長を何十年にも渡って後押ししてきた追い風が消えつつあります。その影響はさまざまな方面に波及し、テクノロジー業界全体を揺るがすことになるでしょう。 1990年代後半、インターネットが西海岸のオタクの趣味から全世界の家庭の必需品となり、インターネット利用を後押しする追い風が吹きはじめました。以来、コンシューマーがインターネットで費やす時間とお金はど
信用力が低い企業向けのローンを集めて作られリスクも指摘されてきた「CLO」という欧米の金融商品を大量に保有している農林中央金庫は、新型コロナウイルスによる金融市場の混乱で価値が4000億円程度、目減りしたことを明らかにしました。 なかでも農林中央金庫は世界有数の買い手とされ、ことし3月期の決算によりますと3月末の投資残高は7兆7000億円に上っています。 ただ、新型コロナウイルスによる金融市場の混乱でCLOの値下がりが相次いただため、およそ4000億円、率にして5%程度、価値が目減りしたとということです。 農林中金は、CLOは途中で売却せず満期まで保有するため直ちに損失にはならないと説明しています。 奥和登理事長は会見で「保有しているCLOは最も高い格付けのAAAで、損失は出にくいと考えているが、リスク管理は徹底する」と述べました。 一方で、運用目的で持っている株式や債券などの価値はことし
安倍政権がコロナ不況への緊急経済対策として打ち出した「持続化給付金」。約2兆3000億円の予算がついたこの事業を経産省から委託された一般社団法人が、実体のない“幽霊法人”だったことが「週刊文春」の取材で分かった。社団法人の代表理事が「週刊文春」の取材に対し、「何も活動がない」と認めた。 持続化給付金事業は、昨年より収入が減った中小企業等の法人に最大200万円、フリーランスを含む個人事業者に最大100万円を上限に現金を支給する制度だが、入金が遅れるなどトラブルが相次いでいる。 担当する中小企業庁のホームページによれば、同事業を受注したのは「一般社団法人サービスデザイン推進協議会(以下、「サービス協議会」)」で、アベノマスクの予算を300億円も上回る769億円で契約している。 登記簿に記載されている所在地は、東京・築地にある9階建てのオフィスビルだ。記者が実際に訪ねてみると、確かにエントランス
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