一時期は、危険飛行やテロの可能性などから停滞した「ドローン」活用だが、かえって法整備も進み、今年は商品配達や災害救助など、実サービスが続々登場し、ドローン活用が活発化してきている。 産業用ドローンの開発販売を手掛けるスカイロボットは、世界初となる人工知能搭載型ドローンを使った探索レスキューシステム「TDRS」（トリプル ドローン レスキュー システム）を発表。明日25日より山梨県庁の協力のもと、富士山麓にて実証実験を開始。年内の実用化を目指すという。 「TDRS」は、3機のドローンがチームで編隊飛行し、山岳や海上における遭難者を、三点計測により早期に発見するシステムだ。特に、広範囲になりがちな山岳救助において、遭難者を迅速かつ確実に発見できることが期待されている。 遭難者が「SKYBEACON」を携帯していれば、その信号をドローン「SKYRESCUE」がトラッキング。信号を受信したら、残る

現在、日本放送協会（NHK）では、2016年からの4K・8K試験放送、2018年からの4K・8K実用放送の開始に向け、さまざまな研究開発を進めている。それらの成果は、5月26日～29日に開催される展示会「技研公開2016」でも披露される予定だ。 4K・8K放送は、衛星放送だけでなく、ケーブルテレビなどを使った再配信も計画されている。8K衛星放送で用いるMMT（MPEG Media Transport）方式の信号は、IPパケット技術をベースとしているため、信号形式を変換せず、そのままインターネットで伝送できる。 今回NHKは、10Gbps級の伝送速度を持つ次世代光インターネット回線で、8K信号を多チャンネル伝送する実験を、KDDIと共同で実施。世界で初めて成功したことを、「技研公開2016」に先駆けて発表した。 両社は、MMT方式の信号を、インターネット経由で多チャンネル伝送するための送信装

けが人がいなくて良かったです。 ｢世界最大の太陽光発電所｣として、2014年にカリフォルニア州に建設された、イヴァンパ太陽光発電所（Ivanpah Solar Electric Generating System)。先日、その施設内で火事が発生してしまいました。しかもその理由が、自分で自分を燃やした、とのこと。 アメリカ南西部のモハーヴェ砂漠に、4,000エーカー(約16平方キロメートル)という巨大な敷地を誇るこちらの発電所。火災の原因は、日光を反射する鏡である｢ヘリオスタット｣の方向違いで、施設内の塔に光が向けられていたのだそう。 火災は20分程度で消火されたボヤとのことですが、火が出たのは塔の上側3分の2、高さにして地上90m以上ということで、消防士の方々は大変だったようです。現在は一部の施設のみが稼働しており、復旧作業に追われているとのこと。 こちらの発電所は、392メガワット、およ

先日の日曜日、天気は晴天という絶好のバイク日和であったので、カタナで走りに出かけました。 まだ早めの時刻であるためか家を出て直ぐの道からガラ空き状態が続いています。天気、道とも絶好のコンディション。自然にテンションは上がり、気持ち良くアクセルを開けて走っていました。 ところが走り始めて２～３ｋｍくらいで、信号で止まろうとした時にいきなり“ブチヅとクラッチワイヤーが切れてしまいました。 クラッチレバーに引っかけるタイコ部分で切れたようです。 ここは昨年秋に補修をした箇所。どうも、ワイヤーをタイコに半田付けする半田の量が足りなくて、撚り線の何本かに負荷が集中しブチブチと切れたようです。タイコから抜けた、という方が正確かもしれません。 横着してクラッチワイヤーをバイクの車体から外さずに作業したのが良くなかったか。もっとしっかり半田付けしておけば良かったです。最近はカタナに何事も無く平和だ”と言っ

レイ・カーツワイル著「THE SINGULARITY IS NEAR」（シンギュラリティは近い―人類が生命を超越するとき）が書かれてから10余年が経ったのだが、人類は本当にシンギュラリティ（技術的特異点、または2045年問題）へ向かっているのだろうか。 そこで、「THE SINGULARITY IS NEAR」で言及されていた各技術分野について、現代の技術レベルを象徴するニュースを集めてみた。 また、今回は特に、『人工知能（AI）・機械学習分野』を対象にした。 関連記事 www.kyamaneko.com 真の汎用人工知能（AGI）を目指す「強いAI」 現在の人工知能の世界では、特定分野に特化した「弱いAI」と呼ばれる技術が実用化されてきた一方で、分野を限定しない、人間の脳と同等の思考力を有する「強いAI」の完成が希求されている。 そんな中、「全脳アーキテクチャ・イニシアティブ（WBAI：

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals