日本アニメ美術論壇の誕生 - 法華狼の日記
はじめに 大きく出たエントリタイトルだが、あくまでアニメ視聴者側が知ることのできる一般常識にとどまる内容にすぎないことを断っておく。私は素人としてもアニメの背景美術にくわしくないので、もっと広く深い知見を持つ人からの批判や反論も待ちたい。 主な話題は、アニメでなぜ人物画と背景画がなぜ乖離して見えるのかという、下記の意見について。 彼女の顔には細部がない・・・アニメの中の描写の落差について - ohnosakiko’s blog 写真から起したような写実的な水彩画風に描かれた街や自然の中に、ベタ塗りアニメ絵のヒロインという図は、ジブリに限らずよく見る。背景と人物の描写のレベルがわりと一致しているので今思いつくのは大友克洋や今敏だが、全体からすると少ないのではないだろうか。 だがそもそも、今のように「美術」にあらん限りの工夫と技術が傾注されていなければ、人物の顔に細部が存在しないなどということ
加持リョウジはなぜ殺されたのか？:アルファルファモザイク
白衣の天使に優しくズボン（死語）を脱がされて惨めな愚息をパックンチョ！っていう森永のお菓子が昔ありましたよね。
シリーズ対談：大震災のあとで 伊勢崎賢治×苅部直 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
苅部直・東京大教授（日本政治思想史）が、東日本大震災の各分野への影響を語り合う連続対談。今回の相手は、海外紛争地域などでの活動経験も豊富な伊勢崎賢治・東京外国語大教授（平和構築）だ。国際的視野も交えて、被災地支援や原発問題を語り合った。【構成・鈴木英生、写真・尾籠章裕】 ◇「責任ある脱原発」を－－伊勢崎さん ◇自衛隊の意味、転換も－－苅部さん 苅部直さん 震災の直後に伊勢崎さんは、被災地が早く貨幣経済に戻ることが大事だと唱えられましたね。 伊勢崎賢治さん 僕の被災地自立イメージは、たとえばスラムなんです。スラムのように既存の規制を無視して自主的に生まれる街から、経済学者にも思い付けない経済活動が出てくる。 苅部さん 終戦直後、焼け跡のバラック街に見られた活気のような。最近評判になった本、レベッカ・ソルニット著『災害ユートピア』も、大災害の直後、店にある食料を分け合うのは、略奪でなく助け合い
テレビアニメの無許諾配信はDVDの売上に貢献する!? (1/5)
先日、「ネット上の著作権保護強化は必要か ― アニメ動画配信を事例として」という論文が、ネット上で話題を集めたのを覚えているだろうか？ YouTubeに権利者に無許諾でアップロードされたアニメ作品を、削除された場合と、そのまま残した場合で分類・追跡調査し、“残した場合のほうがDVDの売り上げが高いと推定される”とした論文だ。 経済産業省（当時は通商産業省）の一部局を前身とするRIETI（独立行政法人 経済産業研究所）から発表された論文ということもあり、「国が無許諾配信を推奨した!?」と解釈する人も出るなど、話題を呼んだ（もちろん誤解である）。 ニコニコアニメチャンネルなどを活用した、アニメのネット公式配信も増える中、無許諾配信をどう捉えるかは、アニメ視聴者のみならず、業界関係者も気になるところだろう。著者の田中辰雄准教授（慶應義塾大学 経済学部）に話を聞いた。 誤解はどこから生まれたのか？
サンデー時評：「子育ては父母」の松陰イズムこそ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
仕事部屋の隅の壁に細長い〈吉田松陰カレンダー〉が下がっている。今年正月、山口県萩市を訪れた折、バスターミナルで買い求めたものだ。萩限定の販売で五百円だった。 松陰の詩文が、毎月ゆかりの写真といっしょに刷り込まれている。八月は、安政元（一八五四）年十二月三日、松陰二十五歳の時、妹、千代にあてた書簡の一節だ。 〈凡そ人の子のかしこきもおろかなるも よきもあしきも 大てい父母のおしえに依る事なり〉 とあり、次の解説がついている。 〈およそ人の子として、賢い子も愚かな子も、また、よい子もそうでない子もいるが、大抵はお父さん、お母さんの教育の仕方によるところが大きいのである〉 野山獄中の松陰が、一児の母となった千代に送ったこの書簡には、育児観だけでなく家族観、女性観も記され、戦前の高等女学校などで教材としてしばしば採用されたという。 明治維新以前に説かれた育児観なんかいまに通用しない、とも言える。社
小池百合子 on Twitter: "本日、サンフランシスコ講和条約発効日である4月28日を主権回復記念日として祝日とする議員立法を総務会で承認し、衆議院に提出いたしました。祝日が多すぎるというなら、借り物の憲法記念日5月3日を祝日から外します。 #JNSC"
本日、サンフランシスコ講和条約発効日である4月28日を主権回復記念日として祝日とする議員立法を総務会で承認し、衆議院に提出いたしました。祝日が多すぎるというなら、借り物の憲法記念日5月3日を祝日から外します。 #JNSC
「男女差は脳科学によって証明されている」と喧伝する検定教科書？ – 大「脳」洋航海記
【脳研究 – issues＆ニセ科学問題】 問題の教科書を検証・批判する団体の報告書 以前から「似非脳科学が政策や教育に浸透してきたらまずい」という趣旨の主張を当blogでは行って参りましたが、どうやらそれに近い状況が日本の一部では本当に生じつつあるようです。 ○○社は、もともと、２ページにわたって、「男女の脳には違いがある」という記載を展開していた。「男脳の特徴」、「女脳の特徴」が対比された図入りであった。文部科学省の教科書検定により、これらの記載は大幅に書き改められたが、依然として、「子供が生まれるのには、男女は生物的に異なる役割を果たす。また、近年では脳科学の研究が進み、脳の構造やはたらきの一部に男女のちがいがあることが分かってきた」と記述している（文字強調筆者） 本エントリでは男女共同参画及びそれに類する社会学的観点に関する話題は本筋ではないので一切触れません。しかしながら、この
2NT -無料ブログ 無料ホームページ 等-
2NTは無料ブログ、無料ホームページ等、楽しいWEB Lifeをお届けするポータルサイトです。
2NT -無料ブログ 無料ホームページ 等-
2NTは無料ブログ、無料ホームページ等、楽しいWEB Lifeをお届けするポータルサイトです。
産経新聞政治部官邸キャップ 阿比留記者の「菅首相との４４５日間」 歪んだ政治手法と嘘の数々 「不毛な空騒ぎ」の日々＋（1/5ページ） - MSN産経ニュース
異様なまでの執念で政権に居座ってきた菅直人首相がやっと正式に退陣表明した。昨年６月８日の菅内閣発足から２６日までの４４５日間は「不毛な空騒ぎ」の日々だった。組織を知らず、心の機微を理解できず、大局を把握できぬ「市民派・首相」の歪（ゆが）んだ政治主導とそれを取り繕う嘘の数々…。あえて教訓を読み取るため失政の軌跡をたどった。（阿比留瑠比）天災が人災に… 「与えられた厳しい環境の中でやるべきことはやった。一定の達成感を感じているところだ」 ２６日夕の記者会見で首相は、衆参ねじれ下の政権運営をこう自賛した。ねじれを生じたのは自らが率いる民主党が参院選で大敗したからではなかったのか。そんなことはすっかり忘れたかのように首相は４０分間にわたりひたすら自己正当化を続けた。 東日本大震災は未曽有の天災だった。東京電力福島第１原発の事故も歴史的惨事だ。ただ、その前後に日本を襲った多くの不幸な事象は首相が起こ
平成27年7月3日 ミャンマーの女性が輝くファッション・物産展示会「GRACE」 | 平成27年 | 総理の一日 | 総理大臣 | 首相官邸ホームページ
【菅総理冒頭発言】 国民の皆さんに私からご報告をすることがあります。本日公債特例法、そして再生可能エネルギー促進法が与野党の皆さんの努力によって成立をいたしました。これで第２次補正予算を加え、私が特に重要視していた３つの重要案件が全て成立したことになります。これにより、以前から申し上げておりましたように、本日をもって民主党の代表を辞任し、そして新代表が選出をされた後に総理大臣の職を辞することといたします。 まず、国民の皆さんに申し上げたいと思います。昨年の６月の８日に総理大臣の職に就いて以来、国民の多くの皆さまから多くの叱咤激励を頂きました。温かい激励、厳しい批判、その全てが私にとってはありがたく嬉しいものでありました。国民の皆さまには心から感謝を申し上げます。また、ともに新しい政治への変革に挑戦してきた皆さんにも感謝をいたします。閣僚をはじめ、政務三役、政府職員、与党・野党の国会議員。そ
保守の敗北…投票率２５．７％、「無償給食」住民投票は開票されず＝ソウル
ソウル市の無償給食をめぐる住民投票の投票率が３３．３％に及ばず、開票されないことになった。 中央選挙管理委員会によると、２４日に実施された住民投票で、有権者８３８万７２７８人のうち投票に参加したのは２１５万７７７２人で、投票率は２５．７％にとどまった。 「全面無償給食」（野党案）と「段階的無償給食」（ソウル市案）の一つを選択する今回の投票では、野党が投票不参加運動を繰り広げたことで、投票率が開票要件となる３３．３％を超えなかった。これを受け、開票できない場合はソウル市長から退くと約束した呉世勲（オ・セフン）ソウル市長は近く辞任することになった。小学生・中学生の無償給食は郭魯炫（クァク・ノヒョン）ソウル市教育監案通りに全面実施する道が開かれた。 呉市長は投票が終わった午後８時３０分、ソウル市庁で記者会見を行い、「投票の結果を謙虚に受け入れ、難しい環境で投票に堂々と参加したソウル市民の有権者に
韓国が国産潜水艦を初輸出、競合のフランスに勝つ（１）
韓国初の潜水艦輸出が来月７日の金寛鎮（キム・グァンジン）国防部長官のインドネシア訪問の際に確定する。国防部当局者は２５日、「金長官のインドネシア訪問時に大宇造船海洋など国内防衛産業会社の幹部らが同行する。大宇造船海洋が現地でインドネシアの潜水艦導入優先交渉対象者に確定して了解覚書（ＭＯＵ）を締結できるだろう」と話した。 輸出する潜水艦はドイツのホバルトベルケ・ドイチェ造船（ＨＤＷ）から大宇造船海洋が技術移転を受け生産した「２０９級」（１２００トン）３隻。金額は１兆４０００億ウォン（約９９６億円）で、単一兵器輸出としては最大規模だ。関係者は、「輸出する３隻の潜水艦のうち２隻は国内で建造した完成品として納品し、１隻は主要部品をインドネシアに持ち込み現地で組み立てることになるだろう」と伝えた。 別の当局者は、「これまで韓国はドイツやフランスなどとインドネシアの潜水艦受注競争を行ってきた。韓国に技
「独立」「自治州」の陥穽――アイヌ民族の自決権行使をめぐって - Danas je lep dan.
アイヌ民族は先住民族である。このことをこのブログでは繰り返し確認してきた。そして，それであるがゆえに彼らは独立や自治州の設立など，領域的基盤に立脚した自決権の行使をすべきであるとする主張が存在する。僕は，残念ながらその主張には与することができない。このエントリでは，そのことについて書いてみる。 わが国には2つの先住民族グループが存在する。北海道のアイヌと，沖縄県および鹿児島県南部の琉球諸民族である。この内，後者については，独立や自治州などの領域的自決権行使が可能であろう。何故なら，彼らはその歴史的居住地域において圧倒的多数派であり，民主的選挙によって政府を形成することができるからだ。 一方で，アイヌは彼らの歴史的居住地域においても少数派である。北海道の人口は，昨年12月末の時点で551万8088人*1。一方，5年前の生活実態調査によると，道内のアイヌ人口は2万3782人*2。アイヌは人口比
東日本大震災で回避されたこと - himaginary’s diary
Mostly EconomicsでCity JournalにClaire Berlinskiが書いた記事が紹介されていた。冒頭では阪神大震災と比較した東日本大震災に対する彼女の評価が記されている。正直なところ小生にはその評価が正しいのかどうか判断が付きかねるが、以下に訳してみる。 地震危険度の削減は今日の世界が直面する都市政策にとって最大の課題である。それが言い過ぎだと思うならば、30秒で百万の人々が命を落とすようなことが他にあり得るかどうか考えてみて欲しい。それにも関わらず、地震に関する政策はあまり議論されることがなく、議論されたとしても誤解に満ちている。広島型原爆の6億倍のエネルギーを放出した3月11日の東日本大震災を例に取ろう。続いて発生した福島の原子炉の部分的メルトダウンは原子力に対する国際的なヒステリー反応を引き起こしたが、それより遥かに致命的な脅威が回避されたことに気付いた人は
菅直人首相の退陣によせて - Danas je lep dan.
ええと，なんか1ヵ月くらい更新がストップしちゃっててすいません。一応，生きてます。 で，なんか菅首相が退陣することになったそうで。なんというか，怒りで一杯です。 かれが東北大震災の直後におこなった一連の対処について，かれを非難する向きもあるようだが，そこまで致命的なミスといえるものはなかったと思うし，そもそもあれよりも良い対応をできる人間がいたというなら具体的にそれはだれでその人物ならどのような対応ができたのかを説明してほしい。もちろんかれの措置が万全であるはずはなく（かれも人間なのだから），批判されるべきはされるべきだが，果たしてそれは辞職でしか償えない類の失政だったのか。 菅直人の政治を失政というならば。震災直後から政策そっちのけで退陣しろ退陣しろとかまびすしく騒いでかれの足を引っ張った政治屋たちの行為はどうなるのか。野党である自由民主党が政権批判を行うのは百歩くらい譲って許すとしよう
/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com
アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。
asahi.com（朝日新聞社）：「重要事件除き裁判権放棄」 政府、米との「密約」公開 - 政治
印刷 関連トピックス岡田克也 日本政府が在日米軍関係者の公務外の犯罪について「重要事件以外は裁判する権利を行使しない」との見解を明記した秘密文書を１９５３年に米政府と交わしていた。一定の裁判権を放棄し、起訴しない方針を示したものだ。松本剛明外相が２６日、関連文書を公開した。 米兵らの公務外の犯罪に対する裁判権は、５２年の日米行政協定（日米地位協定の前身）では米国側にあったが、５３年の協定改定で日本に移った。公開された文書には、改定交渉の中で日米両政府が裁判権放棄について協議していたことを示すものが含まれていた。 日本側発言の草案と見られる文書もあり、そこには「実質的に見て重要であると考えられる以外の事件は（中略）裁判権を行使する第１次の権利を行使する意図を通常有しない」などと記されている。 日米両政府は、改定された行政協定が発効する前日に会議を開催。法務省の津田実・刑事局総務課長（
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Loading...
47NEWS（よんななニュース）
河北新報 東北のニュース／水質検査廃液から銀精製 青森市職員、私的に委託
佐藤正久 on Twitter: "佐藤正久"